ジョージによれば、
もし、200円位まで落ちて再上昇し、その後、月足がフリーズしたら、「史上、最悪の大暴落となる」とのこと。
「今年春から夏にかけてチュウイが必要」とのこと。
松藤民輔さんによれば、
http://blog.ushinomiya.co.jp/economics/2008/01/post_95.html#more
「円は107円を底に、円安トレンドに乗ったようだ。大きな株価の下落とドル高、円安が見える時、金融恐慌という言葉が市場を歩き始めるだろう。」
増田俊男さんによれば、
http://www.chokugen.com/
「マクロに見れば、ここのところのサブプライムローン騒ぎで米発行の金融商品(債権)は暴落して値が付かない。ということは、アメリカとしては債務を大幅に減らしたことになる。海外からの借金(債権)で建て過ぎるほどの家を建てたところでの住宅関連債権暴落だから、実際アメリカは大量の住宅を外国からただで建ててもらったことになる。サブプライムであれスタグフレーションであれ、騒げば騒ぐほどアメリカが有利になる仕組みである。
私の言う「2007年に準備して、2008年に実行」とは、2007年に借金漬けのアメリカの身を軽くする準備をして、2008年にすっかり身を軽くして、また元気に出直すということ。これが「変化」の真相である。そういう意味では、1月29、30日のFOMCは、アメリカにとっては再スタートの「祝賀式」のようなもの。
「ドルの凋落」も「アメリカの終焉」も今後100年間はあり得ない。アメリカの衰退を口にする者は対米劣等感か、自らの過信か、あるいは無知なのかも知れない。」
原田武夫さんによれば、
http://www.haradatakeo.com/download2.html
「「円高」「ドル安」へと向かうであろう」
ということらしい。
田中宇さんによれば、
http://tanakanews.com/071225crisis.htm
「欧米の中央銀行による巨額の資金注入は、金融危機の根本的な解決策にならないだけでなく、通貨供給を過剰に増やし、インフレを悪化させる弊害を抱えている。望ましいインフレ率は2%程度だが、すでにEUでは3%台、アメリカでは4%台のインフレとなっている。中央銀行が間違った政策を展開し、金融危機とインフレの両方が悪化すると、欧米は1929年の「大恐慌」をはるかにしのぐひどい事態になるかもしれないと、イギリスの新聞テレグラフが指摘している。」
「私が見るところ、EUの中央銀行が米連銀と足並みをそろえて巨額の資金注入をやり出した裏には、欧州の金融界の危機もさることながら、ドルの信用不安が悪化してユーロの為替が高騰するのを防ぐ意図も隠されている。連銀だけが巨額の資金注入を続けると、ドルだけが刷りすぎで下落し、ユーロの対ドル為替が上がって欧州経済にマイナスなので、ユーロも刷りすぎにしてバランスさせている。その結果、ユーロ高は回避され、景気が依然として悪いという見方を当局が発して円安を維持している日本と合わせ、ドルは下落を免れている。」
「アメリカはすでに、不況色が濃くなっている。1929年の大恐慌の再来を思わせる。」