課長の資格「ビジネスマネジャー検定」その学習ブログ

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コロナ禍で「コミュニケーションの手段や内容が変わりました！」という話が多くあります。

在宅勤務やテレワークが始まり１年過ぎました。対話や電話、メールの他にもビデオ会議やチャットをよく使うようになった人が増えたと思います。

今まで、口頭や電話で伝えていた事が、メールやチャットに置き換わり、対面で行っていたことをテレビ会議で行うようになった人もいるでしょう。

オンラインで面談したり、打ち合わせをしたり、始業と終業時にはメールやチャットで状況を報告するようになったり。

試行錯誤を重ねて、コミュニケーションのあり方を模索してきた人は多いと思います。


振り返れば、対面でのコミュニケーションが減った事は言うまでもありません。お互いが車内にいれば、声を掛けたり会議を開いたりする事が出来ました。

様子を窺い、手が開いているようだから声をかける、分からない事があれば、その場で聞く事が出来ました。

相手の姿が見えない社外であっても、会社にいる事はわかっているので、電話で聞く事が出来ました。不在やり席の時は、取り次いでもらい、面会の約束をして話をする事も出来ました。

しかし、今はお互いに会社にいるとは限りません。在宅勤務をしている、時短勤務をしている、オフィス以外の施設を利用しているなど、様々な理由や背景から、働き方は多様化しています。

会社に電話を掛けたら「在宅勤務中です」なんて言われた事何度かありませんか？

基本的に携帯電話への発信が増えた気もします。しかし、相手が電話に出られない、電話に出てくれない可能性は以前より増したと思います。


ワクチンが広がってきていますが、テレワークを続ける企業は一定数あるはずです。

メールを始めとしたデジタルツールを使って、コミュニケーションをとる機会が無くなる事はありません。

だからこそ、テレワーク時代のコミュニケーションを学ぶ事は、自分の成長だけでなく、組織の成長にも繋がると思います。


コミュニケーションは信頼関係を築き、仕事を円滑に進めるために不可欠なものですから、誤解や失敗を無くする、少なくするテクニックや気づかいは身につけておきたいものです。

相手の状況を推し量り、こちらの意図を伝え、相手から反応を引き出す、より高度なコミュニケーションが今必要とされていると思います。


多くの参考書やセミナーなどもありますので、それらを真似てみながらこれからのコミュニケーション術を身につけていきましょう。

コロナ禍の今だけの能力ではないと考えています。

ズバリ言われるとショックなんですが、2020年のOECD（経済協力開発機構）のデータによると、日本の時間当たりの労働生産性は、OECD加盟国37ヶ国中、21位でした。

中の下！？他国と比べると、例えば一位のアイルランドは日本の2.3倍、３位のアメリカは日本の1.7倍の生産性があります。

この数年は、しばらくその位置を推移しており、主要七か国の中では、データが取得可能な1970年以降最下位が続いています。

さらに、2015年から2018年にかけての労働生産性の上昇率は大幅なマイナスで、加盟国37ヶ国中36位と後塵を拝しています。

「長い時間働く事が立派」という風潮があった気もしますね。

世界に広がっていくような改善手法を、いくつも生み出した日本ですが、労働生産性がこんな低いなんて、驚きでした。

なぜ日本は低いのでしょうか？





釈迦に説法ですが、改めて確認します。

労働生産性は簡単に、以下の式で表すことができます。

　労働生産性＝算出（Output）／投入（Input）


具体的にすると、労働生産性＝（生産量または販売金額）／従業員数　となります。いかがでしょう。


労働生産性を高めるには、生産量または販売金額を上げるか、従業員数を減らさなければなりません。




日本で労働生産性が上がらないのは、大きく２点、以下の理由が挙げられると思います。

　１．）中小企業が多い

　２．）IT化が遅れている


１．）大企業の労働生産性1350万円に比べて、中小企業は550万円と4割に留まっています。

大企業の方が生産性が高いのは、日本特有ではなく、世界で同様の傾向があります。この理由は、中小企業の体力で大規模な機械投資やITシステム投資を行うことが難しいからです。

また、優秀な人材の確保も難しいこともあげられます。


２．）IT化に関しては、「うちはもう導入している！」という企業も多いかもしれませんね。

ただ、システムにカスタマイズを重ね、御社のこれまでの運用をそのままシステム化されてはいませんか？

日本企業のシステム導入でよく見られるケースですが、業務内容を見直さず、既存の業務を置き換えるためのシステム設計を行い、IT化の本質的な生産性向上の可能性を活用できていないケースも多いと聞きます。


蛇足ですが、世界各国に比べて日本は労働時間が長いと思っておられませんか？

前出のOECDの統計では、年間労働時間が多い順のランキングも報告されています。

いくつか例を挙げると、

韓国は3位（1,967時間）
アメリカは10位（約1,779時間）、

それに対し、日本は22位（1,644時間）と、

「あれっ？」日本は決して多くないことが判ります。



今、見てきたように、労働生産性＝産出／投入ですから、同じ産出量でも投入量が減ると生産性は高まるはずです。

にも関わらず生産性が低いということは、少なくなった投入量に引きずられて、産出量も伸び損ねているってことですね。






今回、「世界の中の日本」の見方をしてみましたが、日本の立ち位置について、どう感じましたか？

物流業は、一般的に労働集約型のため、労働生産性の向上が難しい業種のひとつです。（産出量に対して、投入量が占める割合が高い）

それでも、日々、ひとつひとつの改善を推し進めて生産性を高める努力をされていると思います。

そのとき、自現場のやり方、自社のやり方、業界の慣習等に捕われ思考が硬直化されていないでしょうか？

自社を取り巻く環境、顧客を取り巻く環境、常に社会は変化しています。世界を見ると、まだまだできることはたくさん有りそうです。


仕事は終わらない、止まらないのですね、、、