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2021年07月07日
「心理的安全性」?職場の良い雰囲気とは
始めて聞く言葉があったので、それについて話します。
「Build Back Better(よりよい復興)」とは経済復興にあたって、単に昔の状態に戻すのではなく、難しい社会問題の解決を図りながら、経済を立て直そうという考え方だそうです。
国際社会で共有されるようになってきた理念です。
私たちは、この復興を未来のために正しいことをする真の機会とする必要があります。
テクノロジーの進歩は、想像を絶するスピードで起きており、かつては常識だったことに囚われすぎると、時代の変化とうまく噛み合わなくなります。
時代の変化に合わせて、企業は常にアップデートが求められますし、個人は自ら考えて判断し行動できる資質が優先されるようになるでしょう。
ハーバード大学の偉い人(名前忘れた、、、)が1999年にpsychological safety(心理的安全性)という概念を提唱しました。
その後、googleが2012年から約4年かけ「効果的なチームの条件は何か」をリサーチした成果報告として、生産性を高める唯一の方法とはリーダーシップでもチームの編成方法でも、チーム内のルール決めでもなく
なんと
「心理的安全性がチームの生産性を高める重要な要素である」
と結論づけられたことで注目を集めるようになりました。
「心理的安全性が高い状態」とは、例えば、空気を読まずに周りと異なる意見を表明したり、仕事上でのミスを告白したりと、自分自身の評判を落とすリスクとなるような行動を取ったとしても、「それによって自分が傷つけられたり、不利になったりすることはない」と”信じられる状態”です。
上司や同僚の反応に怖がったり、恥ずかしいと感じたりせず、「安心して何でも言い合えるチームだと感じる状態のこと」といえます。
そんな穏やかな雰囲気がある職場は、心理的安全性が高いとされ、個人の意見やアイデアが多く集まり、従業員間で共有されやすくなったり、自発的な学習が増え、個人のポテンシャルが向上したり、優秀な人材の流出や退職の抑制にもつながるなど、様々な効果をもたらすとされています。
なるほどねぇ、、、と思われた方は、各種応援ポチお願いいたします!
「Build Back Better(よりよい復興)」とは経済復興にあたって、単に昔の状態に戻すのではなく、難しい社会問題の解決を図りながら、経済を立て直そうという考え方だそうです。
国際社会で共有されるようになってきた理念です。
私たちは、この復興を未来のために正しいことをする真の機会とする必要があります。
テクノロジーの進歩は、想像を絶するスピードで起きており、かつては常識だったことに囚われすぎると、時代の変化とうまく噛み合わなくなります。
時代の変化に合わせて、企業は常にアップデートが求められますし、個人は自ら考えて判断し行動できる資質が優先されるようになるでしょう。
ハーバード大学の偉い人(名前忘れた、、、)が1999年にpsychological safety(心理的安全性)という概念を提唱しました。
その後、googleが2012年から約4年かけ「効果的なチームの条件は何か」をリサーチした成果報告として、生産性を高める唯一の方法とはリーダーシップでもチームの編成方法でも、チーム内のルール決めでもなく
なんと
「心理的安全性がチームの生産性を高める重要な要素である」
と結論づけられたことで注目を集めるようになりました。
「心理的安全性が高い状態」とは、例えば、空気を読まずに周りと異なる意見を表明したり、仕事上でのミスを告白したりと、自分自身の評判を落とすリスクとなるような行動を取ったとしても、「それによって自分が傷つけられたり、不利になったりすることはない」と”信じられる状態”です。
上司や同僚の反応に怖がったり、恥ずかしいと感じたりせず、「安心して何でも言い合えるチームだと感じる状態のこと」といえます。
そんな穏やかな雰囲気がある職場は、心理的安全性が高いとされ、個人の意見やアイデアが多く集まり、従業員間で共有されやすくなったり、自発的な学習が増え、個人のポテンシャルが向上したり、優秀な人材の流出や退職の抑制にもつながるなど、様々な効果をもたらすとされています。
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2021年04月27日
【ショック!】日本の労働生産性は低い!?
日本の労働生産性は低い
ズバリ言われるとショックなんですが、2020年のOECD(経済協力開発機構)のデータによると、日本の時間当たりの労働生産性は、OECD加盟国37ヶ国中、21位でした。
中の下!?他国と比べると、例えば一位のアイルランドは日本の2.3倍、3位のアメリカは日本の1.7倍の生産性があります。
この数年は、しばらくその位置を推移しており、主要七か国の中では、データが取得可能な1970年以降最下位が続いています。
さらに、2015年から2018年にかけての労働生産性の上昇率は大幅なマイナスで、加盟国37ヶ国中36位と後塵を拝しています。
「長い時間働く事が立派」という風潮があった気もしますね。
世界に広がっていくような改善手法を、いくつも生み出した日本ですが、労働生産性がこんな低いなんて、驚きでした。
なぜ日本は低いのでしょうか?
労働生産性とは
釈迦に説法ですが、改めて確認します。
労働生産性は簡単に、以下の式で表すことができます。
労働生産性=算出(Output)/投入(Input)
具体的にすると、労働生産性=(生産量または販売金額)/従業員数 となります。いかがでしょう。
労働生産性を高めるには、生産量または販売金額を上げるか、従業員数を減らさなければなりません。
日本の課題
日本で労働生産性が上がらないのは、大きく2点、以下の理由が挙げられると思います。
1.)中小企業が多い
2.)IT化が遅れている
1.)大企業の労働生産性1350万円に比べて、中小企業は550万円と4割に留まっています。
大企業の方が生産性が高いのは、日本特有ではなく、世界で同様の傾向があります。この理由は、中小企業の体力で大規模な機械投資やITシステム投資を行うことが難しいからです。
また、優秀な人材の確保も難しいこともあげられます。
2.)IT化に関しては、「うちはもう導入している!」という企業も多いかもしれませんね。
ただ、システムにカスタマイズを重ね、御社のこれまでの運用をそのままシステム化されてはいませんか?
日本企業のシステム導入でよく見られるケースですが、業務内容を見直さず、既存の業務を置き換えるためのシステム設計を行い、IT化の本質的な生産性向上の可能性を活用できていないケースも多いと聞きます。
蛇足ですが、世界各国に比べて日本は労働時間が長いと思っておられませんか?
前出のOECDの統計では、年間労働時間が多い順のランキングも報告されています。
いくつか例を挙げると、
韓国は3位(1,967時間)
アメリカは10位(約1,779時間)、
それに対し、日本は22位(1,644時間)と、
「あれっ?」日本は決して多くないことが判ります。
今、見てきたように、労働生産性=産出/投入ですから、同じ産出量でも投入量が減ると生産性は高まるはずです。
にも関わらず生産性が低いということは、少なくなった投入量に引きずられて、産出量も伸び損ねているってことですね。
さいごに一言
今回、「世界の中の日本」の見方をしてみましたが、日本の立ち位置について、どう感じましたか?
物流業は、一般的に労働集約型のため、労働生産性の向上が難しい業種のひとつです。(産出量に対して、投入量が占める割合が高い)
それでも、日々、ひとつひとつの改善を推し進めて生産性を高める努力をされていると思います。
そのとき、自現場のやり方、自社のやり方、業界の慣習等に捕われ思考が硬直化されていないでしょうか?
自社を取り巻く環境、顧客を取り巻く環境、常に社会は変化しています。世界を見ると、まだまだできることはたくさん有りそうです。
仕事は終わらない、止まらないのですね、、、