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UA-42523422-5
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第一次検定(学科)
年別 解答解説

令和5年度
詳細

【 午前 】
1. [ No.01 ]〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ]〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ]〜[ No.30 ]
4. [ No.31 ]〜[ No.39 ]
5. [ No.40 ]〜[ No.44 ]
【 午後 】
6. [ No.45 ]〜[ No.54 ]
7. [ No.55 ]〜[ No.60 ]
8. [ No.61 ]〜[ No.72 ]

令和4年度
詳細

【 午前 】
1. [ No.01 ]〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ]〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ]〜[ No.30 ]
4. [ No.31 ]〜[ No.39 ]
5. [ No.40 ]〜[ No.44 ]
【 午後 】
6. [ No.45 ]〜[ No.54 ]
7. [ No.55 ]〜[ No.60 ]
8. [ No.61 ]〜[ No.72 ]

令和3年度
詳細

【 午前 】
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]
5. [ No.46 ] 〜[ No.50 ]
【 午後 】
6. [ No.51 ] 〜[ No.70 ]
7. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

令和2年度
詳細

【 午前 】
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]
5. [ No.46 ] 〜[ No.50 ]
【 午後 】
6. [ No.51 ] 〜[ No.70 ]
7. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

令和元年度
詳細

【 午前 】
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]
5. [ No.46 ] 〜[ No.50 ]

【 午後 】
6. [ No.51 ] 〜[ No.70 ]
7. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

平成30年度
詳細

【 午前 】
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]
5. [ No.46 ] 〜[ No.50 ]

【 午後 】
6. [ No.51 ] 〜[ No.70 ]
7. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

平成29年度
詳細

【 午前 】
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]
5. [ No.46 ] 〜[ No.50 ]

【 午後 】
6. [ No.51 ] 〜[ No.70 ]
7. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

平成28年度
詳細

【 午前 】
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]

【 午後 】
5. [ No.46 ] 〜[ No.70 ]
6. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

平成27年度
詳細

【 午前 】      
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]

【 午後 】
5. [ No.46 ] 〜[ No.70 ]
6. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

平成26年度
詳細

【 午前 】      
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]

【 午後 】
5. [ No.46 ] 〜[ No.70 ]
6. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

平成25年度
詳細

【 午前 】      
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]

【 午後 】
5. [ No.46 ] 〜[ No.70 ]
6. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

平成24年度
詳細

【 午前 】      
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]

【 午後 】
5. [ No.46 ] 〜[ No.70 ]
6. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

平成23年度
詳細

【 午前 】
1. [ No.01 ] 〜[ No.15 ]
2. [ No.16 ] 〜[ No.20 ]
3. [ No.21 ] 〜[ No.33 ]
4. [ No.34 ] 〜[ No.45 ]

【 午後 】
5. [ No.46 ] 〜[ No.70 ]
6. [ No.71 ] 〜[ No.82 ]

第一次検定
過去問 分野別 解答解説
問題1 建築学 令和04
令和03 令和02 令和元 
平成30 平成29 平成28  
平成27 平成26 平成25 
平成24 平成23
問題2 共通問題令和04
令和03 令和02 令和元 
平成30 平成29 平成28  
平成27 平成26 平成25 
平成24 平成23
問題3 躯体工事 令和04 
令和03 令和02 令和元 
平成30 平成29 平成28  
平成27 平成26 平成25 
平成24 平成23
問題4 仕上工事令和04
令和03 令和02 令和元 
平成30 平成29 平成28  
平成27 平成26 平成25 
平成24 平成23
問題5 施工計画令和04 令和03
問46-50
令和02 令和元 
平成30 平成29 
問46-51or50
平成28 平成27 平成26 
平成25 平成24 平成23
問題6 施工管理 問45-54(10問全問解答)
令和04 令和03
問51-70(20問全問解答)
令和02 令和元 
平成30 平成29 
※ 工程管理・品質管理は
問51or50-70
平成28 平成27 平成26 
平成25 平成24 平成23
問題7 応用能力令和04 令和03
問題8 法  規問71-82(12問中8問選択)
令和04
令和03 令和02 令和元 
平成30 平成29 平成28  
平成27 平成26 平成25 
平成24 平成23
★コラム★
01_寒中コンクリート
02_コンクリートのひび割れ
第二次検定(実地)
年別 解答解説


令和4年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工計画(記述)
 問題3 施工管理(記述)
 問題4 仕上工事(記述)
 問題5 躯体工事(五肢)
 問題6 法  規(五肢)

令和3年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 仮設計画(記述)
 問題3 施工管理(記述)
 問題4 躯体工事(記述)
 問題5 仕上工事(五肢)
 問題6 法  規(五肢)

令和2年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工(仮設)計画
 問題3 躯体工事(記述/正誤)
 問題4 仕上工事(記述/正誤)
 問題5 施工管理
 問題6 法  規

令和元年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工(仮設)計画
 問題3 躯体工事(記述/正誤)
 問題4 仕上工事(記述/正誤)
 問題5 施工管理
 問題6 法  規

平成30年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工(仮設)計画
 問題3 躯体工事(記述/正誤)
 問題4 仕上工事(記述/正誤)
 問題5 施工管理
 問題6 法  規

平成29年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工(仮設)計画
 問題3 躯体工事(記述/正誤)
 問題4 仕上工事(記述/正誤)
 問題5 施工管理
 問題6 法  規

平成28年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工(仮設)計画
 問題3 躯体工事(記述/正誤)
 問題4 仕上工事(記述/正誤)
 問題5 施工管理
 問題6 法  規

平成27年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工(仮設)計画
 問題3 躯体工事(記述/正誤)
 問題4 仕上工事(記述/正誤)
 問題5 施工管理
 問題6 法  規

平成26年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工(仮設)計画
 問題3 躯体工事(記述/正誤)
 問題4 仕上工事(記述/正誤)
 問題5 施工管理
 問題6 法  規

平成25年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工(仮設)計画
 問題3 躯体工事(記述/正誤)
 問題4 仕上工事(記述/正誤)
 問題5 施工管理
 問題6 法  規

平成24年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工(仮設)計画
 問題3 躯体工事(記述/正誤)
 問題4 仕上工事(記述/正誤)
 問題5 施工管理
 問題6 法  規

平成23年度
詳細

 問題1 経験記述問題
 問題2 施工(仮設)計画
 問題3 躯体工事(記述/正誤)
 問題4 仕上工事(記述/正誤)
 問題5 施工管理
 問題6 法  規

第二次検定
過去問 分野別 解答解説
問題1 経験記述 令和04 
令和03 令和02 令和元
平成30 平成29 平成28
平成27 平成26 平成25
平成24 平成23
問題2 仮設計画令和04 
令和03 令和02 令和元
平成30 平成29 平成28
平成27 平成26 平成25
平成24 平成23
問題3 施工管理 ※令和4,3年は問題3
それ以前は問題5
令和04 令和03
令和02 令和元 平成30
平成29 平成28 平成27
平成26 平成25 平成24
平成23
問題4 躯体工事令和04
令和03 令和02 令和元
平成30 平成29 平成28
平成27 平成26 平成25
平成24 平成23
問題5 仕上工事令和04 
令和03 令和02 令和元
平成30 平成29 平成28
平成27 平成26 平成25
平成24 平成23
問題6 法  規令和04 
令和03 令和02 令和元
平成30 平成29 平成28
平成27 平成26 平成25
平成24 平成23
1級建築施工管理技士試験
過去問題(問題のみ)

令和05年 一次検定
令和04年 一次検定
令和03年 一次検定
令和02年 学科
令和01年 学科
平成30年 学科
平成29年 学科
平成28年 学科
平成27年 学科

令和05年 二次検定
令和04年 二次検定
令和03年 二次検定
令和02年 実地
令和01年 実地
平成30年 実地(臨時)
平成30年 実地
平成29年 実地
(建設業振興基金より)
1級建築施工管理技士
合格基準と統計データ


令和04年度
1級(一次)
1級(二次)
2級(一次前期)
2級(一次後期)
2級(二次)

令和03年度
1級(一次)
1級(二次)
2級(一次後期)
2級(後期)

令和02年度
1級(学科)
1級(実地)
2級(学科後期)
2級(実地)

令和01年度
1級(学科)
1級(実地)
2級(学科前期)
2級(学科後期)
2級(実地)

平成30年度
1級(学科)
1級(実地)

平成29年度
1級(学科)
1級(実地)
官庁営繕の技術基準

公共建築工事標準仕様書
(令和4年度版)
建築工事編
電気設備工事編
機械設備工事編

公共建築木造工事

官庁営繕事業における
BIM モデルの作成及び利用に関するガイドライン
建築工事監理指針
1章 各章共通事項序節 監督職員の立場及び業務
01節 共通事項
02節 工事関係図書
03節 工事現場管理
04節 材  料
05節 施  工
06節 工事検査及び技術検査
07節 完成図等

2章 仮設工事01節 共通事項
02節 縄張り,遣方,足場他
03節 仮設物
04節 仮設物撤去等
05節 揚重運搬機械

3章 土工事 01節 一般事項
02節 根切り及び埋戻し
03節 山留め

4章 地業工事 01節 一般事項
02節 試験及び報告書
03節 既製コンクリート杭地業
04節 鋼杭地業
05節 場所打ちコンクリート杭地業
06節 砂利,砂及び
   捨コンクリート地業等

07節 「標仕」以外の工法

5章 鉄筋工事 01節 一般事項
02節 材  料
03節 加工及び組立て
04節 ガス圧接
05節 機械式継手,溶接継手

6章 コンクリート工事 01節 一般事項
02節 種類及び品質
03節 材料及び調合
04節 発注、製造及び運搬
05節 普通コンの品質管理
06節 現場内運搬並びに
   打込み及び締固め

07節 養  生
08節 型  枠
09節 試  験
10節 軽量コンクリート
11節 寒中コンクリート
12節 暑中コンクリート
13節 マスコンクリート
14節 無筋コンクリート
15節 流動化コンクリート
 [ 参考文献 ]

7章 鉄骨工事 01節  一般事項
02節  材  料
03節  工作一般
04節  高力ボルト接合
05節  普通ボルト接合
06節  溶接接合
07節  スタッド,デッキプレート溶接
08節  錆止め塗装
09節  耐火被覆
10節  工事現場施工
11節  軽量形鋼構造
12節  溶融亜鉛めっき工法
13節  鉄骨工事の精度
14節  資  料

8章 コンクリートブロック工事等 01節 一般事項
02節 補強コンクリートブロック造
03節 コンクリートブロック帳壁及び塀
04節 ALCパネル
05節 押出成形セメント板
  一般事項、材料
  外壁パネル工法
  間仕切壁パネル工法
  溝掘り及び開口部の処置
     施工上の留意点

9章 防水工事 01節 一般事項
02節 アスファルト防水
03節 改質As.シート防水
04節 合成高分子系
   ルーフィングシート防水

05節 塗膜防水
06節 ケイ酸質系塗布防水
07節 シーリング

10章 石工事 01節 一般事項
02節 材  料
03節 外壁湿式工法
04節 内壁空積工法
05節 乾式工法
06節 床および階段の石張り
07節 特殊部位の石張り

11章 タイル工事01節 一般事項
02節 セメントモルタルによる
   陶磁器質タイル張り

03節 接着剤による
   陶磁器質タイル張り

04節 陶磁器質タイル
   型枠先付け工法

05節 「標仕」以外の工法

12章 木工事 01節 一般事項
02節 材  料
03節 防腐・防蟻・防虫
04節 RC造等の内部間仕切等
05節 窓、出入り口その他
06節 床板張り
07節 壁及び天井下地
08節 小屋組(標仕以外)
09節 屋根野地,軒回り他
   (標仕以外)

13章 屋根及びとい工事 01節 一般事項
02節 長尺金属板葺
03節 折板葺
04節 粘土瓦葺
05節 と  い

14章 金属工事 01節 一般事項
02節 表面処理
03節 溶接,ろう付けその他
04節 軽量鉄骨天井下地
05節 軽量鉄骨壁下地
06節 金属成形板張り
07節 アルミニウム製笠木
08節 手すり及びタラップ

15章 左官工事 01節 一般事項
02節 モルタル塗り
03節 床コンクリート直均し仕上げ
04節 セルフレベリング材仕上
05節 仕上塗材仕上げ
06節 マスチック塗材仕上げ
07節 せっこうプラスター塗り
08節 ロックウール吹付け

16章 建具工事 01節 一般事項
02節 アルミニウム製建具
03節 樹脂製建具
04節 鋼製建具
05節 鋼製軽量建具
06節 ステンレス製建具
07節 木製建具
08節 建具用金物
09節 自動ドア開閉装置
10節 自閉式上吊り引戸装置
11節 重量シャッター
12節 軽量シャッター
13節 オーバーヘッドドア
14節 ガラス

17章 カーテンウォール工事 01節 共通事項
02節 メタルカーテンウォール
03節 PCカーテンウォール

18章 塗装工事 01節 共通事項
02節 素地ごしらえ
03節 錆止め塗料塗
04節 合成樹脂調合ペイント塗
   (SOP)

05節 クリヤラッカー塗(CL)
06節 アクリル樹脂系
  非水分散形塗料塗(NAD)

07節 耐候性塗料塗(DP)
08節 つや有合成樹脂
  エマルションペイント塗り(EP-G)

09節 合成樹脂エマルションペイント塗
   (EP)

10節 ウレタン樹脂ワニス塗(UC)
11節 オイルステイン塗
12節 木材保護塗料塗(WP)
13節 「標仕」以外の仕様

19章 内装工事 01節 一般事項
02節 モルタル塗り,ビニル床タイル
   及びゴム床タイル張り

03節 カーペット敷き
04節 合成樹脂塗床
05節 フローリング張り
06節 畳敷き
07節 せっこうボード、
   その他ボード、
   及び合板張り

08節 壁紙張り
09節 断熱・防露
10節 内装材料から発生する室内空気汚染物質への対策

20章 ユニットその他工事 01節 共通事項
02節 ユニット工事等
  2 フリーアクセスフロア等
  3 可動間仕切
  4 移動間仕切
  5 トイレブース
  6 手すり
  7 階段滑り止め
  8 床目地棒
  9 黒板,ホワイトボード
 10
 11 表示
 12 タラップ
 13 煙突ライニング
 14 ブラインド
 15 ロールスクリーン
 16 カーテン,カーテンレール
03節 プレキャスト
   コンクリート工事

04節 間知石及び
   コンクリート間知ブロック積み

05節 敷地境界石標

21章 排水工事 01節 共通事項
02節 屋外雨水排水
03節 街きょ,縁石,側溝

22章 舗装工事01節 共通事項
02節 路  床
03節 路  盤
04節 アスファルト舗装
05節 コンクリート舗装
06節 カラー舗装
07節 透水性アスファルト舗装
08節 ブロック系舗装
09節 砂利敷き
10節 補  修
11節 「標仕」以外の舗装
12節 用  語

23章 植栽,屋上緑化工事 01節 共通事項
02節 植栽基盤
03節 植  樹
04節 芝張り,吹付けは種
   及び地被類

05節 屋上緑化

★鉄骨特集★

構造図の見方
(日本建築構造技術者協議会)

鉄骨工事 工場製作
材料
めっきFAQ
(日本溶融亜鉛鍍金協会)

★鉄骨工事特集


鉄骨用語集
(日鉄エンジニアリング)

ここに注意!
鉄骨工事管理のポイント

工場製作編及び現場施工編
((一社) 日本建設業連合会)

スタッド溶接の施工と管理 技術資料
(日本スタッド工業(株))

石材種類の分類
いしらべ
ADVAN
設備工事のポイント
(若手向け)

【 着工時 】
1-1 設備工事実施施工計画
1-2 施工図・機器製作図等 作成計画
1-3 電力、電話,上下水道,ガスガス引込計画
1-4 主要機器搬入揚重計画
1-5 設備工事実施施工計画
1-6 総合プロット図の作成
1-7 鉄骨スリーブ、取付ピースの検討
1-8 RC躯体スリーブの検討
1-9 配管の腐食対策
1-10 設備関係官公署手続一覧表
1-11 工事区分表

【 地業・土工事 】
2-1 接地工事
2-2 土間配管

【 地下工事 】
3-1 地中外壁貫通
3-2 機械室・電気室工事
3-3 ピットの検討

【 躯体工事 】
4-1 打込電線管
4-2 デッキスラブのコンクリート打込工事
4-3 防火・防煙区画貫通処理
4-4 防水層貫通処理
4-5 設備機器の耐震対策

【 屋上工事 】
5-1 屋上設備機器設置
5-2 屋上配管・配線・ダクト工事
5-3 防振対策検討
5-4 屋上ハト小屋

【 下地・間仕切り 】
6-1 天井割付と設備器具
6-2 天井内設備工事
6-3 間仕切内配管
6-4 天井内機器取付
6-5 遮音壁貫通処理
6-6 ALCパネル貫通処理
6-7 換気・エアバランス
6-8 性能検査実施要領(工程内検査(配管))

【 中間検査 】
7-1 社内中間検査

【 受 電 】
8-1 受電に向けて
【 内 装 】
9-1 電気・空調機器取付(仕上材との取合い)
9-2 衛生器具取付(仕上材との取合い)

【 外 装 】
10-1 扉・ガラリ関連工事
10-2 外壁面設備器具取付け(1)
10-3 外壁面設備器具取付け(2)
10-4 EVオーバーヘッドの感知器用点検口の防水対策
10-5 保温・塗装工事

【 外 構 】
11-1 外構配管設備工事検討
11-2 外構設置機器検討

【 竣工前 】
12-1 試運転調整
12-2 建築確認完了検査
12-3 消防完了検査
12-4 総合連動試験
12-5 性能検査実施要項(竣工編)

【 引渡し 】
13-1 建物設備取扱説明・保守管理説明
13-2 完成図・保証書
13-3 竣工図書、備品、メーター読合せ

【 その他 】
14-1 社内竣工検査「関係法令、不具合予防」の留意点
(一社) 日本建設業連合会 HPより
★施工計画書雛型
施工計画書の雛型データ
(エクセル形式)
((一社)日本建設業連合会)
Rhinoceros入門

入門@-1
入門@-2 入門@-3
建設物価建築費指数
★建築費指数 2020 .12
Computational Design

グラマジオ・コーラー研究室
/ETHZ

自律システム研究所

ICD/Univ. Stuttgart
(Institute of C.D.)

CAAD/ETHZ

★☆BIM活用ツール☆★

ArchiCad編

ARCHICAD 21ではじめる BIM設計入門 [企画設計編]

ARCHICAD 22ではじめるBIM設計入門[基本・実施設計編]

ARCHICADでつくるBIM施工図入門

コンクリート工事に関するJIS規格

JIS検索
(日本工業標準調査会)

【 種類・強度・品質 】
JIS A 5308に適合する
レディミクストコンクリートの種別
> JIS A 5308  
 レディーミクストコンクリート

【 コンクリートの材料 】
■セメント
> JIS R 5210  
 ポルトランドセメント
> JIS R 5211  
 高炉セメント
> JIS R 5212  
 シリカセメント
> JIS R 5213  
 フライアッシュセメント
> JIS R 5214  
 エコセメント

−−−−−−−−−−−−
■骨材
> JIS A 5005  
 コンクリート用砕石及び砕砂
> JIS A 5011-1  
 コンクリート用スラグ骨材
 −第 1 部:高炉スラグ骨材

> JIS A 5011-2  
 コンクリート用スラグ骨材
 −第 2 部:フェロニッケルスラグ骨材

> JIS A 5011-3  
 コンクリート用スラグ骨材
 −第 3 部:銅スラグ骨材

> JIS A 5011-4  
 コンクリート用スラグ骨材
 −第 4 部:電気炉酸化スラグ骨材

> JIS A 5021  
 コンクリート用再生骨材 H
> JIS A 5022  
 再生骨材Mを用いたコンクリート
> JIS A 5023  
 再生骨材Lを用いたコンクリート
> JIS A 5031  
 一般廃棄物,下水汚泥又は
 それらの焼却灰を溶融固化した
 コンクリート用溶融スラグ骨材


――――――――――――
■混和剤
> JIS A 6204  
 コンクリート用化学混和剤
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 コンクリート用フライアッシュ
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 セメント混和用
 ポリマーディスパージョン及び
 再乳化形粉末樹脂



鉄骨工事に関するJIS規格 
【 溶接材料 】
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【 デッキプレート 】
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 JIS G3302
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【 錆止め塗装 】
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建築工事標準仕様書・同解説 5
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2023年12月25日

8章 コンクリートブロック工事等 3節 コンクリートブロック帳壁及び塀

8章 コンクリートブロック、ALCパネル及び押出成形セメント板工事


3節 コンクリートブロック帳壁及び塀

8.3.1 一般事項

(1) この節の適用範囲は、鉄筋で補強された非構造部材の帳壁及び高さ2.2m以下の塀としているが、これらは、組積する行為は同じであっても目的や考え方が異なる部分が多いので注意する。特に、地震時や暴風時に転倒・倒壊や破損などが懸念される塀の基礎、控壁等については、5章[鉄筋工事]及び6章[コンクリート工事]によることが重要である。

また、コンクリートブロックの施工に関して、「ブロック建築技能士」の資格制度が設けられている。


(2) 帳壁工事の作業の流れを図8.3.1に示す。

図8.3.1_コンクリートブロック帳壁工事の作業の流れ.jpeg
図8.3.1 コンクリートブロック帳壁工事の作業の流れ

(3) 施工計画書の記載事項は概ね次のとおりである。

また、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

@ 帳壁の位置と主体構造の種別及び寸法
A 帳壁の主要支点間距離及び主要支持辺の位置
B 鉄筋の種類、径及び定着・継手の方法・位置
C コンクリートブロックの種類、形状寸法
D ブロック割りとその組積パターン(関口部、金物取付け位置を明示)
E 鉄筋のかぶり厚さ及び鉄筋の間隔・あき
F 帳壁の施工方法(先積み工法とあと積み工法で、鉄筋の組立順序が異なる)
G 主体構造との緊結方法(主体構造に対するクリアランスの大きさによる固定緊結又は可動緊結を明示)
H 鉄筋の継手又は定着方法(溶接の場合は溶接方法)
I 壁端部又は開口部周囲の補強方法
J 仕上げの有無と仕上げ材の種類
K 孔あけ等の位置と寸法
L 先付け金物の位置と取付け方法
M 配管位置とその形状寸法
N 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制,管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等

(4) コンクリートブロック帳聖(間仕切壁)

(ア) 帳壁とは、柱・梁で構成される主体構造物の中に構築され、建築物にかかる水平荷重及び鉛直荷重を負担させない壁であるが、壁体にかかる地震や風によって生じる面外方向の力に耐える必要がある。組積の時期は主体構造が完成した後であり、あと積み工法になるので主体構造体への鉄筋の緊結が重要になる。また、主体構造物の変形を阻害しないためのスリットを適宜設ける。

(イ) (ー社)日本建築学会「壁式構造関係設計規準集・同解説(メーソンリー編)」に規定されている「コンクリートブロック帳壁構造設計規準」には帳壁の規模について次のように記述されている。

なお、主要支持辺とは帳壁を主として支持する辺をいう。主要支点間とは一方の主要支持辺と他方の主要支持辺との間をいう。主要支点間の方向により、主筋と配力筋の方向が定まるので必ず確認する。

(a) ブロック帳壁は地盤面より20mを超える外壁部分に用いてはならない。これは、厳しい風圧や変形性能の規定に、ブロック帳壁で設計することは不可能ではないが、施工方法等も考慮して20m以内としている。10〜20mの場合でも告示や本規準等を遵守し構造安全性を確保しなければならない。

(b) 一般帳壁の主要支点問距離(L1)は、3.5m以下とする。ただし、地下部分にある階で、当該階の周囲壁面の見付面積が平均して階高の2/3以上地中に埋没している場合は、4.2m以下とする(図8.3.2参照)。

図8.3.2_主要支点間距離.jpeg
図8.3.2 主要支点間距離

(c) 小壁帳壁の持出し長さ(L2)は、1.6m以下とする。また、スパンが持出し長さの2倍半を超える場合は、小壁帳壁となる(図8.3.3参照)。

図8.3.3_主となる方向の持出し長さ.jpeg
図8.3.3 主となる方向の持出し長さ

(ウ) 壁厚は、仕上げの部分を除き表8.3.1に示す数値以上とする。

なお、外壁で地盤面からの高さが10mを超える部分に使用する場合は、告示や日本建築学会規準等を参考にして定める。

表8.3.1 壁 厚
表8.3.1_壁厚.jpeg

(5) ブロック塀

ブロック塀は工法が比較的簡単であることから管理も安易に行われやすい。しかし、補強コンクリートブロック造やコンクリートブロック帳壁と比較して、直接風雨にさらされ、荷重の支持も主として地盤面の基礎によっていることから、かぶり厚不足による鉄筋の腐食、配筋不良、基礎構造不備等の原因による地震時の倒壊が多い。また、道路側に建てられることも多く、倒壊による人的被害の危険性は極めて高い。したがって、適切な設計と施工を心掛ける必要がある。建築基準法施行令62条の8 には、高さ、壁の厚さ、控壁の設置、配筋など7項目が定められており、確実に順守しなければならない。

なお、基礎の寸法や配筋については特記となっているため、(-社)日本建築学会の「ブロック塀設計規準・同解説」等を参考に、安全な塀とする必要がある。

「標仕」での適用範囲は、高さ2.2m以下としているが、地盤の特性、基礎の形状、控壁、根入れ深さ、ブロックの厚さ等を検討し、風圧力、地震力に対し安全なブロック塀を構築する必要がある。安全性を確かめるための構造計算の基準は「補強コンクリートブロック造の塀の構造耐力上の安全性を確かめるための構造計算の基準を定める件」(平成12年5月23日建設省告示第1355号)に定められている。塀の高さの測り方を図8.3.4に示す。作業の流れは帳壁の図8.3.1を参照する。施工計画書は基礎工事・フェンス工事等を塀全体として作成するとよい。


図8.3.4_塀の高さの測り方(コンクリートブロック塀).jpeg
図8.3.4 塀の高さの測り方(コンクリートブロック塀設計規準・同解説より)


8.3.2 材 料

(1) ブロック
使用するブロックは、「標仕」8.3.2ではJIS A 5406(建築用コンクリートブロック)の規格に適合するもので、種類、圧縮強さ、モデュール呼び寸法及び正味厚さは、特記によるとしている。

なお、一般的には「標仕」表8.3.1に示した空洞ブロックC(16)を用いる。空洞・基本形・化粧無しブロックで10mm目地とし、長さ×高さのモデュール呼び寸法は 400×200(mm)、実寸法は390×190(mm)である。


(a) 帳 壁

ブロックの厚さは、表8.3.1に示すように帳壁の規定に適合していることを確認する。化粧ブロックを用いる場合の厚さとは、実厚さではなく、正味厚さを示すので注意が必要である。


(b) ブロック塀

ブロックの厚さは、「標仕」8.3.2に示すように、特記がなければ塀の高さが2m以下の場合は120mm、2mを超え2.2m以下の場合は150mmとする。建築基準法施行令第62条の8 第二号には「壁の厚さは、15cm(高さ2m以下の塀にあっては、10cm)以上とすること。」と定められているが、厚さ100mmのブロックでは鉄筋のかぶり厚さ等十分な耐久性が確保できない可能性があり、「標仕」や(-社)日本建築学会「コンクリートブロック塀設計規準・解説」では120mm以上としている。転倒等の安全性を考慮すると塀の高さがおおよそ1.2mを超える場合は、厚さ150mmとすることが望ましい。化粧ブロックを用いる場合の厚さとは、実厚さではなく、正味厚さを示すので注意が必要である。

ブロック塀に化粧ブロックを用いる場合は、基本形横筋ブロックのみで構築される場合がほとんどで、また、縦目地と横目地の幅が異なる寸法の化粧ブロックが多くなっている。例えば、長さ× 高さのモデュール呼び寸法が 400 × 200 (mm)の場合で、縦目地が1mm、横目地は10mmの製品では、製品の実寸法は399 x 190(mm)となる。モデュール呼び寸法体系も多種になっているので、長さ× 高さのモデュール呼び寸法、製品寸法や実厚さについてはメーカーのカタログ等を参考にされたい。

なお、控壁は、RC造とするか型枠状ブロック又は空洞ブロックを用いてコンクリートを全充填する。


8.3.3 モルタル及びコンクリートの調合

モルタル及びコンクリートの調合は、基本的に補強コンクリートブロック造に用いるものと同じと考えてよい。ただし、標誰目地幅が10mmと異なるブロックを用いる場合は、監督職員と協議し、既調合モルタルの使用も検討すると良い。


8.3.4 鉄筋の加工及び組立

(1) 加工及び組立一般

壁体に加わる外力で考慮しなければならないのは、主として面外方向の外力である。この外力に抵抗するのは鉄筋であり、鉄筋によって主体構造や基礎に伝達される。この伝達を受け持つのが主筋であり、それと直行方向に配筋されて面材として一体化する役目を持つのが配力筋である。したがって、主筋は、帳壁の場合には主要支点間方向に配置され、主要構造物に十分に緊結されなければならない。塀の場合には、基礎に緊結されなければならない。

(a) 外力は、面外方向の正負両方向に加わるために厚さ方向の中心部に配置する必要から、「標仕」ではブロック空洞部の中心部に配筋するとしている。また、中心部に配筋するためには、鉄筋の位置決め及び床や基礎のコンクリート打設時に移動がないように堅牢な振れ止めを設ける必要がある。


(b) 「標仕」では、壁鉄筋の継手、定着及び末端部の折り曲げ形状は、特記によるとしている。従来は、主筋には継手を設けないとしていたが、帳壁では上下階への定着が困難な場合が多いことや施工性なども考慮して、応力伝達が可能な溶接接合等による継手も認められている。ただし、塀の主筋の場合には、継手は認められていない。

配力筋は、壁端部鉄筋に180度フックによりかぎ掛けすることや、直交壁に定着させる方法などが (-社)日本建築学会の規準に定められている。

「標仕」では、これらについて、特記としており、参考としては (-社)日本建築学会の「壁式構造関係設計基準集・同解説」「壁式構造配筋指針」「JASS 7メーソンリー工事」等の該当部分を用いるとよい。

帳壁の各部配筋を表8.3.2及び表8.3.3に、配筋例を図8.3.5に示す。

表8.3.2 一般帳壁の壁筋(コンクリートブロック帳壁構造設計規準・同解説より)
表8.3.2_一般帳壁の配筋.jpeg

表8.3.3 小壁帳壁の配筋(コンクリートブロック帳壁構造設計基準・同解説より)
表8.3.3_小壁帳壁の配筋.jpeg


図8.3.5_ブロック帳壁の種類・鉄筋の名称・主要支点間・主要支持辺等(一般帳壁).jpeg

図8.3.5_ブロック帳壁の種類・鉄筋の名称・主要支点間・主要支持辺等(小壁帳壁).jpeg
図8.3.5 ブロック帳壁の種類・鉄筋の名称・主要支点間・主要支持辺等(壁式構造配筋指針より)

(c) 帳壁を土間コンクリート上に設置する場合は、帳壁の鉄筋を土間コンクリート内に定着させるとともに、帳壁下部には補強を行う。


(d) 帳壁工事では、現場作業工程上やむを得ずコンクリート躯体へあと施工アンカーを施工したり、鉄骨躯体へ溶接施工したりして帳壁を緊結させる必要が生じる場合がある。あと施工アンカーの使用は監督職貝の承諾事項である。特に、小壁帳壁のように、曲げ・せん断力が加わる場所に使用する場合は、専門業者による検討や施工も必要である。また、「(-社)日本建築あと施工アンカー協会」等に確認して、適切なものを使用する。


(e) ブロック塀
@ ブロック塀の配筋は、塀を補強するのみならず、塀と基礎、控壁等と緊結する役目を担っている。地震時の塀の転倒は部材間の連結(継手、定着)不良によるところが多いので、十分施工の確認を行う必要がある。控壁は3.4m以下ごとに設け、鉄筋コンクリート造又は型枠コンクリートブロック造とする。


A 主筋をブロック中心部に配筋するためには、基礎コンクリート打込み前の主筋の位置決め及びコンクリートの打込み時に移動がないように図8.3.6に示すように堅牢な振れ止めを設ける必要がある。縦筋は継手を設けてはならない。

図8.3.6_縦筋頂部の高さぞろえ、振れ止めの例.jpeg
図8.3.6 縦筋頂部の高さそろえ、振れ止めの例

B ブロック塀頂上部は、横揺れを生じやすい。横筋は壁頂を一体化し横揺れを防止する役目をもっている。したがって、縦筋は頂上部の横筋にかぎ掛けとするか又は90゜フックで余長10d以上とする。頂上部の横筋に縦筋を正確にかぎ掛けするためには図8.3.6に示すように振れ止めを設ける。さらに、頂部の横筋の端部は控壁に定着するか縦筋に180度フックでかぎ掛けすることが望ましい。しかし、現実には控壁との高さの違いなどによりかぎ掛けが困難な場合があり、この場合は横筋を鉛直に曲げ、縦筋と25d以上の定着を取るようにする(図8.3.7)。塀の重ね継手長さ及び定着長さを表8.3.4に示す。


図8.3.7_ブロック塀の配筋例.jpeg
図8.3.7 ブロック塀の配筋例

表8.3.4 定着及び重ね継手の長さ(コンクリートブロック塀設計規準・同解説より)
表8.3.4_定着及び重ね継手の長さ.jpeg


(2) 各部の配筋

各部の配筋は、特品によるとしている。各部の配筋は、(-社)日本建築学会「壁式構造配筋指針・同解説」、同「壁式構造関係設計規準集・同解説(メーソンリー編)」を参考にするとよい。帳壁の配筋例を図8.3.8に示す。


図8.3.8_帳壁の配筋例図.jpeg
図8.3.8 帳壁の配筋例図


8.3.5 縦やり方

塀の縦やり方は、8.2.6による。特に、基礎部分の位置、形状や配筋位置などに合わせた指標として、やり方は小規模工事であっても設けられることが多い。ブロック塀でのやり方の例を図8.3.9に示す。

図8.3.9_コンクリートブロックの組積におけるやり方の例.jpeg図8.3.9_コンクリートブロックの組積におけるやり方の例(縦やり方).jpeg
図8.3.9 コンクリートブロックの組積におけるやり方の例

なお、縦やり方については、電子式の自動式レベル器などが進歩しており、やり方を省略する工事現場が多くなっている。丈夫な基礎の上部に、水平で鉛直な塀の構築が重要である。


8.3.6 ブロック積み等

ブロックの積み方は8.2.7によるほか次による。

(ア) 帳壁
(a) 最上段のブロックと主体構造体との取合い部の一例を図8.3.10に示す。最上段を組積し、溝部分にモルタルを充填する。

(b) 開口部に設けるまぐさは、8.2.7 (ク) と同様に行う。


図8.3.10_最上段の納まり例.jpeg
図8.3.10 最上段の納まり例

(イ) ブロック塀
笠木は、汚れ防止や耐久性向上等の観点から雨水が直接壁面に当たらないようなはね出しのあるものが望ましい。笠木ブロックを用いる場合は、モルタルが充填でき、鉄筋のかぶり厚を十分に確保できる空洞を有し、地震時の脱落防止の対策が考慮されている形状が望ましい。


8.3.7 モルタル及びコンクリートの充填

モルタル及びコンクリートの充填は、8.2.8による。

あと施工の帳壁でスラブ若しくは梁下まで充填する場合は、頂部に投入穴を設ける。部分的であっても、型枠状ブロックを使用する場合には、コンクリートを全充填することを原則とする。


8.3.8 ボルトその他の埋込み

ボルトその他の埋込みは、8.2.9による。


8.3.9 電気配管

電気配管は、8.2.10による。


8.3.10 養生

養生は、8.2.11による。特に、ブロック塀は、屋外工事がほとんどであるため、気象状況に応じた養生に注意する。


8章 コンクリートブロック工事等 4節ALCパネル

8章 コンクリートブロック、ALCパネル及び押出成形セメント板工事


4節 ALCパネル

8.4.1一般事項

(1)「標仕」8.4.1で規定している適用範囲は、ALCパネルを屋根(非歩行用)、床、外壁及び間仕切壁に用いる場合である。

なお、ALCパネルは、多孔質のため軽量であり、耐火性に優れている反面、吸水率が大きい(30〜40%)等の性質があるので、外壁等に用いる場合は、仕上材の選定、結露・凍害対策等について注意する必要がある。


(2)ALCパネルの施工に関して、「エーエルシーパネル施工技能士」の資格制度が設けられている。


(3)この節における「構法」と「工法」の使い分けを次に示す。

・構法:材料や部品の構成方法
・工法:建築物の施工の方法

(4)作業の流れを図8.4.1に示す。


図8.4.1_ALCパネル工事の作業の流れ.jpeg
図8.4.1 ALCパネル工事の作業の流れ


(5)構造設計指針

(ア) ALC協会では、平成25年に、(独)建築研究所監修「ALCパネル構造設計指針・同解説」を改定し、ALCパネル及びALCパネルを用いた帳壁等の構造設計の技術指針としている。

(イ) 「標仕」における取付け構法の種別とパネル構法の名称を図8.4.2に示す。


図8.4.2_[標仕」における取付け構法の種別と構法の名称.jpg
図8.4.2「標仕」における取付け構法の種別と構法の名称


(6)施工計画書及び施工図

(ア) 施工計画書

施工計画書の記載事項は、概ね次のとおりである。
また、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

@ 工程表(施工図の作成、各ブロック別の着工・完了等の時期)
A パネルの製造所、製品名及び施工業者名
B パネルの区分、単位荷重、厚さ、長さ、耐火性能
C パネルの搬入・保管方法
D パネルの取付け詳細及び工法
E パネルと建具枠等の取合い及び納まりの詳細
F 設備用配管ボックス類に対する処置
G 目地用モルタル、仕上材等の種類、調合、工法及び使用箇所
H シーリング材の使用箇所及び種類
I パネルの養生計画
J 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等


(イ) 施工図

施工図は、次の内容について作成する。

@ パネル割付け図
所要部分にどのような形状・寸法のパネルを使用するかを表す図面であるが、出入口、設備器具用等の開口部も記入し、無理のない構造となるように作成する。また、伸縮目地の配置もパネル割付け図に記入する。

なお、「標仕」8.4.3(5)に定められている限度より狭い幅のパネルが入らないようにする。


A 各部詳細図
パネルの取付け工法、建具枠等の取付け工法、パネルと他の材料との取合いや納まり等の詳細を表す(8.4.3〜8.4.5参照)。


8.4.2 材 料

(1)ALCパネル

(ア) ALCとは、Autoclaved Lightweight Aerated Concreteの略である。

(イ) ALCパネルは、JIS A 5416(軽量気泡コンクリートパネル(ALCパネル))に適合するものを使用する(平成12年建設省告示第1446号)。

(ウ) JIS A 5416の抜粋を次に示す。


JIS A 5416:2016

5.品 質
5.1 ALCの品質
5.1.1 圧縮強度及び密度
ALCの圧縮強度及び密度は、9.2に規定する試験を行ったとき、表3の規定に適合しなければならない。

表3 - 圧縮強度及び密度
JIS A 5416_表3-圧縮強度及び密度.jpg


5.1.2 乾繰収縮率
ALCの乾燥収縮率は、9.3に規定する試験を行ったとき、表4の規定に適合しなければならない。

表4ー乾燥収縮率
JIS A 5416_表4-乾燥収縮率.jpg


6 寸法及び許容差
6.1 厚形パネルの寸法

厚形パネルの呼び寸法は、表10による。

表10-厚形パネルの呼び寸法(単位 mm)
JIS A 5416_表10-厚形パネルの呼び寸法.jpeg


6.2 薄形パネルの寸法
薄形パネルの呼び寸法は、表11による。

なお、附属書Aに、代表的な薄形パネルを示す。

表11-薄形パネルの呼び寸法(単位 mm)
JIS A 5416_表11-薄形パネルの呼び寸法.jpg


6.3 ALCパネルの寸法許容差
ALCパネルの呼び寸法に対する寸法許容差は、9.8に規定する試験を行ったとき、表12の規定に適合しなければならない。

表12-ALCパネルの許容寸法差(単位 mm)
JIS A 5416_表12-ALCパネルの許容寸法差.jpg


6.4 コーナーパネルの直角度
コーナーパネルの直角度は、9.8に規定する試験を行ったとき、表13の規定に適合しなければならない。

なお、直角からのずれの符号は、図6による。

表13ーコーナーパネルの直角度の許容値
JIS A 5416_表13-コーナーパネルの直角度の許容値.jpg

JIS A 5416_図6-コーナーパネルの直角度(a).jpgJIS A 5416_図6-コーナーパネルの直角度(b).jpg
JIS A 5416_図6-コーナーパネルの直角度(c).jpg
図6-コーナーパネルの直角度

JIS A 5416:2016



(エ)「標仕」では、パネル材料はJIS A 5416の厚形パネルとし、特記事項を「区分、単位荷重、厚さ、幅、長さ、耐火性能等」と規定している。特記事項の記載例として、「JASS 21 ALCパネル工事」のパネルの特記仕様を下表に示す。

表8.4.1 JASS21 9節特記 9.2特記事項 a.(3)材料パネル(*種類、寸法(*厚さ)、製造業者)(4.1)の記載例
表8.4.1_JASS21_9節特記_9.2_特記事項の記入例.jpeg

ここで、単位荷重には、パネルの設計荷重(表8.4.2参照)の値が特記される。

なお、単位荷重とは、パネルに加わる外力を単位面積当たりの値で表したものである。

表8.4.2パネルの設計荷重
表8.4.2_パネルの設計荷重.jpg

耐火性能については、国土交通大臣が定めた構造方法(平成12年建設省告示第1399号)において、外壁,間仕切壁については、厚さ75mm以上で1時間、屋根については30分、床については厚さ100mm以上で1時間の耐火性能を有する構造として例示仕様が定められている。床の2時間については、国土交通大臣の認定により、厚さ120mm以上とされている(表8.4.3参照)。

詳細については、パネル製造所に確認するか又は「ALCパネル防耐火構造(告示仕様)設計施工標準(ALC協会)」等を参照するとよい。

表8.4.3パネルの耐火性能
表8.4.3_パネルの耐火性能.jpeg

(オ) ALCの種類は、パネル短辺小口に表示されている。パネル製造所各社の表示例を表8.4.4に示す。屋根、床及び外壁については、表裏の方向があり、正しい方向に建て込む。

表8.4.4 パネル短辺小口の表示の例
表8.4.4_パネル短辺小口の表示の例.jpeg


(2) 金物及び表面処理
(ア)金物は、「標仕」8.4.2(2)による。

(イ)ALCの取付けには、各種の金物が用いられるが、鋼材の場合には、モルタル等で保護される場合を除き、防鋳処理が必要になる。

取付け金物の表面処理は「標仕」8.4.2(3)(ア)によるが、これと同等以上の性能を有する表面処理を行った金物を使用する場合は、監督職員との協議による。

下地鋼材及び開口補強鋼材の表面処理は「標仕」8.4.2(3)(イ)で表18.3.1[鉄鋼面の錆止め塗料の種別]のA種又はB種の錆止め塗料2度塗りとする。


(3) モルタル等
(ア) モルタルは、密実に充填する必要があるので、作業性の良好なものを用いる。ALCが乾燥していると、モルタルの水分がALCに吸収され、充填欠陥が生じゃすい。メチルセルロース等の保水剤を混和剤として用いると、この欠陥の防止に効果がある。施工条件にもよるが、混和剤を使用したほうがよい。

(イ) パネルの補修用モルタルは、溝掘り、孔あけ、切欠き等の部分補修用として用いられる。「標仕」8.4.2(4)(イ)では、パネル製造所の指定する製品としている。これらの製品は既調合のものであり、水を加えて練り混ぜて使用する。

なお、パネルを補修する際、補修用モルタルとALCとの付着性を確保するために補修下地を補修用シーラーで処理することが必要である。この場合、用いるシーラーもパネル製造所指定のものとする。


(4)シーリング材

シーリング材は、「標仕」9章7節により、特記がなければ、「標仕」表9.7.1による。


(5)耐火目地材

耐火又は防火上必要な場合、伸縮目地を構成するパネル相互の接合部に挿入する耐火目地材は、特記による。耐火目地材としては、アルカリアースシリケートウールがあり、大臣認定番号NM-2982やNM-1089が一般的に使用されている。

なお、平成28年版「標仕」に記載されていたJIS R 3311(セラミックファイバーブランケット)の1号は、発がん性物質を含有するために平成31年版で削除された。また、JIS A 9504(人造鉱物繊維保温材)のロックウール保温板1号についても施工しにくく、一般的に使用されていないことから削除されている。



8.4.3 外壁パネル構法

(1)ALC外壁パネル工事においては、正負の風圧力及び地震時の層間変形に対応できるパネル仕様(厚さ、長さ、配筋等)と取付け構法を採用する必要がある。各構法の風圧力に対する取扱いの概要を表8.4.5に示す。すなわち、風圧力の小さい場合には標準的な構法で対応できるが、風圧力の大きな場合には、検討が必要になる。

詳細については、パネル製造所に確認するか又は「ALCパネル取付け構法標準・同解説(ALC協会)」等を参照するとよい。


表8.4.5 外壁パネル構法の風圧力に対する取扱いの概要
表8.4.5_外壁パネル構法の風圧力に対する取扱いの概要.jpeg


(2) パネル幅の最小限度は、300mmとする。納まり的に小幅のパネル(幅300mm未満)を使う場合は、特記による。


(3) パネルの短辺小口相互の接合部、出隅及び入隅のパネル接合部並びにパネルと他部材との取合い部に設ける目地については、「標仕」8.4.3(7)及び(8)により、伸縮目地とし、目地寸法は特記により、特記がなければ10〜20mmとされている。また、それらの伸縮目地に耐火目地材を充填する場合は、「標仕」8.4.3(9)により、特記によるとされている。


(4)開口補強鋼材の取付け方法は、取付け構法の種別に応じた取付け方法とする必要がある。開口補強鋼材には等辺山形鋼が主に用いられるが、適応できる開口部の大きさには構造的に限界があるので注意する。

なお、開口補強鋼材の部材寸法選定の目安を表8.4.6に示す。


表8.4.6 開口補強鋼材の部材選定の目安(横横もこの表に準ずる)
表8.4.6_開口補強鋼材の部材選定の目安.jpg


算定条件

縦材支点間2.8mとし、次の方法で算定した。

なお、この場合、開口部に作用する風圧力を直接構造躯体へ負担させる構法とする必要がある。

8.4.3_外壁パネル構法の算定条件.jpeg

(5)各構法の取付け例を次に示す。

(ア) A種(縦壁ロッキング構法)の取付け例を図8.4.3に示す。


図8.4.3_A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その1).jpeg
図8.4.3 A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その1)

図8.4.3_A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その2)(B部).jpeg
B部(平パネルを用いた場合)平面詳細図


図8.4.3_A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その2)(B部役物).jpeg
B部(コーナー用役物を)用いた場合)平面詳細図

(注)伸縮目地の寸法及び耐火目地材の充填については、特記による。

図8.4.3 A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その2)


図8.4.3_A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その3)(A部).jpeg図8.4.3_A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その3)(受けプレート).jpeg
A部断面詳細図

図8.4.3_A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その3)(B部).jpeg図8.4.3_A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その3)(イナズマ).jpeg
B部断面詳細図

図8.4.3_A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その3)(C部).jpeg
C部断面詳細図

(注)伸縮目地の寸法及び耐火目地材の充填については、特記による。
図8.4.3 A種(縦壁ロッキング構法)取付け例(その3)


(イ) B種(横壁アンカー構法)の取付け例を図8.4.4に示す。

図8.4.4_B種(横壁アンカー構法)取付け例(立面図).jpeg

図8.4.4_B種(横壁アンカー構法)取付け例(A部).jpeg図8.4.4_B種(横壁アンカー構法)取付け例(イナズマ).jpeg
  A部(一般部縦目地)平面詳細図

図8.4.4_B種(横壁アンカー構法)取付け例(A部断面).jpeg
  A部(一般部横目地)断面詳細図
図8.4.4_B種(横壁アンカー構法)取付け例(B部).jpeg
   B部 平面詳細図
(注)伸縮目地の寸法及び耐火目地材の充填については、特記による。
図8.4.4 B種(横壁アンカー構法)取付け例


8.4.4 間仕切壁パネル構法

(1)各構法の取付け例を次に示す。

(ア) E種(縦壁フットプレート構法)の取付け例を図8.4.5に示す。

図8.4.5_E種(縦壁フットプレート構法)取付け例(平面図・立面図).jpeg

図8.4.5_E種(縦壁フットプレート構法)取付け例(A部).jpeg
  A部平面詳細図

図8.4.5_E種(縦壁フットプレート構法)取付け例(C部).jpeg
  C部平面詳細図

図8.4.5_E種(縦壁フットプレート構法)取付け例(B部).jpeg
  B部平面詳細図

図8.4.5_E種(縦壁フットプレート構法)取付け例(D部).jpeg
  D部断面詳細図
(注)伸縮目地の寸法及び耐火目地材の充填については、特記による。
図8.4.5 E種(縦壁フットプレート構法)取付け例


(イ) 「標仕」表8.4.3のC種及びD種の構法については、外壁パネル構法のそれぞれA種及びB種の構法による。

(ウ) 間仕切壁共通取付け例を図8.4.6に示す。

E部、F部の立面図は図8.4.5による。

図8.4.6_間仕切壁共通取付け例(E部).jpg
E部立面詳細図(E種)

図8.4.6_間仕切壁共通取付け例.jpg
F部姿図(E種)(JASS21より)
図8.4.6 間仕切壁共通取付け例

なお、「標仕」には規定されていないが、「ALCパネル取付け構法標準・同解説(ALC協会)」では、間仕切壁の専用構法として「間仕切壁ロッキング構法」がある。


(2)パネルの短辺小口相互の接合部、出隅及び入隅のパネル接合部並びにパネルと他部材との取合い部の伸縮目地の処置については、「標仕」8.4.3(7)から(9)が適用される。


(3) 100mを超える竪穴区画やハロゲン化物消火設備等を設置する防護区画において、煙等の漏えい防止対策が必要な場合には、「乾式工法を用いた防火区画等における煙等の漏えい防止対策に係る指導基準」(平成21年4月10日東京消防庁通達)を参考にするとよい。


8.4.5 屋根及び床パネル構法

(1) F種(敷設筋構法)の取付け例を図8.4.7に示す。


図8.4.7_F種(敷設筋構法)の取付け例(平面図).jpg
平面図

図8.4.7_F種(敷設筋構法)の取付け例(A部).jpg
A部(短辺目地部)断面詳細図

図8.4.7_F種(敷設筋構法)の取付け例(A部長辺目地部).jpg
A部(長辺目地部)断面詳細図

図8.4.7_F種(敷設筋構法)の取付け例(B部).jpg
B部(長辺方向)断面詳細図

図8.4.7_F種(敷設筋構法)の取付け例(C部).jpg
C部(短辺方向)断面詳細図
図8.4.7 F種(敷設筋構法)の取付け例


(2)屋根又は床パネルと外壁パネルとの取合い部分の隙間に関する処置については、「標仕」8.4.3(12)が適用される。「標仕」8.4.3(12)でいう「スラブ」には、屋根及び床パネル工法におけるパネルも含まれているからである。屋根又は床のパネルと外壁パネルとの取合い部分の隙間にもモルタル又は耐火目地材の充填が適用される。


8.4.6 溝掘り、孔あけ及び開口部の措置

(1) 外壁及び間仕切パネル並びに屋根及び床パネルの現場での加工は、原則として、行わないが、場合により必要となることがある。表8.4.7に溝掘り又は孔あけ等が必要な例と加工の限界の例を示す。

表8.4.7 溝掘り又は孔あけ等が必要な例と加工の限界の例
表8.4.7_溝掘り又は孔あけ等が必要な例と加工の限界の例.jpeg


(2) 開口部に加わる荷重は、開口補強鋼材により、直接構造躯体に伝える必要がある(表8.4.6参照)。この場合、間仕切壁E種は、開口補強鋼材の縦材上部が面内方向に可動となるように取り付ける。


(3) 表8.4.7を超える場合は、パネル強度やパネル割付けの検討を行い、必要に応じて有効な開口補強鋼材を設ける。


8.4.7 養生その他

(1) パネル幅又は長さ全体にわたりひび割れのあるものやパネルの補強鉄筋が露出しているような欠けがあるものなど、構造耐力上支障があるものは、廃棄する。

ALCパネルは、取扱い時に割れや欠けが生じやすい材料であり、軽微な損傷のパネルを一律に廃棄することは、現実的でない。使用上支障のない範囲の欠けのあるパネルは、通常、補修して使用されるが、廃棄・補修の限度には仕上方法等の使用条件及び破損箇所・大きさ等が影響する。この補修して使用できる目安は、表8.4.8を参考にして決める。

なお、表8.4.8の目安を超える場合は、監督職員と協議のうえ、パネルが使用上支障がないことを確認し、補修して使用する。

表8.4.8 補修して使用できる破損部分の大きさの目安の例(JASS21より)
表8.4.8_補修して使用できる破損部分の大きさの目安の例.jpg


(2) 工事完了後のパネル養生

ALCパネル工事完了後、防水及び仕上げ工事を開始するまでの間、パネルの濡れ、汚れ、破損等を防止するための適切な養生を行う。


(3)「標仕」の関連事項を次に示す。

(ア) 仕上塗材仕上げの下地処理及び下地調整(「標仕」15.6.4(4)及び15.6.5(4)参照)

(イ) 塗装工事の素地ごしらえ(「標仕」18.2.6(1)参照)


(4) 壁仕上げの留意点

(ア) ALCパネルは、表面強度が小さいので、強い接着力は期待できない。したがって、高強度の仕上材やモルタルの厚塗り、石張り等の重い仕上げは適さない。

(イ) ALCパネルは、吸水性が比較的高いので、一般的な条件では外壁面に防水性の高い仕上げ材料を選ぶ必要がある。

(ウ) 透湿性のある外壁仕上げは、室内側からの湿気の蓄積による凍害防止に効果があるが、湿気の蓄積が透湿性を上回る条件では、効果がない。

(エ) 海岸沿いでは、一般地域に比べ、よりグレードの高い仕様を選ぶ。

(オ) 外壁面には、「標仕」表15.6.1にある複層塗材E又は複層塗材CEが一般的に用いられるが、外装薄塗材E又は外装薄塗材Sも使用できる。複層塗材REは、硬化時の凝集力が強く、ALCを破壊しはく離させるおそれがあるため、不適当である。パネルに適合する仕上塗材を参考として、表8.4.9に示す。

表8.4.9 仕上塗材の種類とALCパネルとの適合
表8.4.9_仕上塗材の種類とALCパネルとの適合.jpg


(5) 床仕上げの留意点
(ア) ALC用に開発されたモルタルの使用が望ましい。

(イ) 普通モルタルを使用する場合は、保水剤混入貧配合のモルタルを用い、塗厚は15mm程度を上限とし、これ以上の厚塗りを避ける。

(ウ) ALCパネルや梁のたわみ及びモルタルの乾燥収縮によるひび割れを防止するため、溶接金網を固定しながら全面に敷き込む。また、大梁上部のモルタルには必ず伸縮目地を設ける。


(6) ALCパネル内に水分が浸透する主な原因には、次のようなものがある(特に、寒冷地では留意する)。

(ア) 雨漏りあるいは外壁仕上げを通して水がALCパネル内に浸透する。直接の雨掛りや土、雪等とパネルが接しない納まりとする必要がある。

(イ) 建物の室内側の冷橋部分等の結露水がALCパネル内に浸透する。この結露は、室内が高温多湿となるほど大きな問題となる。サッシ、排気口回りや浴室の壁等で問題が起こることが多く、場合により防湿層の設置や結露した水分を放出する工夫等が必要となる。


(7) 寒冷地域におけるALCパネル下地外壁への現場でのタイル張りは、タイルの裏面に雨水が浸入した場合、それが凍結しタイルがはく落するおそれがあるため、避ける。



8章 コンクリートブロック工事等 5節 押出成形セメント板 一般事項、材料

8章 コンクリートブロック、ALCパネル及び押出成形セメント板工事


5節 押出成形セメント板(ECP)

8.5.1 一般事項

(1) 押出成形セメント板を外壁に用いる場合は、一般的に塗装やタイル張り等の仕上げが施される。間仕切壁の場合は、塗装等のほか押出成形セメント板を耐火壁として用い、仕上げに軽量鉄骨下地にボードを張って別に仕上げを行うこともある。

(2) 作業の流れを図8.5.1に示す。

図8.5.1_押出成形セメント板工事の作業の流れ.jpg
図8.5.1 押出成形セメント板工事の作業の流れ

(3) 施工計画書の記載事項は、概ね次のとおりである。

なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

@ 工程表(施工図の作成、各ブロック別の着工・完了等の時期)
A パネルの製造所及び施工業者名
B パネルの種類、耐火性能(認定番号)、使用箇所及び搬入・保管方法
C パネルの割付け、取付け詳細及び伸縮目地の配置
D パネルと建具枠等の取合い及び納まりの詳細
E 仕上材等の種類及び工法
F シーリング材の種類
G パネルの養生計画
H 作業のフロー、管理の項目・水準・方法、品質管理体制・管理責任者、品質記録文書の書式とその管理方法等

8.5.2 材 料

(1) 押出成形セメント板
(ア) 押出成形セメント板は、セメント、けい酸質原料、繊維質原料及び混和剤を混練し中空を有するバネル状に押出成形したものをオートクレープ養生して製作したものである。

種類として、表面が平滑なフラットパネル、意匠的な凸凹を有するデザインパネルがある。タイル張り用として、モルタルを用いてタイル張りを行うあり足形状を持つもの、有機系接着材を用いてタイル張りを行うフラット状のもの、専用タイルを引っ掛けるためのリブ形状を持つものがある。

押出成形セメント板の寸法は、外壁に用いる場合は厚さ60mm、長さ3,500〜4,500mmが一般的に多く用いられる。

なお、パネル厚さ60mmで非耐力壁耐火1時間、パネル厚さ50mmで非耐力壁耐火30分の認定をパネル製造者が取得している。認定番号については表8.5.1に示す。

表8.5.1 耐火性能
表8.5.1_耐火性能.jpeg

間仕切壁の場合は、厚さ60mmが多く用いられ、長さ5.000mm以下で階高に合わせて設計される。支持間隔は、パネルに面外力が加わらないため一般的には上下端で固定する。また、間仕切壁であってもエレベータシャフト等パネルに外力が加わる場合は、計算により支持間隔を決定する。パネルの支持間隔は、パネルの設計許容曲応力度とたわみ基準により決定される。計算方法については、「JASS 27 乾式外壁工事」に示されているので参考にするとよい。フラットパネルについて、風圧力と支持間隔の関係を図8.5.2に示す。


図8.5.2_風圧力と支持間隔.jpeg
図8.5.2 風圧力と支持間隔

(イ) 押出成形セメント板には、「標仕」で要求する品質を満たすものとして、(-社)公共建築協会の「建築材料・設備機材等品質性能評価事業」(1.4.4 (5)参照)で評価された製品があるので参考にするとよい。

(ウ) JIS A 5441(押出成形セメント板(ECP))の抜粋を次に示す。


JIS A 5441 : 2003

3. 定義
この規格で用いる主な用語の定義は、次による。

a) 繊維質原料
バルプ.ガラス質繊維など(石綿を使用してはならない)。

b) 押出成形法
形状に合わせた金型を通して、原料を述続して板状に押し出し成形する製法。

c) 働き幅
製品幅に目地幅(目地幅は製造業者ごとに定められている。)を加えた寸法。


4. 種類及び記号
ECPの種類は、表面形状及び充てん材によって表1及び表2のとおり区分する。

a) 表面形状による種類
表面形状による種類の区分は、表1による。

表1 表面形状の種類
JIS_A_5441_表1.表面形状の種類.jpg


b) ロックウール充てんの有無による種類
ロックウール充てんの有無による種類の区分は表2による。

表2 ロックウール充てんの種類
JIS_A_5441_表2_ロックウール充てんの種類.jpg


5. 形状及び寸法
5.1 形状
ECPの形状の例を、図1に示す。

5.2 寸法
ECPの寸法及び許容差は、次による。

a) 標準品
標準品の寸法は表3及び寸法の許容差は表4による。

表3 標準品の寸法
JIS_A_5441_表3_標準品の寸法.jpg

b) 特注品
特注品の長さ及び製品幅は、受渡当事者間の協定による。ただし、許容差は、表4による。

JIS_A_5441_図1_形状の例(その1).jpeg
図1 形状の例(その1)

JIS_A_5441_図1_形状の例(その2).jpeg
図1 形状の例(その2)

JIS_A_5441_図2_製品幅及び厚さの例.jpg
図2 製品幅及び厚さの例

JIS_A_5441_図3_タイルベースパネル表面のあり溝形状の例.jpg
図3 タイルベースパネル表面のあり溝形状の例


5.3 寸法の許容差
標準品及び特注品の寸法許容差は、表4による。

表4 寸法の許容差
JIS_A_5441_表4_寸法の許容差.jpg

6. 品質
6.1 性能
性能は、7.によって試験し、表5の規定に適合しなければならない。

表5 性 能
JIS_A_5441_表5_性能.jpg


JIS A 5441 : 2003



(2) 金物
(ア) 下地鋼材及び開口補強鋼材等は、JIS G 3101(一般構造用圧延鋼材)のSS400を用いる。

(イ) 取付金物は、原則としてZクリップを用いてパネルの4隅に取り付ける。パネル内のZクリップ取付位置は、長さ方向では端部から80mm以上とする。また、幅方向では、原則として端部から2穴目とするが、パネル幅が400mm未満の場合は端部から1穴目でもよい。金物はパネル製造所が指定するものを用いる。

また、出脹、入隅部等Zクリップにより取り付けられない部分については、パネル製造所が指定する特殊金物を用いる。

パネル取付金物がスラブ等と接する部分となる場合には、この部分の隙間にロックウール等を充填する(層間ふさぎ)。

取付け金物については、ECP(押出成形セメント板)協会「取付金物の認証制度」等を参照するとよい。


(3) 金物の表面処理
取付け金物の表面処理は、電気亜鉛めっき処理(「標仕」表14.2.2のF種)を原則としている。ただし、常に湿度が高い環境や雨水が掛かる屋外に暴露した所に用いる場合は、溶融亜鉛めっき処理等を行う。


(4) 補修に用いる材料
欠け、傷等の補修材は、パネルと補修材との接着性、補修材の物性及び品質安定性が重要である。そのため補修工事は、その品質が確認されているパネル製造所指定の補修材を用いて行う。


(5) シーリング材
シーリング材は、「標仕」9章7節により、特記がなければ、「標仕」表9.7.1による。

なお、プライマーは必ず使用し、シーリング材とプライマーの組合せは各シーリング材製造業者が指定するものを使用する。



8章 コンクリートブロック工事等 5節 押出成形セメント板 外壁パネル工法

8章 コンクリートブロック、ALCパネル及び押出成形セメント板工事


5節 押出成形セメント板(ECP)

8.5.3 外壁パネル工法

(1) 取付け方法
取付け方法は、パネルの縦張り工法と横張り工法の2方法がある。地震時の層間変位にパネルが追従できるように、縦張り工法の場合は、ロッキングできるように、また、横張り工法の場合は、スライドするように取り付ける。

外壁パネル工法の種別を表8.5.2に、その取付け例を図8.5.3及び図8.5.4に示す。

表8.5.2 外壁パネル工法
表8.5.2_外壁パネル工法.jpeg

図8.5.3_縦張り工法(ロッキング方式)の取付け例(その1)姿図.jpeg
姿図

図8.5.3_縦張り工法(ロッキング方式)の取付け例(その1).jpeg
平面図
図8.5.3 縦張り工法(ロッキング方式)の取付け例(その1)


図8.5.3_縦張り工法(ロッキング方式)の取付け例(その2).jpeg
図8.5.3 縦張り工法(ロッキング方式)の取付け例(その2)


図8.5.3_縦張り工法(ロッキング方式)の取付け例(その3).jpeg
開口部断面詳細図

図8.5.3_縦張り工法(ロッキング方式)の取付け例(その3)開口部.jpeg
開口部平面詳細図

図8.5.3_縦張り工法(ロッキング方式)の取付け例(その3)平面図.jpeg
図8.5.3 縦張り工法(ロッキング方式)の取付け例(その3)

図8.5.4_横張り工法(スライド工法)の取付け例(その1)姿図.jpeg
        姿図
図8.5.4_横張り工法(スライド工法)の取付け例(その1)平面図.jpeg
        平面図
図8.5.4 横張り工法(スライド方式)の取付け例(その1)


図8.5.4_横張り工法(スライド工法)の取付け例(その2)断面.jpeg
        断面部
図8.5.4 横張り工法(スライド方式)の取付け例(その2)


図8.5.4_横張り工法(スライド工法)の取付け例(その3)開口部断面.jpeg
開口部断面詳細図

図8.5.4_横張り工法(スライド工法)の取付け例(その3)開口部平面.jpeg
開口部平面詳細図


図8.5.4_横張り工法(スライド工法)の取付け例(その3)コーナー部平面.jpeg
コーナー部出隅平面詳細図
図8.5.4 横張り工法(スライド方式)の取付け例(その3)


(2) 風圧力
風圧力により支持間隔が決められる。建物の形状や使用部位等によって風圧力が異なるため、パネルの取付け耐力の検討を行う必要がある。

詳細については、ECP(押出成形セメント板)協会「ECP施工標準仕様書」等を参照するとよい。


(3) 地震カ
躯体の層間変形角に対する追従性能と、躯体から仕上げ材までの耐力の検討を行う必要がある。

詳細については、「ECP施工標準仕様書」等を参照するとよい。


(4) 耐火構造
耐火構造は、建築基準法施行令第107条の規定に基づく技術基準に適合したものである。そのため所定の耐火性能を満足するパネル及び仕様により行う。


(5) パネル下地金物
パネルの下地金物は、構造体にパネルを確実に取り付けるためのものであり、必要な強度が十分確保できるものを用いる。パネル下地金物は、S造の場合は溶接、 RC造の場合は埋込みアンカー等により安全性を確認し取り付ける(14.1.3(1)参照)。


(6) パネル幅の最小限度
パネル幅が小さい場合は、衝撃による破損のおそれが大きくなるため、「標仕」8.5.3(6)ではパネルモジュールの1/2である300mmを最小限度としている。


(7) 欠け、傷等の補修
軽微な損傷があるパネルで、パネルの構造耐力の低下がないと判断されるもの、防水性能が確保できると判断されるもの及び外観が著しく損なわれないものは、補修して用いることができる。

補修手順については、「ECP施工標準仕様書」を参照するとよい。


(8) パネル相互の目地幅
パネル相互の目地帳は、地震時の変形に対応する縦張り工法及び横張り工法の場合も短辺の方が大きな目地幅が必要である。「標仕」8.5.3(9)では、目地幅は、特記によるとしているが、長辺は10mm以上、短辺は15mm以上としている。

長辺の目地は、パネル同士をかみ合わせるため製品ごとに一定の幅となる。短辺の目地幅は、地震時の層間変位を吸収できるように設定する。また、日常の温度変化によるパネルの長さ変化に対してシーリング材の伸縮が許容範囲内に入るように設定する。


(9) 出隅及び入隅のパネルの目地幅
目地の動きは、建物部位によって様々であることから、部位ごとの変形量を考慮して目地幅を設定する必要がある。特に、出隅及び入隅のパネル目地幅は、大きくする必要があり、「標仕」8.5.3 (10)では特記によるとしているが、特記がなければ 15mm程度としている。また、開口部周囲の目地についても同様な考慮が必要である。


(10) パネルの表裏確認
パネルの表裏の確認方法は、パネル短辺、又は長辺の小口面に表裏が記載されているので、それにより確認する。強度上、表裏による違いはないが、表面はパネル製造所で仕上げ面としての表面処理や検査が行われている。


8章 コンクリートブロック工事等 5節 押出成形セメント板 間仕切壁パネル工法

8章 コンクリートブロック、ALCパネル及び押出成形セメント板工事


5節 押出成形セメント板(ECP)

8.5.4 間仕切壁パネル工法

(1) パネルの取付け工法
外壁パネル工法と同様に、横張り工法と縦張り工法がある。横張り工法は外壁パネル工法の横張り工法と同様である。

縦張り工法は、風圧力等の外力が加わらない部位に用いる場合には、パネルの上下端2箇所で固定する。固定方法は、上下端のパネル取付け下地として溝形鋼あるいは山形鋼を用い、専用の取付け金物によりパネルを固定する(図8.5.5参照)。

図8.5.5_間仕切壁の取付け例(姿図).jpg
姿図

図8.5.5_間仕切壁の取付け例(コーナー部).jpg図8.5.5_間仕切壁の取付け例(目地部).jpg
   コーナー部                 目地部
図8.5.5_間仕切壁の取付け例(壁付き部).jpg
   壁付き部
(注)耐火目地材の幅は30mm以上とし、厚さは隙間寸法の1.2倍程度とする。
図8.5.5 間仕切壁の取付け例


(2) 間仕切壁パネル構法における耐震性能は、躯体の層間変形角に対する追従性能と、下地金物の耐力の検討を行う必要がある。

詳細については、「ECP施工標準仕様書」等を参照するとよい。


(3) 溝形鋼材又は山形鋼の取付け
下地鋼材として用いる溝形鋼材又は山形鋼の取付けは、精度の確保が最も重要である。そのため、施工直前に位置を正確に決めることのできる、あと施エアンカー等による取付けを原則とする。しかし、エレベータシャフトのように下地が鉄骨の場合は溶接等による取付けも可能である。


(4) 工事現場でのパネルの切断
工事現場でのパネルの切断は、パネルの硬度が大きいので専用のダイヤモンドディスクカッターを用いて切断する。また、パネルヘの孔あけは、ドリルにより行う。振動ドリルを用いるとパネルが破損するおそれがあるので用いてはならない。


(5) 防火区画の形成
間仕切壁の耐火性能は、建築基準法施行令第107号の規定に基づく技術基準による。そのため、防火区画を形成する場合は、所定の耐火性能を満足するパネル及び仕様により施工する。縦張り工法の上部取付金物及び横張り工法の全ての取付金物は、建築物の階に応じて所定の耐火性能を有する耐火被覆を行う(図8.5.6参照)。

なお、100mを超える竪穴区画やハロゲン化物消火設備等を設附する防談区画において、煙等の漏えい防止対策が必要な場合には、「乾式工法を用いた防火区画等における煙等の漏えい防止対策に係る指導基準」(平成21年4月10日東京消防庁通達)を参考にするとよい。

図8.5.6_間仕切壁の取付け例.jpeg
図8.5.6 間仕切壁の取付け例



8章 コンクリートブロック工事等 5節 押出成形セメント板 溝掘り及び開口部の処置、施工における留意点

8章 コンクリートブロック、ALCパネル及び押出成形セメント板工事


5節 押出成形セメント板(ECP)

8.5.5 溝掘り及び開口部の処置

(1) パネルの表裏面に溝掘りを行ってはならない。パネルに溝を設けると、溝部において破損のおそれが大きいため溝掘りは禁止されている。


(2) 出入ロ・窓等の開口を設ける場合は、バネルに孔あけ及び欠き込みを行わない。パネル割付けの際に開口がある場合は、開口位置を図8.5.7に示すように、パネル割付けに合わせる。開口の周囲には補強材を設け、開口部にかかる風荷重は、原則として補強材によって直接躯体に伝えなければならない。


図8.5.7_窓等の開口部の設置とパネル割り.jpeg
図8.5.7 窓等の開口部の設置とパネル割り

(3) 設備開口を設ける場合は、パネルに孔あけ及び欠き込みを行わない。やむを得ず、孔あけ及び欠き込みを行う場合は、欠損部分を考慮した強度計算を行い、安全が確認された大きさを限度とする。ただし、計算結果にかかわらず、孔あけ及び欠き込みの限度は、表8.5.3の数値以下とする。

8.5.5_溝掘り及び開口部の処置(3)計算式.jpeg


表8.5.3 パネルの孔あけ及び欠き込みの限度
表8.5.3_パネルの孔あけ及び欠き込み限度.jpeg


8.5.6 施工における留意点

(1) 計画上の留意点
(ア) 面内せん断力を負担するような箇所・取付け工法での使用は避ける。

(イ) 支持間隔や厚さにより許容荷重が異なるため、必ず強度計算を行って確認する。

(ウ) 開口部には、風圧力に見合った開口補強鋼材を用いる。

(エ) 構造体との取合い部分は、クリアランスを設ける。

(オ) 漏水に対する対策が特に必要な場合は、シーリングによる止水のみではなく、二次的な漏水対策も検討する(図8.5.8及び図8.5.9参照)。


図8.5.8_縦張り工法の二次的な漏水対策の例.jpg
図8.5.8 縦張り工法の二次的な漏水対策の例


図8.5.9_横張り工法の二次的な漏水対策の例.jpeg
図8.5.9 横張り工法の二次的な漏水対策の例


(カ) タイルをモルタルにて張り付ける場合は、タイル仕上げ用パネル(タイルベースパネル等)を用い、張付けモルタルはポリマーセメントモルタルとする。

有機系接着剤にてタイルを張り付ける場合は、フラットパネルを用い、JIS A 5557(外装タイル張り用有機系接着剤)に規定する弾性接着剤を用いる。タイル張り乾式工法の場合は、リブを設けた専用パネルを用い、専用タイルを引っ掛ける。タイルの一部は接着剤で固定する。


(キ) タイルの割付けはパネル内割付けとし、タイル及び張付けモルタルがパネル目地をまたがないようにする。

(ク) パネルにより仕切られる空間の湿度差が大きい場合は、パネルに反りが発生するおそれがある。このような場合、パネルの使用される環境条件等を考慮した取付け方法等により、反り防止対策を必ず行うようにする。

(ケ) 寒冷地等厳しい条件下で用いる場合は結露の検討も必要である。


(2) 施工上の留意点

(ア) バネル間の目地にはシーリングを行う。そのためシーリング工事の良否が壁の防水性能を左右する。バックアップ材は四角形のものを選定し、適切なシーリング材深さ(10mm以上)となるように調整し、二面接着となるように施工する(図8.5.10参照)。

図8.5.10_パネル間目地シーリング.jpg
図8.5.10 パネル間目地シーリング

(イ) 取付け金物(Zクリップ)は下地鋼材に30mm以上の掛り代を確保し、取付けボルトがZクリップのルーズホール中心に位置するように取り付ける(図8.5.11参照)。

図8.5.11_Zクリップ掛り代.jpeg
図8.5.11 Zクリップ掛り代

参考文献
参考文献.jpeg



9章 防水工事 1節 一般事項

第09章 防水工事


1節 一般事項

9.1.1 適用範囲

(a) 建築物で防水を必要とする部位は屋根、ひさし、バルコニー、外壁及び室内の水回り等である。これらの部位への防水層が必要となる。この防水層を形成するために行う工事が防水工事である。

防水工事の仕様は一般に経験と実績データによるといわれている。このことから「防水工事の仕様」は信頼性のあるものが用いられる。「標仕」に採用している仕様は材料・工法とも常に技術の進歩と実績による検証を含めて検討されたものである。このため新しい防水工法はあまり採用されていないが、これらの工法の防水性能が劣るものではない。新しい防水工法を採用する場合には、施工例等を十分検討したうえで用いるとよい。


(b)「標仕」では、メンブレン防水として、アスファルト防水、改質アスファルトシート防水、合成高分子系ルーフィングシート防水及び塗膜防水を規定している。また、地下構造物を対象とした防水としてケイ酸質系塗布防水を規定している。更に、目地防水として、不定形弾性シーリング材を用いたシーリングの規定がある。


(c) メンブレン防水工事は、不透水性被膜を形成することにより防水するものである。選定に当たっては建物の用途、規模、構造、気候及び施工条件を考慮する必要がある。更に、保全のしやすさ、耐久性等も併せて検討することが大切である。メンブレン防水層の種別選定の目安を表9.1.1に示す。


(d) ケイ酸質系塗布防水工事は、コンクリート表面にケイ酸質系塗布防水材を塗布し、その生成物でコンクリートの毛細管間隙を充填し、防水性能を付与するものである。選定に当たっては部位、用途等を考慮し、更に下地の状態に十分な配慮を行い適用する必要がある。ケイ酸質系塗布防水の適用部位は「標仕」表9.6.1を参照されたい。


(e) シーリング工事は不定形弾性シーリング材を用いて部材の接合部等を充填するものである。シーリング材の種類は被着体に適応するものを選定する。シーリング防水の種別選定の目安は7節を参照されたい。


9.1.2 基本要求品質

(a) 防水工事及びシーリング工事に使用する材料の品質は主としてJISによるものとしており、このJISに適合することの証明方法は1章4節に示すとおりである。 JISのない材料にあっては、主要な材料製造所の指定する製品としており、この指定された製品であることの確認ができる資料を提出させることによって証明ができるようにする。


(b) 防水工事及びシーリング工事は、使用する材料の品質規定だけでなく、指定材料により防水層等を構成する工程についても、官庁営繕工事の実績により「標仕」に詳細に定めている。「所定の形状及び寸法」とは出来上がった状態に対する要求であるが出来形の確認として完成した防水層を切り取ることを要求しているわけではない。品質はプロセスによってつくり込まれるという考え方に立って.定められた材料を定められた手順で施工することで結果として所定の形状及び寸法を確保するようにする。具体的には、このための管理項目、「標仕」で定める以外の詳細な手順を明確にし、プロセスの途中における施工の良否の判定基準及びこれらの限度を超えた場合の処置方法を「品質計画」において提案させるとよい。

完成した防水層やシーリングは、防水上重要あるだけでなく、出来形として見え掛り面に表れてくることから、意匠上も重要になる。このことを踏まえて「所要の仕上り状態」とは、防水機能を果たす部位としての寸法及び形状を満足するだけでなく、見え掛りとなる部分については、取り合う仕上材料とのバランスを考慮して出来形の許容範囲を具体的に定め、これを確実に実施するための管理を行うと考えればよい。


(c) 「標仕」9.1.2(a)(3)、(b)(3)でいう「漏水がない。」とは、例えば、屋上の防水の場合等に水張り試験を行って確認することを要求しているわけではなく、漏水のない品質をプロセスでつくり込むという考えが重要である。つまり、(a)及び(b)と関連して、防水工事及びシーリング工事の施工プロセスをいかに管理するかを具体的に「品質計画」で提案させ、これを実施した結果として、防水工事の基本である漏水のない建物ができると考えればよい。


9.1.3 施工一般

(a) 施工時の気象条件

(1) 防水層の施工の良否は、施工時の気象条件に大きく左右されるので十分注意する必要がある。次の場合は施工を中止する。

(i) 気温が著しく低い場合

(A) 降雨・降雪等のおそれがある場合

(B) 降雨・降雪等のあとで、下地が十分乾燥していない場合

(C) 強風及び高湿の場合



(2) 施工時の降雨、降雪に対する処置

防水施工中、降雨・降雪のおそれが生じた場合には一時中止し、既に施工した防水層について必要な養生を行う。


(b) 施工の各段階における監督職員の検査

本来期待する防水機能は、材料と工法の選択により決まるものであるが、更には、施工段階の合理的な品質管理によってつくり込まれるものである。

したがって、使用する材料の確認だけでなく、実際の施工の各段階における適切な時期に、適切な作業が行われていることを確認することが重要である。

このため「標仕」9.1.3(b)では、防水層の施工は随時検査を行うことを規定している。


(c) 防水層施工後は、機材等によって防水層を損傷しないように注意するとともに、他の工種の作業員等が防水層に上がらないようにする。やむを得ない場合は必要な養生を行う。


表9.1.1 メンブレン防水層種別選定の目安
表9.1.1_メンブレン防水層種別選定の目安.jpeg


9章 防水工事 2節 アスファルト防水

第09章 防水工事


2節 アスファルト防水

9.2.1 適用範囲

(a) 「標仕」で取り扱うアスファルト防水は、いわゆる積層式熱工法によるものである。わが国においても、20世紀初めには陸屋根に導入されたといわれる極めて歴史の古い防水工法であるが、防水の主体をなすアスファルトやアスファルトルーフィング類は、建築構法の変化に対応して改質・改良が加えられ、現在においても最も信頼性の高い工法とされている。

アスファルト防水熱工法は、アスファルトとルーフィング類を交互に数層重ねて密着し防水層を構成するもので、通常、6 〜 10mm程度の厚さに仕上げられる。一般にシート防水層、塗膜防水層とともにメンブレン(膜)防水層と称されている。

この工法の特徴は、溶融アスファルトによってルーフィングを何枚か積層するという点にあり、このことが水密性に対する信頼を得る最大の理由となっている。

更に、ルーフィングの組合せと層数を変えることによって、要求レベルに応じた防水性能をもたせることが可能であり、建物の種類と部位、耐用年数に対応して、適切な防水層を選択することができる。

平成25年版「標仕」では、改質アスファルトルーフィングシート類を併用する工法及び屋根露出防水絶縁断熱工法が採用された。これらは、従来のアスファルト防水の信頼性を維持して少層化が可能で、施工時のCO2削減、省資源及び煙・臭気対策や建築物使用時の省エネルギー等の環境対応の促進並びに工期短縮及び耐久性確保の両立を目的とした工法として、近年、多く採用されているものである。

従来の溶融アスファルトを用いた熱工法以外のアスファルト防水の実績が増加しているが、これらについては 9.8.1を参照されたい。


(b) 作業の流れを図9.2.1に示す。

図9.2.1_アスファルト防水工事の作業の流れ.jpeg
図9.2.1 アスファルト防水工事の作業の流れ

(c) 準備

(1) 設計図書の確認は、防水の種類、範囲(面積)、箇所等について行うとともに、関係図書(設計図、特記仕様、標準仕様書、建築工事標準詳細図、公共建築設備工事標準図等)との照合を行い、特に端部の納まり、立上り寸法、複雑な箇所の納まり、防水層貫通配管等について検討し、施工計画書、施工図の作成について備える。

(2) 施工業者の決定に当たっては、工事実績等を検討し、工事の内容、規模等に応じ、適正かどうかを判断する。

なお、設計図書に指定されている場合は、その適否を確認する。

また、(-社)全国防水工事業協会は、防水工事の基本要求品質を確保する目的で、平成15年度から防水工事の施工管理に関して、次のような防水施工管理技術者の認定制度を実施しているので参考にするとよい。

(i) 防水施工管理技術者I種(屋根・屋上、屋内、水槽類、地下等の防水工事)

(A) 防水施工管理技術者U種(外壁の防水工事)


(3) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

@ 工程表(箇所別,防水の種類別の着工、完成等の時期)
A 施工業者名、作業の管理組織
B 施工範囲及び防水層の種類
C 工法(下地を含む)
D 材料置場
E アスファルト溶融がまの設置場所及び構造
F 消防法による消防署への届出
G 排水勾配
H コンクリート打継ぎ箇所における処置
I 立上りの構造,納まり
J ルーフドレン回り、出入口回り、排水管(防水層貫通管)及び衛生設備(便器・浴槽その他)の納まり
K 保護コンクリートの目地割り及び目地の構造並びに仕上げ材料エキスパンションの構造と防水の納まり
L 異種防水層接続部の処置
M 品質管理、基本要求品質の確認方法等


(d) 用語の説明

・プライマー
防水層と下地をなじみよく密着させる目的で、下地に塗布する液状の材料

・ルーフィング
防水層を形成するために用いるシート状の材料

・流し張り
溶融アスファルトをひしゃく等で流しながら、ルーフィングを張り付けること。

・増張り
隅、角、ドレン回り、下地コンクリートの打継ぎ部等に、補強のためにルーフィングを張り増すこと。

・目つぶし塗り
網状アスファルトルーフィングの目をつぶすように、溶融アスファルトをはけで塗り付けること。

・絶縁用シート
防水層と保護コンクリート又は断熱材と保護コンクリートの間に設ける絶縁・養生のためのシート

・脱気装置
下地面の湿気を排出させる装置

・防水層の「立上り」と「立下り」
「標仕」及び本書の9章[防水工事]では、屋根防水の防水層の立上り・立下りは「立上り」で統一する。「立下り」は地下の外壁の防水等に使用する。

・出隅
2つの面が出会ってできる凸状の連続線

・入隅
2つの面が出会ってできる凹状の連続線

・出入隅角
出隅・入隅どうし又は相互が出会う箇所

・「出隅・入隅」と「立上りの出隅・入隅」
「標仕」及び本9章[防水工事]では、パラペット等の立上りの水平方向の隅を単に「出隅・入関」といい、それと区別するために垂直方向の隅(コーナー部等)を「立上りの出隅・入隅」という。





9.2.2 材 料 

(a) アスファルトプライマー

(1) アスファルトプライマーはブローンアスファルト等を揮発性溶剤に溶解したもの、あるいはエマルションタイプのアスファルトプライマー(水性アスファルトプライマー)で常温で毛ばけ塗り又はゴムばけ塗りが容易にできる液体である。

アスファルトプライマーを防水下地に塗布すると,下地表面に付着したアスファルト皮膜を形成し、次の工程における溶融アスファルトとの接着を良くする。水性アスファルトプライマーは、脱有機溶剤に対する社会的要請や、火災、人体等に対する配慮から、従来の溶剤タイプに代えて使用される場合が多い。

通常の製品の場合、8時間以内に乾燥するが、気象条件や下地乾燥条件等により遅れる場合があるので、アスファルトプライマーを塗布し、翌日に次の工程の施工を行うのが一般的である。

揮発性溶剤には一般にミネラルスピリット等が使用されており、灯油等の揮発の遅い溶剤を加えたり、水性アスファルトプライマーに水を必要以上に加えて使用すると、乾燥を遅らせ、防水層のふくれを起こすことがあるので注意する。


(2) アスファルトプライマーはアスファルトルーフィング類製造所の指定する製品とされている。


(b) アスファルト

(1) アスファルトはJIS K 2207(石油アスファルト)の防水工事用アスファルトに適合するものを用いる。

種類は表9.2.1のとおり1種〜 4種に区分されているが、「標仕」では平成22年版から3種を使用することと規定されている。これは、防水工事用アスファルト4種が、設備の老朽化等の理由により平成21年度で製造が停止され、国内での調逹が不可能になったためである。

表9.2.1 防水工事用アスファルトの品質(JIS K 2207:2006)
表9.2.1_防水工事用アスファルトの品質(JIS K 2207_2006).jpeg

従来、アスファルトの材料的特性として、3種は一般的に温暖地域に適し、4種は一般的に寒冷地域に適するとされていた。しかし、防水工事用アスファルトの実態調査によると「標仕」を適用している工事以外では、寒冷地域においても、3種アスファルトや性能的に3種に近い環境対応低煙低臭型工事用アスファルトが多用されており、その後の経過観察においても、耐久性能に支障がないことが確認されている。また、フラースぜい化点はその値が低いものほど低温特性の良いアスファルトといえるが、3種アスファルトのフラースぜい化点は4種アスファルトの規格値に近いものが一般的に製造されている。


(2) 針入度指数とフラースぜい化点は、防水工事用アスファルトの性状を表す値である。

針入度指数とは、アスファルトの軟化点と25℃における針入度から計算によって求められる値であって、数値が大きいほど、広い温度範囲において軟化あるいは硬化が起こりにくいアスファルトである。

フラースぜい化点とは、フラースぜい化点試験器によって得られる測定値で、低温時におけるアスファルトのぜい化温度を示す。その値の低いものほど、低温特性の良いアスファルトといえる。


(3) 市街地では、周辺環境への配慮や作業環境の改善等のため、JIS 3種アスファルトにおいても、低煙・低臭タイプが使われている。最近では、更に、低煙・低臭に対する要求が高まってきており、そのために、JIS規格品外ではあるが、環境対応低煙低臭型防水工事用アスファルトが開発され、使われるようになってきた。このアスファルトは、溶融施工温度を更に低温にすることで臭い、煙を大幅に低減したものである(図9.2.2参照)。

図9.2.2_発煙量(発煙係数).jpeg
図9.2.2 発煙量(発煙係数)
(光量測定法による測定例)


図9.2.3_温度・粘度曲線.jpeg
図9.2.3 温度・粘度曲線
(回転粘度計による測定例)

図9.2.3の温度・粘度曲線からも分かるように、環境対応低煙低臭型防水工事用アスファルトでは約20℃も低い温度でJIS 3種アスファルトと同程度の溶融粘度になるので、従来のように温度を上げる必要がなく結果的に煙や臭いの発生が少なくなっている。

表9.2.2に環境対応低煙低臭型防水工事用アスファルトの品質の例を示す。しかしながら、低煙・低臭タイプのアスファルトでも、JIS 3種アスファルトと同様に、施工時の煙や臭いの発生をより少なくするためには、アスファルト溶融時の温度管理が重要であり、また、図9.2.9に示した「改良型無煙がま」や「アスファルト溶融保温タンク」の使用が有効である。


表9.2.2 環境対応低煙低臭型防水工事用アスファルトの品質の例
表9.2.2_環境対応低煙低臭型防水工事用アスファルトの品質の例.jpeg

(c) アスファルトルーフィング類

(0) アスファルトルーフィング類の製法及び種類を図9.2.4に示す。


図9.2.4_アスファルトルーフィング類の製法及び種類.jpeg
図9.2.4 アスファルトルーフィング類の製法及び種類


(1) アスファルトルーフィングの種類及び品質は、JIS A 6005(アスファルトルーフィングフェルト)に表9.2.3及び表9.2.4のように定めらている。

通常、アスファルトルーフィング1500が用いられる。

アスファルトルーフィングは、古紙、パルプ、毛くず等の有機質繊維のフェルト状シートにアスファルトを浸透させ被覆して、表裏面に鉱物質粉未を散布し冷却後、規定の長さに切断して1巻としている。


表9.2.3 アスファルトルーフィングの種類(JlSA6005:2005)
表9.2.3_アスファルトルーフィングの品質(JIS A 6005_2005).jpeg


表9.2.4 アスファルトルーフィングの品質(JIS A 6005:2005)
表9.2.4_アスファルトスーフィングの品質(JISA6005_2005).jpeg


(2) 砂付ストレッチルーフィング

(i) 砂付ストレッチルーフィングは、「標仕」9.2.2 (c)(2)では,JIS A 6022によると定められている。

(A) 一般に、保護コンクリートのない屋根防水の最上層に仕上げ張りとして用いられる。隣接ルーフィングとの重ね部となる表面の片側100mmを除いて砂粒を密着させ、残りの表裏面に鉱物質粉末を付着させたものである。

JIS A 6022に定められている種類並びに品質を表9.2.5及び表9.2.6に示す。

表9.2.5 ストレッチアスファルトルーフィングフェルトの種類及び製品の抗張積の呼び(JlS A 6022:2011)
表9.2.5_ストレッチアスファルトルーフィングフェルトの種類及び品質の抗張積の呼び(JISA6022_2011).jpeg


表9.2.6 ストレッチアスファルトルーフィングフェルトの品質(JIS A 6022:2011)
表9.2.6_ストレッチアスファルトルーフィングフェルトの品質(JISA6022_2011).jpeg


(3) 網状アスファルトルーフィング

網状アスファルトルーフィングの品質は、JIS A 6012(網状アスファルトルーフィング)で原反の種類により表9.2.7のように3種類に区分されているが、「標仕」9.2.2(c)(3)では、合成繊維ルーフィングを使用するように定められている。

網状ルーフィングは、引張り、引裂き等の強度が大きく、一般に原紙を基材としたルーフィングと比べてなじみがよいので、立上り防水層の張りじまい、貫通配管回り等の増張りに用いられる。


表9.2.7 網状アスファルトルーフィングの品質(JIS A 6012 : 2005)
表9.2.7_網状アスファルトルーフィングの品質(JISA6012_2005).jpeg


(4) 砂付あなあきルーフィング

(i) 砂付あなあきルーフィングは、防水層と下地を絶縁するために用いるルーフィングで、全面に規定の大きさのあなを一定間隔にあけたものである。


(A)「標仕」9.2.2(c)(4)では,JIS A 6023(あなあきアスファルトルーフィングフェルト)に規定されている「砂付あなあきルーフィング」を用いることとしている。

JIS A 6023に定められている種類並びに品質を表9.2.8及び表9.2.9に示す。


表9.2.8 あなあきアスファルトルーフィングフェルトの種類及び製品の単位面積質量の呼び(JIS A 6023: 2005)
表9.2.8_あなあきアスファルトルーフィングフェルトの種類及び製品の単位面積質量の呼び.jpeg


表9.2.9 あなあきアスファルトルーフィングフェルトの品質(JIS A 6023 :2005)
表9.2.9_あなあきアスファルトルーフィングフェルトの品質(JISA6023_2005).jpeg


(5) 改質アスファルトルーフィングシート

(i) 「標仕」9.2.2(c)(5)では改質アスファルトルーフィングシートは、JIS A 6013(改質アスファルトルーフィングシート)により、種類及び厚さは特記によることとしている(「標仕」表9.2.3.表9.2.4及び表9.2.8参照)。特記がなければ、改質アスファルトルーフィングシートは、非露出複層防水用R種又は露出防水断熱工法の最上層に使用する場合は露出複層防水用R種を使用することとし、厚さは「標仕」表9.2.3、表9.2.4及び表9.2.8によるものとされている。ただし、「標仕」で規定された厚さは、JIS A 6013での表示値を示しており、JIS A 6013では厚さの許容差はプラス側は規定せず、マイナス側は5%まで認められている。

(A) 改質アスファルトルーフィングシートR種は、合成繊維を主とした多孔質なフェルト状の不織布原反に、アスファルト又は改質アスファルトを浸透させ、改質アスファルトを被覆したものである。

(B) 改質アスファルトルーフィングシートは、腐朽、変質しにくく、ストレッチルーフィングと比較しても低温で硬化、ぜい化しにくく、伸び率も大きいので破断しにくいなど、種々の優れた特性をもっている。


JIS A 6013に定められている種類及び品質を表9.2.10から表9.2.12までに示す。


(6) 部分粘着層付改質け付改質アスファルトルーフィングシート

(i) 「標仕」9.2.2(c)(6)では、部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシー トは、JIS A 6013により、種類及び厚さは特記によることとしている(「標仕」表9.2.5、表9.2.6、表9.2.7及び表9.2.8参照)。特記がなければ、改質アスファ ルトルーフィングシートは、非露出複層防水用R種を使用することとし、厚さは「標仕」表9.2.5、表9.2.6、表9.2.7及び表9.2.8によるものとされている。ただし、「標仕」で規定された厚さは、JIS A 6013での表示値を示しており、 JIS A 6013では厚さの許容差はプラス側は規定せず、マイナス側は5%まで認められている。

(A) 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートは、合成繊維を主とした多孔質なフェルト状の不織布原反に、アスファルト又は改質アスファルトを浸透させ、改質アスファルトを被覆したものである。粘着(常温)工法で使用する部分粘着層付改質アスファルトルーフィングは、最下層に粘着力を有する粘着層をスポット状又はストライプ状に配して、粘着層のない部分を通気層として利用する。また、使用前のブロッキングを防止するはく離紙又ははく離フィルムを配したもので、使用時にははく離紙又ははく離フィルムをはがしながら、下地対象面に転圧等を併用して張り付けるものである。粘着層の品質はアスファルトルーフィング類製造所ごとに異なるが、その接着強度は強風による飛散、浮き等が生じないようにその粘着層の面積比が決められている。そのため、「標仕」では.粘着層はアスファルトルーフィング類製造所の指定する製品とされている。風圧力に関しては、建築基準法施行令第82条の4の規定に基づき「屋根ふき材及び屋外に面する帳壁の風圧に対する構造耐力上の安全性を確かめるための構造計算の基準を定める件」(平成12年5月31日建設省告示第 1458号)により算定する。

なお、同告示に基づく、屋根葺材に加わる風圧力の計算例は9.4.4 (b)(11)を参照されたい。


(B) 改質アスファルトルーフィングシートは、腐朽、変質しにくく、ストレッチルーフィングと比較しても低温で硬化、ぜい化しにくく、伸び率も大きいので破断しにくいなど、種々の優れた特性をもっている。

JIS A 6013に定められている種類及び品質を表9.2.10から表9.2.12までに示す。


表9.2.10 改質アスファルトルーフィングシートの用途による区分及び厚さ(JIS A 6013 : 2005)
表9.2.10_改質アスファルトルーフィングの用途による区分及び厚さ(JISA6013_2005).jpeg


表9.2.11 改質アスファルトルーフィングシートの材料構成による区分(JIS A 6013 : 2005)
表9.2.11_改質アスファルトルーフィングの材料構成による区分(JISA6013_2005).jpeg


表9.2.12 改質アスファルトルーフィングシートの品質(JIS A 6013 : 2005)
表9.2.12_改質アスファルトルーフィングシートの品質(JIS A 6013_2005).jpeg


(7) ストレッチルーフィング

(i) ストレッチルーフィングは、「標仕」9.2.2 (c)(7)では、JIS A 6022(ストレッチアスファルトルーフィングフェルト)によるストレッチルーフィング1000を使用するように定められている。


(A) ストレッチルーフィングは合成繊維を主とした多孔質なフェルト状の不織布原反に、防水工事用アスファルトの3種又は4種を浸透させ被覆して、その表裏面に鉱物質粉末を付着させたものである。したがって、腐朽・変質しにくく、低温でも硬化・ぜい化せず、伸び率が大きいので破断しにくいなど、種々の優れた特性をもっている。また、下地とのなじみがよく施工性の良いルーフィングである。

JIS A 6022に定められている種類並びに品質を表9.2.5及び表9.2.6に示す。




(d) ゴムアスファルト系シール材

(1) ゴムアスファルト系シール材は、防水層張りじまいのシーリングに用いたり、防水層貫通配管回り等に塗り付けるものである。

(2) ゴムアスファルト系シール材は、ゴムアスファルトを原料としたもので、従来のアスファルトルーフコーチングに代わる材料である。耐候性、接・粘着性、低温可とう性、垂れにくさ等、シール材としての優れた特性をもっている。

(3) ゴムアスファルト系シール材はアスファルトルーフィング類製造所の指定する製品とされている。


(e) 絶縁用テープ
絶縁用テープは、紙、合成樹脂等のテープ状のものに、接着剤等を付着させたもので、50mm幅のものが用いられる。

ALCパネルの支持部の目地、PCコンクリート部材の継手目地、コンクリート打継ぎ部等の動きが予想される部分に張り付け、防水層に直接応力が及ばないようにする。


(f) 押え金物
押え金物は防水層の末端部に使用し、防水層のずれ落ち・ロあき・はく離等の防止に用いられるもので、材料は防水層の末端部を機械的に固定するのに十分な剛性と耐久性をもち、更には腐食等の外観上の問題点を考慮して、ステンレス鋼やアルミニウム製のものが一般に使用されている。形状は防水層末端部の形状に応じたものを選ぶ必要があるが、一般的にはアングル状のものあるいは、リブ付きのフラットバー等が用いられる。


(g) 成形キャント材
成形キャント材は、立上り隅を、45度に面取りするために用いる既製の材料で、耐熱型のプラスチックフォームを主材として傾斜面70mm程度、長さ1m前後としたもので、ルーフィング類製造所の指定するものとする。


(h) 屋根保護防水断熱工法の断熱材

(1) 屋根保護防水断熱工法に使用される断熱材には、JIS A 9511(発砲プラスチック保温材)に規定されているA種押出法ポリスチレンフォーム保温板3種b(表9.2.13参照)、A種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板1号等があり、これらの材料の特徴は(i)及び(ii)のとおりである。

(i) A種押出法ポリスチレンフォーム保温板
A種押出法ポリスチレンフォーム保温板(スキンあり)は、圧縮強度が大きく、耐圧縮クリープ性に優れ、また、透湿性・吸収性が小さいため安定した断熱性能を維持する。

(ii) A種ビーズ法ポリスチレンフォーム保温板
A種押出法ポリスチレンフォーム保温板に比べて、一般に圧縮強度が小さく、熱伝導率が大きいが、割れ、欠けに強く圧縮復元性が大きい。


(2) 「標仕」9.2.2(h)では、断熱材の材質及び厚さは特記により、特記がなければ材質は、A種押出法ポリスチレンフォーム保温板3種b(スキンあり)を使用することとしている。


(3) ポリスチレンフォームは、防水層と保護コンクリートの間に設けるいわゆる USD工法に使用される。A種押出法ポリスチレンフォーム保温板3種b(スキンあり)は、熱伝導率、透湿抵抗、耐圧縮性等の点で、「標仕」における防水層種別(AI-1、AI-2及びAI-3)(BI -1、BI-2及びBI-3)の工法に適した断熱材である。


(4) 断熱材の必要厚さは、熱伝導率等から計算により求められる。


表9.2.13 押出法ポリスチレンフォーム保温板の特性(JIS A 9511 : 2009)
表9.2.13_押出法ポリスチレンフォーム保温板の特性(JISA9511_2009).jpg


(i) 屋根露出防水断熱工法の断熱材

(1) 「標仕」9.2.2 (i)では,断熱材の材質及び厚さは特記により、特記がなければ材質は、JIS A 9511によるA種硬質ウレタンフォーム保温板2種1号又は2号(表 9.2.14参照)の透湿係数を除く規格に適合するものを使用することとしている。


(2) この材料は、寸法安定性がよく、かつ、アスファルトとなじみのよい2枚の面材の間に、サンドイッチ状に発泡させた耐熱型のポリウレタン系断熱材である。

特に、熱伝導率が小さく耐熱性に優れている。しかし、透湿係数がJIS規格に適合するものは市販されておらず、また、断熱材の突付け部からの水蒸気の移動もあることから、屋根露出防水断熱工法で内部結露の発生を抑える必要がある場合は防湿層を配置することとされている。


(3) 断熱材の必要厚さは、熱伝導率等から計算により求められる。

断熱材の厚さが50mmを超える場合は、防火地域又は準防火地域においては建築基準法第63条の規定に、また、特定行政庁が防火地域及び準防火地域以外の市街地について指定する区域内においては建築基準法第22条の規定に、それぞれ適合する展根構造としなければならない。


表9.2.14 A種硬質ウレタンフォーム保温板の特性(JIS A 9511 : 2009)
表9.2.14_A種硬質ウレタンフォーム保温板の特性(JIS A 9511_2009).jpeg


(j) 絶縁用シート

絶縁用シートは、防水層と保護コンクリートの間又は断熱材と保護コンクリートの間に設ける絶縁及び養生のためのシートで、「標仕」9.2.2 ( j )では特記がなければ、屋根保護防水工法の場合はポリエチレンフィルム(0.15mm以上)、屋根保護防水断熱工法の場合はフラットヤーンクロスを用いることになっている。フラットヤーンクロスは、ポリブロピレン、ポリエチレン等の平織りのシート(70g/m2程度)としている。


(k) 成形伸縮目地材

成形伸縮目地材は、ポリエチレン等の高密度発泡体よりなり、キャップ側面に付着層又はアンカ一部を設けたもので、「標仕」表9.2.1に規定する品質のものとしている。従来の注入目地材は、外観、耐久性とも施工に左右される面が大きく、現在ではほとんど使用されていないため、「標仕」では成形伸縮目地材のみ規定している。

なお、(-社)公共建築協会では「建築材料・設備機材等品質性能評価事業」(1.4.4 (e)参照)において「標仕」の品質基準に基づき、成形伸縮目地材の評価を行っているので、その結果を参考にするとよい。


(l) 成形緩衝材

成形緩衝材は、保護コンクリートの動きによる立上り防水層の損傷を防止するために立上り隅に取り付けるもので、アスファルトルーフィング類製造所の指定するものを用いる。


(m) 保護コンクリート

「標仕」ではコンクリートの調合は、6章14節[無筋コンクリート]によるものとされている。また、保護コンクリート内にひび割れ防止のために敷設する溶接金網(鉄線径6mm、網目寸法100mm)は、すべての保護コンクリートに敷設することとされている。


(n) 乾式保護材

立上り部乾式保護工法に用いる乾式保護材(ボード)は、セメント系成形板、アルミニウム板等で構成された、既製ボード状立上り部保護材で、防水層立上り部を日射等から有効に遮る保護機能を有するものとする。

また、その取付け工法は防水層立上り部の点検維持管理が容易な機構のものとする。

「標仕」9.2.2(n)では、その適用は特記としている。

なお、乾式保護材については、(-社)公共建築協会の「建築材料・設備機材等品質性能評価事業」(1.4.4 (e)参照)において、評価基準を定めて評価を行っているので参考にするとよい。


(o) れんが

立上り部の保護をれんが押えとする場合に使用するれんがには、主として粘土を原料として焼成した普通れんがと、セメントモルタルでれんが状に成形したモルタルれんががあるが、「標仕」では、特記がなければ、普通れんがを用いるものとされている。


(p) メタルラス

主に室内のモルタル保護の左官工事の塗り下地に使用するメタルラスには、平ラス、こぶラス、波形ラス及びリブラスの4種類があるが、「標仕」では、特記がなければ、JIS A 5505(メタルラス)の平ラス2号を用いるものとされている。


(q) モルタル

モルタルは細粒の骨材である砂と結合材としてのセメントを、適用部位により「標仕」表9.2.2に示された調合のセメントモルタルを使用するものとされている。


(r) ルーフドレン

(1) ルーフドレンは「標仕」13章5節により、本体、防水層押え及びストレーナの材質をJIS G 5501(ねずみ鋳鉄品)のFC150又はFC200とし、「標仕」表 13.5.2によるものとされている。

(2) 平成25年版「標仕」では.ルーフドレンのつばは、水密性の確保のため、防水層の張掛け幅が100mm以上確保できる形状のものとされた。


(s) 防水材料の保管と取扱い

(1) 揮発性溶剤を使用したアスファルトプライマーやゴムアスファルト系シール材は、可燃性で低沸点の溶剤を使用しているので、引火しやすく爆発の危険性がある。したがって、密封状態で保管し、火気に十分注意することが必要である。

大量の保管又は取扱いは、消防法第3章(危険物)により処置する。


(2) アスファルトプライマーやゴムアスファルト系シール材は、使用している溶剤による皮膚のかぶれ、密閉された場所における中毒等、健康を害する場合があるので、換気をするなど作業環境には十分注意する。


(3) アスファルトを屋外に保管する場合は、雨露に当たらないように、また、土砂で汚染されないように、シートを掛けるなどの処置をする。

雨露等に当たったアスファルトを溶融すると気泡が発生し、塗った皮膜は多孔質になり、防水性能を損なうおそれがある。

なお、袋入りアスファルトを積み重ねるときは、10段を超えて積まないようにして荷崩れに注意する。


(4) ルーフィング類は、吸湿すると施工時に泡立ち、耳浮き等接着不良になりやすいので、屋外で雨露にさらしたり直接地面に置いたりしないで、屋内の乾燥した場所にたて積みにしておく。砂付ストレッチルーフィング等は、ラップ部(張付け時の重ね部分)を上に向けてたて積みにする。また、ラップ部保護のため2段積みにしてはならない。





9.2.3 防水層の種類、種別及び工程

(a) 防水層の種別

(1) 「標仕」9.2.3では、アスファルト防水層の種別を次のように定めている。

平成25年版「標仕」では改質アスファルトルーフィングシートの流し張り及び部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートを併用する工法が追加規定された。これらの改質アスファルトルーフィングシートを併用する工法は、従米の防水性能とその耐久性を維持してルーフィング類の層数を少層化したもので、使用する防水工事用アスファルトの使用量を削減することが可能な工法である。

(i) 屋根保護防水密着工法  (A-1、A-2、A-3)

(A) 屋根保護防水密着断熱工法(AI-1、AI-2、AI-3)

(B) 屋根保護防水絶縁工法  (B-1、B-2、B-3)

(C) 屋根保護防水絶縁断熱工法(BI-1、BI-2、BI-3)

(v) 屋根露出防水絶縁工法  (D-1、D-2、D-3、D-4)

(E) 屋根露出防水絶縁断熱工法(DI-1、DI-2)

(F) 屋内防水密着工法    (E-1、E-2)


(2) 密着工法と絶縁工法
(i) 密着工法((1)の(i)、(A)及び(F))

下地面に防水層を全面にわたって密着張りとする工法で、従来から屋上防水や室内防水に多く用いられており、最も信頻性の高い工法の一つである。

平成25年版「標仕」では、屋根保護防水密着工法((1)の(i)及び(ii))で従来のアスファルトルーフィング1500及びストレッチルーフィング1000のアスファルト流し張り2層を改質アスファルトルーフィングシートの流し張り1層で代替する少層化工法が A-3として規定された。


(ii) 絶縁工法((1)の(iii)、(iv)、 (v)及び(vi))

@ 通常、屋上防水に用いられる工法で、一般部分は防水層を下地面に全面密着でなく部分接着とし、周辺部及び立上り部を密着張りとする。この工法で施工することにより、下地のき裂等によって生ずる防水層の破断を防ぐことができる。

また、屋根露出防水絶縁工法では、日射によって気化・膨張した水分が絶縁層の間を自由に拡散・移行することができる。しかし、脱気装置を設けることにより、ふくれを低減できるため脱気装置を併用して外気に拡散させる方法を取ることが標準とされている。「標仕」9.2.3(5)及び(6)では、その種類及び設置数量は、特記がなければルーフィング類製造所の指定するものとしている。


A 絶縁工法には次のような種類があるが、「標仕」9.2.3 (3)〜(6)では節易な方法で確実に部分接着ができる従来の砂付あなあきルーフィングと、平成 25年版からは、部分粘着層付き改質アスファルトルーフィングシートによる工法を指定している。砂付あなあきルーフィングを用いる場合は、砂付あなあきルーフィングを敷き並べたのち、次工程の流し張りの際に使用する防水工事用アスファルトが砂付あなあきルーフィングのあなから流れ出ることにより、下地と部分的に接着する。その分、次工程で使用するアスファルトの量は、通常の流し張りで使用する量よりも多く、1.2kg/m2としている。

1) 防水層の最下層にあなあきルーフィングを用いる方法(図9.2.5(イ)参照)

2) 溝付き、突起付き又は部分粘着層付きルーフィングシートを用いる方法(図9.2.5(ロ)参照)

3) ルーフィングやアスファルトパネルを点張り、線張り、袋張り等によって下地に部分密着させる方法


図9.2.5_絶縁工法(砂付あなあきルーフィング).jpeg
(イ) 砂付あなあきルーフィングの場合

  図9.2.5_絶縁工法(部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシート).jpeg
(ロ) 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの場合
図9.2.5 絶縁工法


B「標仕」では、絶縁工法の工程2に砂付あなあきルーフィングを用いる場合は、「立上り部は、砂付あなあきルーフィングを省略する。」とされている。これは、砂付あなあきルーフィングは、一般平場部で防水層と下地を絶縁するためのもので防水性能を付与するものではないとの考えから、それまで 立上り部には砂付あなあきルーフィングに代えてストレッチルーフィングを密着張りしていたが、それは省略してもよいということである(図9.2.21 参照)。


(3) 保護防水と露出防水

(i) 保護防水
保護防水とは、防水層の上にコンクリート、コンクリートブロック等の保護層を設ける防水のことをいう。これらの保護層を設ける目的は、一つには、直射日光の遮断や外力による損傷の防止等によってアスファルト防水層の耐久性向上を図ることであり、もう一つの目的は、屋上を歩行可能な仕上りにして何らかの用途に供するためである。

「標仕」では、主として前者を目的として、コンクリートによる保護層を設けることとしている。


(A) 保護断熱防水

保護断熱防水は、屋根スラブの外側に防水層と組み合わせて断熱材を設ける 外断熱防水である。躯体に対する熱応力の影響、室内側の表面結露、断熱材の 内部結露、暖房停止時の室温変動等に対し、スラブの下(室内側)に断熱材を設ける方法に比べて有利な点が多く、コンクリート建築物屋根断熱の大部分で採用されている。外断熱防水には、防水層の上に断熱材を置く方法と、防水層の下に置く方法とがあるが、それぞれに適した材料と適用の選択が重要である。

「標仕」でいう断熱防水は、防水層の上に吸水性の特に小さい断熱材を設け、絶縁材シートを敷き、保護コンクリートを設けるものである。また、直射日光や外気温の高低による影響から防水層を保護する効果もある(図9.2.6参照)。


図9.2.6_屋根保護防水断熱工法.jpg
図9.2.6 屋根保護防水断熱工法


(B) 露出防水
露出防水は、最上層に比較的耐久性のある砂付ストレッチルーフィングを用いるものであるが、一般の歩行には適していない。防水層の保護や美観のためには、砂付ストレッチルーフィングの上にシルバー系やその他の着色塗料を塗り付ける。

露出防水は、補修が容易であるという利点があり、更に、コンクリート保護層等のない分、重さを軽減することができる。表9.1.1 に示すように、各種スラブ下地の屋根に、使用形態、施工性、経済性等を考慮して選定される。

平成25年版「標仕」では、防水層の保護と美観を目的として、砂付ストレッチルーフィングの上にはシルバー系やその他の着色塗料を塗布することとされた。仕上塗料の種類及び使用量は特記によるものとされている。

また、防水層押えのない露出防水では、日射によって気化・膨張した水分を、絶縁層を自由に拡散、移行させ脱気装置を併用して外気に拡散させる方法を取らなければならない。その脱気装置の種類及び設置数量は特記により、特記がなければアスファルトルーフィング類製造所の指定するものとされている。


(iv) 露出断熱防水
@ 露出断熱防水は、屋根スラブの外側に防水層と組み合わせて断熱材を設ける外断熱防水である。

躯体に対する熱応力の影響、室内側の表面結露、暖房停止時の室温変動等に対し、スラブの下(室内側)に断熱材を設ける方法に比べて有利な点が多<、コンクリート建築物屋根断熱の大部分で採用されている。


A 露出断熱防水は、断熱材を防水層の下に置く方法で、特に寒冷地の場合は断熱材と防水層の間に下地の水分が透過してきて冬期に内部結面が発生する可能性がある。このため、「標仕」では、防湿層として断熱材の下にアスファルトルーフィングを流し張りした防湿層を配置している。


B 屋根露出防水断熱工法において断熱材を併用する場合には、9.2.2 (i)の硬質ウレタンフォーム保温板を用いる。


C「標仕」においては、断熱材に防水工事用アスファルトが直接触れることで発生する気泡が経時でのふくれ発生につながらないよう、粘着層付改質アスファルトルーフィングシートを張り付けたのちに熱工法で砂付ストレッチルーフィングや露出防水用改質アスファルトルーフィングシートを流し張りして露出防水層を形成する工法が採用されている。


D 平成25年版「標仕」では、防水層の保護と美観を目的として、砂付ストレッチルーフィング又は露出防水用改質アスファルトルーフィングシートの上に仕上塗料を塗布することとされた。仕上塗料の種類及び使用量は特記によるものとされている。

また、近年は高反射率塗料を仕上塗料として用いて、太陽光による防水層の温度上昇を小さくして防水層の耐用年数の向上を目指す手法も多くとられてきている。夏季における温度上昇を小さくして防水層の耐用年数を向上させることは、特に太陽光の影響を大きく受ける屋根露出防水絶縁断熱工法に有効とされている。


(b) 種別の選定

(I)通常、防水層の種別は、建物の用途、規膜、構造、気候、施工条件を考慮して「標仕」表9.2.3〜表9.2.9から、更に、補修の難易耐久性等も併せて勘案して表9.1.1から選定される。


(2) 屋内防水密着工法のうちE-1については主として貯水槽、浴槽等に用いることを想定したものである。

その他の場所に用いる場合は工程3を省略することが「標仕」表9.2.9に注記されている。





9.2.4 施 工

(a) 防水層の下地

(1) 下地の状態

防水層施工前の状態について注意する事項を次に示す。

@ 下地コンクリート面は、平たんで凹凸がないこと。また、鉄筋・番線等の突起物、粗骨材、モルタルのこぼれ等は防水層を損傷する原因となるので完全に除去する。特に、立上りあご下部分は、突起物や凹凸ができやすいので注意する。

仕上げの程度は、平場のコンクリート下地の場合はコンクリート直均し仕上げとし、工程を「標仕」15.3.3 (a)の(1)から(3)までとしている。また、立上りは「標仕」表6.2.4のB種のコンクリート打放し仕上げとしている。

便所、浴室等の防水層の下地は、施工精度や配管、便器の取合い等を考應してモルタル塗りとする場合は、「標仕」9.2.4 (a)(1)により図面に特記することとされている。

また、凹凸がある場合は、サンダー等で平たんにする。


A 下地は十分に乾燥していること。表面が乾燥しているように見えても、 コンクリート内部まで乾燥するには天候の状況によってかなり時間を要する。乾燥が不十分な下地に施工すると露出防水では、平場コンクリート内部の含有水分が気化・膨張してふくれが生じやすいので注意する。


B乾燥状態は、次のような方法によって判断する。

1) 高周波水分計による下地水分の測定

2) 下地をビニルシートやルーフィング等で覆い,ー昼夜後の結露の状態

3) コンクリート打込み後の経過日数

4) 目視による乾燥状態の確認


(2) 下地の形状

防水層の納まり、下地との接着、施工後の水はけ等、水密性・耐久性のうえから適切な形状の下地を確保しておかなければならない。平場・立上り部の下地施工時に十分注意するとともに、不適と思われる部分は防水層施工前に直しておく。

@ 設計図による所定の勾配を確実に付ける。

A 防水層のなじみをよくするために行われる出隅・入隅の面取りは、平成25年版「標仕」では通りよく、45°の面取り(図9.2.7参照)とされ、入隅の半径50mm程度の丸面処理は、一般には行われなくなってきているため削除された。成形はモルタル又はコンクリートによる。

図9.2.7_下地の形状(入隅).jpg
     図9.2.7_下地の形状(出隅).jpg
図9.2.7 下地の形状

B 露出防水における入隅は、モルタル又はコンクリートの面取りに代えて、成形キャント材を用いることができることとしている(図9.2.7参照)。

C 入隅の面取りが斜面の場合には、一般に50mm x 50mm x 1/2でつくられることが多いが、保護コンクリートの厚さが50mm程度で断熱層のない場合には、立上り面に接する部分が鋭角になって、保護層の動きで防水層に損傷を与える危険性がある。特に、屋内防水の立上り部の入隅において、保護モルタルの厚さを十分に確保できずに鋭角になる場合には、面取りの長さを短くするなどの処置が必要である。

D 屋内保護密着防水工法で、出隅・入隅の面取りにより保護層等の施工に支障が生じるおそれがある場合は、面取りを行わない場合もある。

(3) ドレン、貫通配管回り
(i) ルーフドレンをコンクリートと同時打込みとするのは、確実に固定して防水層に悪影響を与えないようにするためである。したがって、あとから位置の補正等をしないように正しい位置・高さに設ける。

ルーフドレンや排水落し口等は、スラブ面より低くし、周囲の水はけを良くする。なお、必要に応じてスラブコンクリート下面の打増しをする。


(A) 配管類の防水層の貫通は、可能な限り避ける。やむを得ない場合は、スリーブを使用しこれを完全に固定する。貫通部の周囲のスラブ面は、特に平たんにし、配管類を含め下地の汚れ除去等清掃を十分に行う。


(b) アスファルトプライマー塗り

アスファルトプライマーは、毛ばけ・ローラーばけ又はゴムばけを用いて塗り付ける。この時に防水下地以外の面を汚さないように注意する。

なお、吹付け方法は揮発性溶剤により薄め過ぎたり、吹出口が詰まって、一様に塗付けできないおそれがあるほか、飛散により周囲を汚しやすいので用いない。


(c) アスファルトの溶融

(1) アスファルト溶融がまの設置に際しては、次の事項に注意する。

(i) 溶融がまは、できるだけ施工場所の近くに設け、周辺には燃えやすいものを置かないよう整理に留意し.給油ホースは足で引っかけないように養生する。

アスファルトの引火に備え、消火器、消火砂、鉄板のふた等を溶融がまの風上側に準備しておく。


(A) コンクリートスラブの上に設置する場合は、床から250mm以上離すか、又は熱による悪影響のない構造形態の溶融がまを使用する。


(B) やむを得ず完成した防水層の上に設置する場合は、防水層に有害な影響を与えないよう保護コンクリートを打つか、コンクリート平板や繊維強化セメント板等を敷くなどして養生を行う。


(2) アスファルトの溶融は、大きな塊のまま溶融がまに投入すると、局部加熱が生じやすくなるため、小塊にして溶融がまに投入する。


(3) アスファルトの溶融温度の上限は、「標仕」ではアスファルト製造所の指定する温度としている。これは、過熱による引火及びアスファルトの物性低下を防止するためである。

低煙・低臭タイプアスファルトの溶融温度の上限は、溶融粘度が低いことと煙の発生を抑制するために 240〜260℃程度とされている(9.2.2(b)(3)参照)。

自動温度制御装置を組み込んだ改良型溶融がまも使用されている(図9.2.9参照)。

「標仕」では同一アスファルトの溶融を3時間以上続けないこととされているが、これは局部加熱によるアスファルトの変質を避けるためである。工場でアスファルトを保温タンクに詰めて、現場に搬入するタイプは過熱がないため、この限りでない。


(4) 溶融アスファルトは、施工に適した温度(精度)を保つように管理する。溶融アスファルトの温度の下限は、一般の3種アスファルトで 230℃程度、低煙・低臭タイプのアスファルトでは 210℃程度とされている。

溶融アスファルトの温度低下について、図9.2.8に示す。


図9.2.8_アスファルトの温度低下推定値.jpg
図9.2.8 アスファルトの温度低下推定値
(ハイスラー線図による)

図9.2.9_アスファルト溶融がま(改良型溶融がま).jpg
(イ) 改良型溶融がま

図9.2.9_アスファルト溶融がま(一般の溶融がま).jpg
(ロ) 一般の溶融がま

図9.2.9_アスファルト溶融がま(アスファルト溶融保温タンク).jpg
(ハ) アスファルト溶融保温タンク
図9.2.9 アスファルト溶融がま

(5) 屋根保護防水断然工法の断熱材は熱により変形・溶融しやすいため、断然材に溶漁アスファルトを直接掛けずに、下地側に塗り広げたのちに断熱材を張り付けるなどする。

(6) 溶融がまは、温度管理、煙・臭いの低減、効率アップ等の面から年々改良が加えられており、近年は、大型の保温タンクに溶融アスファルトを充填して施工場所に持ち込んだり、あるいは施工場所において電気ヒーターで溶融したりすることにより、更に煙・臭いの低減を図ったものもある(図9.2.9参照)。


(d) アスファルトルーフィング類の張付け

(1) 一般平場のルーフィングの張付けに先立ち、ストレッチルーフィングを用いて次の増張りを行う。増張りのストレッチルーフィングどうしは突付けとし、突付け部分が開いた場合は、水みちとならないように、アスファルトを塗り付ける。

(i) コンクリート打継部及びひび割れ部は、幅50mm程度の絶縁用テープを張った上に、幅300mm以上のストレッチルーフィングで図9.2.10のように増張りする。ただし、絶縁工法の場合は、幅50mm程度の絶縁用テープを張り付けたのち、平場の1層目のルーフィング類を張り付ける。
図9.2.10_コンクリート打継ぎ部及びひび割れ部の処理例.jpg
図9.2.10 コンクリート打継ぎ部及びひび割れ部の処理例

(ii) 出隅・入隅、立上りの出隅・入隅及び出入隅角の増張りは次による。

@ 出入隅角は、図9.2.11及び図9.2.12のように増張りする。屋根露出防水断熱工法で断熱材を立上り際まで張る場合の出入隅角の増張りは、平場の断熱材の上で行なう。

図9.2.11_出隅・入隅及び出入隅角の増張りの例.jpg
図9.2.11 出隅・入隅及び出入隅角の増張りの例(JASS 8より)


図9.2.12_出隅・入隅及び出入隅角の増張りの例(JASS8より).jpg
図9.2.12 出隅・入隅及び出入隅角の増張りの例:
立上りの出隅・入隅に増張りを行う場合(JASS 8より)

A 平成25年版「標仕」では、屋根保護防水工法で立上り部の保護が乾式工法の場合及び屋根露出防水工法の場合は、立上り部の出隅・入隅の増張りは行わず、図9.2.11のように増張りするものとされた。これは、立上りの出隅・入隅において、立上り部の保護が現場打ちコンクリート及びれんがの場合以外では、保護層の動きによる影響が防水層に及ばないためである。屋根露出防水断熱工法で断熱材を立上り部の際まで張る場合は、図9.2.13のように増張りは平場の断熱材の上で行う。

図9.2.13_露出防水断熱工法における出隅・入隅部の施工例(入隅部).jpg
(イ)入隅部

図9.2.13_露出防水断熱工法における出隅・入隅部の施工例(出隅部).jpg
(ロ)出隅部
図9.2.13 露出防水断然工法における出隅・入隅部の施工例

B 屋根保護防水工法で立上り部の保護が現場打ちコンクリート及びれんがの場合の出隅・入隅及び立上りの出隅・人隅には、幅300mm以上のストレッチルーフィングを図9.2.12のように増張りする。


C 増張りどうしを重ねる必要はない。ただし、突付けとした増張りどうしの間隔が開いた場合は、その部分にアスファルトを塗り付け、水みちとならないようにする。また、はみ出したアスファルトは刷毛等で均しておく。


(2)平場の張付け

(i) 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートと砂付あなあきルーフィング以外の平場のルーフィング類の張付けは、溶融した防水工事アスファルトの流し張りにより空隙、気泡、しわが入らないように張り付ける。積層方法は千島張り工法とする。

なお、重ね部からはみ出たアスファルトはその都度はけを用いて塗り均しておく。


(ii) 部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの張付けは、裏面のはく離シートをはがしながら、しわが入らないように張り付ける。重なり部は、上層のルーフィング類を流し張りすることにより、水密性を確保することができるが、施工途中で施工を中断する場合の重なり部の処理はアスファルトルーフィング類製造所の仕様によるものとする。


(iii) アスファルトルーフィング類の重ね幅は、幅方向、長手方向とも原則として 100mm以上重ね合わせる。また、原則として、水下側のアスファルトルーフィング類が図9.2.14のように、重ね部の下側になるように張り重ねねる。

図9.2.14_ルーフィング類の千鳥張り工法.jpg
図9.2.14 ルーフィング類の千島張り工法

図9.2.15_絶縁用材料の継目の処理1.jpg
(イ) 砂付あなあきルーフィングの継目

図9.2.15_絶縁用材料の継目の処理2.jpg
(ロ)部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの継目
図9.2.15 絶縁用材料の継目の処理

ただし、絶縁工法の場合、砂付あなあきルーフィングの継目は突付けとし、図9.2.15(イ)のように敷設する。施工時に、風のために砂付あなあきルーフィングの移動やまくれ等のおそれのある場合には、要所をアスファルトで点付けして固定しておく。

部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの継目は図9.2.15(ロ)のように張り付ける。


(iv) アスファルトルーフィング類の重ね部が各層で同じ箇所にならないよう.図9.2.14のように張り重ねる。


(v) 露出防水絶縁工法及び露出防水絶縁断熱工法の立上り部際の500mm程度は防水工事用アスファルトを用いて、立上り部の1層目のルーフィングを図9.2.16のように密着張りをする。ただし、露出防水断熱工法で、断熱材の上に防水工事用アスファルトを用いる場合は、流し張りに支障のない程度の低い温度で密着張りを行う。

図9.2.16_露出防水絶縁工法における出隅・入隅部の納まり例1.jpg
(イ) 砂付あなあきルーフィングの場合

図9.2.16_露出防水絶縁工法における出隅・入隅部の納まり例2.jpg
(ロ)部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの場合

図9.2.16 露出防水絶縁工法における出隅・入隅部の納まり例

(vi) 「標仕」では、立上りと平場のアスファルトルーフィング類は別々に張り付けることになっているが、立上りの高さが400mm未満の場合は、平場のアスファルトルーフィング類をそのまま張り上げることができるとされている。


(vii) 保護防水絶縁工法の立上り部際の500mm程度は防水工事用アスファルトを用いて、立上り部の1層目のルーフィングを図9.2.16のように密着張りをする。


(G)屋根露出防水断然工法の断熱材は、隙間のないように、アスファルト又はルーフィング類製造所の指定する接着剤等で図9.2.17のように張り付ける。

なお、隣り合う4枚の断熱材の角が一点に集中しないようにする。

図9.2.17_屋根露出防水断熱工法の断熱材の張付け方法の例.jpg
図9.2.17 屋根露出防水断然工法の断熱材の張付け方法の例(JASS 8より)


(3) 立上り部の張付け
(i) 「標仕」9.2.4(d)(3)(@)では、屋根保護防水工法における防水層の立上り部の納まりは、あごのないパラペットの天端部を含めて下層になるほど30mm程度ずつ短くして、末端部は幅100mm程度の網状ルーフィングを増張りし、溶融アスファルトで目つぶし塗りをしたのち、端部にゴムアスファルト系シール材を塗り付けるとされている。

ただし、平成25年版「標仕」では.監督職員の承諾を受けて端部を押え金物で押さえる場合とともに、立上りを乾式保護仕上げとする場合にも、所定の位置に各層の端部をそろえたうえで押え金物で固定する方法を採用することができるようになった。

れんが押えの場合で、前者の納まりの例を図9.2.18に、乾式工法の場合で、後者の納まりの例を図9.2.19に、前者の納まりの例を図9.2.20に示す。


図9.2.18_屋根保護防水密着断熱工法(れんが).jpg
図9.2.18 屋根保護防水密着断熱工法の例(「標仕」表9.2.4 種別 AI-2)
〔立上り:れんが押えの場合〕


図9.2.19_屋根保護防水密着断熱工法(乾式工法).jpg
図9.2.19 屋根保護防水密着断熱工法の例(「標仕」表9.2.4 種別 AI-3)
〔立上り:乾式工法の場合〕

図9.2.20_屋根保護防水絶縁断熱工法(乾式工法).jpg
図9.2.20 屋根保護防水絶縁断熱工法の例(「標仕」表9.2.6 種別 BI-3)
〔立上り:乾式工法の場合〕


(ii) 「標仕」9.2.4 (d)(3)(ii)では、屋根露出防水工法における防水層立上り部の納まりは、所定の位置に各層の端部をそろえ、押え金物で固定した上に、ゴムアスファルト系シール材で末端処理をするとされている(図9.2.21 〜23参照)。

図9.2.21_屋根露出防水絶縁工法の例.jpg
図9.2.21 屋根露出防水絶縁工法の例(「標仕」表9.2.7 種別 D-2)

図9.2.22_屋根露出防水絶縁工法の例.jpg
図9.2.22 屋根露出防水絶縁工法の例(「標仕」表9.2.7 種別 D-4)

図9.2.23_屋根露出防水絶縁断熱工法の例.jpg
図9.2.23 屋根露出防水絶縁断熱工法の例(「標仕」表9.2.8 種別 DI-2)

(iii) 押え金物は、特記がなければ既製のアルミニウム製 L-30×15×2.0 (mm)を用いるとしている。「標仕」9.2.4(d)(3)(iii)では、留付けはステンレスビスで 450mm程度以下のピッチとされている。


(4) ルーフドレン、便器及び貫通配管等の張付け
(i) ルーフドレン・貫通配管回りは、立上り部分以上に漏水を起こしやすい箇所であるから、入念な施工が必要である。ルーフドレンのつばへの増張り及び防水層の張掛け幅は、平成25年版「標仕」では、100mm程度とされた。配管類の防水層貫通は、配管経路を変えるか納まりを変えるなどして極力避ける。

(ii) ルーフドレン回りは300mm以上ストレッチルーフィングを増張りするとされている。また、ドレン回りの増張りとパラペットの入隅の増張りは兼用することができる。

絶縁工法における砂付あなあきルーフィング又は部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートとストレッチルーフィング増張りとの納まりを、図9.2.24に示す。

図9.2.24_ルーフドレン回りの納まり.jpg
図9.2.24 ルーフドレン回りの納まりの例

(iii) 貫通配管及び和風便器回りに用いる網状ルーフィングは、アスファルトで十分に目つぶし塗りを行う。

貫通配管回り及び洋風便器配管回りの防水層の納まりは図9.2.25による。

図9.2.25_貫通配管回りの防水層の納まり例(砂付あなあきルーフィングの場合).jpg

図9.2.25_貫通配管回りの防水層の納まり例(部分粘着層付改質ASシートの場合).jpg

図9.2.25_貫通配管回りの防水層の納まり例(屋内防水の場合).jpg
図9.2.25 貫通配管回りの防水層の納まり例

(iv) 和風便器回りの防水は、施工が困難である。床を水洗いする場合は、特に納まりに注意する。便器保護のために、周囲に張り付けてある材料が、防水層になじまない場合は、上部は30mm程度これを除去し、アスファルトを厚さ3mm程度塗り付けて、なじませる(図9.2.26参照)。

図9.2.26_和風便器回りの防水層の納まりの例.jpg
図9.2.26 和風便器回りの防水層の納まりの例


(5) ふくれその他の補修

空隙、気泡、しわ等が生じた場合は、各層ごとに補修する。ただし、ふくれの補修箇所は防水層の欠陥部分となりやすいので、保護層のある場合でふくれに進行性がなく小面積のものは、補修をしない方がよい場合がある。

補修方法は、図9.2.27のように、ふくれ箇所をカッター等の用具で十文字又はH型に切開して、空気を押し出すようにしてアスファルトを流して張り付け、更に切開した寸法より大きめのルーフィングを増張りする。

図9.2.27_膨れの補修例.jpg
図9.2.27 ふくれの補修例


(6) アスファルト塗り
(i) アスファルト塗りは、原則として、はけ塗りとし、均ーに所定量を塗り付ける。特殊な器具を用いる場合は、性能をよく確かめる。

(ii) アスファルトのはけ塗りは、塗付け量が十分に確保できる温度にして行う。


(7) 脱気装置
(i) 屋根露出防水絶縁工法において、下地水分の気化・膨張による防水層のふくれを低減するのに、砂付あなあきルーフィング及び部分粘着層付改質アスファルトルーフィングシートの非接着部分での拡散によるだけでは対処できない場合が多い。

このような場合には、水分を積極的に外気に拡散させる脱気装置を併用する手段が有幼である。

脱気装置には、平場に取り付けるものと、立上り部に取り付けるものとがあるが、種類及び設置数量は、特記がなければルーフィング類製造所の指定するものとしている。

なお、設置数量の目安としては、通常、防水層平場 25〜100m2に1個程度であるが(表9.2.15参照)、装置によって排出能力が異なるので、正確な分担面積はルーフィング類の製造業者の資料を参考にするとよい。


(ii) 脱気装置は、通常、保護防水絶縁工法には設けない。その理由は、絶縁工法とする目的が下地のひび割れや継目の動きによる防水層の破断を防ぐことにあって、露出防水の場合のように、防水層のふくれの低減を目的とするものではないからである。

しかし、近年は、工期短縮、工費低減の要請から、デッキプレートを型枠にしてコンクリートを打ち込んだ屋根スラブが多くなっている。このコンクリートは非常に乾燥しにくいので、保護防水工法においても、絶縁工法をとるとともに脱気装置を設けて、積極的に水分の排出を図ることが必要な場合もある。

この保護防水絶縁工法に用いる脱気装置は、立上り部に設ける型式のものが適している。平場設置型のものでは、保護コンクリートの動きによって脱気装置を損壊したり、防水層に損傷を与えるおそれがある。

表9.2.15 脱気装置の種類(JASS 8より)
表9.2.15_脱気装置の種類(JASS8より).jpeg


(e) アスファルト防水層施工の途中における検査の留意点は、次のとおりである。
(1) 防水層の構成

(2) プライマーの塗付け範囲

(3) 溶融アスファルトの温度

(4) アスファルトルーフィングの張り方(立上りの張付け、増張りその他)

(5) 末端部の処則(立上り末端部、ルーフィングの張りじまい)

(6) ドレン、配管回り等の処理

(7) 断熱材.絶縁用シートの張付け

また、防水層完成時においては、仕上り面・納まり等の外観検査とともに各材料が規定量どおりに施工されていることを確認する。この場合、アスファルトの使用量は、防水層全体としての数量を把握することを重点において、全使用量から単位面積当たりの数量を算出して確認する。

防水層の検査としては、切取りによる方法もあるが、破壊検査となることから検査後の補修が必要なことと、補修部分が防水上の欠陥につながりやすいので「標仕」では規定していない。


(f) 施工時の降雨・降雪に対する処置は.次のとおりとする

(1) 張り付けたルーフィングの末端部及び張りじまいにはアスファルトを塗り付けておく。

(2) 絶縁工法の場合の防水層末端部は、ルーフィング類で養生張りを行う。





9.2.5 保護層等の施工

(a) 成形緩衝材の取付け

(1) 「標仕」では,保護コンクリートの動きによる防水層の損傷を防ぐため、断熱層の有無にかかわらず入隅には成形緩衝材を用いることとしている。

(2) 成形緩衝材は、絶縁用シートの敷込みに先だって溶融アスファルト等で入隅に固定する。


(b) 断熱材の張付け

(1) 断熱材の張付けは、防水層の最終工程で塗り付けされたアスファルトが、断熱材に支障のない温度になったときに隙間のないように張り付ける。断熱材は、ずれない程度に固定されればよいので、ポリスチレンフォームが溶融しないように十分注意して張り付ける。

(2) 張付け後の断熱材に隙間、へこみ、欠損等が生じた場合は、防水層に傷をつけないように注意しながら断熱材を挿入するなどして補修する。

(3) ルーフドレン回り、入隅部分の断熱材の納まりは図9.2.28による。

(4) 入隅部分の断熱材は、図9.2.28のように緩衝材に接して張り付ける。

  図9.2.28_断熱材の納まりの例(ルーフドレン回り).jpg
 図9.2.28_断熱材の納まりの例(入隅部).jpg
図9.2.28 断熱材の納まりの例


(c) 絶縁用シートの敷込み
絶縁用シートは、立上り面に30mm程度張り上げるようにする。

(i) ポリエチレンフィルムの敷込み
ポリエチレンフィルムは、防水層の完成検査後、100mm程度の重ね幅をとって平場に敷き込み、粘着テープ、ゴムアスファルト系シール材等で固定する。

また、強風時には、重ね部分の要所をモルタルで押さえ、フィルムの浮揚を防止する。

(ii) フラットヤーンクロスの敷込み
フラットヤーンクロスは、粘着テープ、ゴムアスファルト系シール材等で要所を固定する。重ね幅は100mm程度とする。


(d) 平場の保護コンクリート

(1) 平場の保護コンクリートは、一般には「標仕」6章14節による無筋コンクリートとしている。

なお、厚さは「標仕」9.2.5(d)で、特記がなければ、コンクリートこて仕上げの場合は80mm以上、タイル張り等の仕上げを行う場合は60mm以上とし、所要の勾配に仕上げることとしている。

(2) すべての保護コンクリートに、ひび割れを防止するため、溶接金網を伸縮調整目地内ごとに敷き込む。溶接金網の重ね幅は、金網部分を1節半以上、かつ、150mm以上とし、コンクリート打込み時に動かないように鉄線で結束し、コンクリート厚さの中間部にコンクリート製スペーサー等を用いて設置する。

なお、溶接金網の敷設に当たっては、防水層を損傷しないように注意する。


(3) 室内防水保護コンクリートは、屋根の場合に準拠して行う。一般に室内の場合は面積が小さく、コンクリートの動きも小さいことから、絶縁層及び伸縮調整目地は設けないのが普通である。ただし、面積が大きい場合(1辺の長さが10m程度以上)や、吸水による伸ぴ等が考えられる場合には、伸縮調整目地を適宜設ける。

また、保護コンクリートに配管を埋め込む場合等は、配管に先立ち防水層の上に厚さ 15mmの保護モルタルを施す。


(e) 立上り部の保護

立上り部の保護は次により、適用は特記としている。

(i) 乾式工法
れんがやコンクリート押えといった湿式工法に対して防水層立上り部前面にボード類を設置する乾式工法がある。

乾式工法の一例として、防水立上がり部乾式保護工法がある。この工法については、防水立上がり部乾式保護工法研究会により「防水立上がり部乾式保護工法(設計・施工)技術指針」が作成されている(図9.2.29参照)。

図9.2.29_防水立上がり部乾式保護工法の例(あご下タイプ).jpg
 図9.2.29_防水立上がり部乾式保護工法の例(水切りタイプ).jpg
  図9.2.29 防水立上がり部乾式保護工法の例


(ii) れんが押え

れんが積みは、図9.2.30のように立上り防水層から20mm程度離して半枚積みとし、各段ごとにその隙間にセメントモルタルを充填する。

目地幅は10mmとし、縦目地は芋目地にならないようにれんが割りする。れんが積みした表面は、セメントモルタルで仕上げる。

セメントモルタルの調合比は、セメント:砂=1 : 3 とする。


図9.2.30_立上りの保護の例(れんが押えの場合).jpg
図9.2.30 立上りの保護の例(れんが押えの場合)


(iii) コンクリート押え
コンクリート押えは、無筋コンクリートを上部天端まで打ち込む。


(iv) モルタル押え
屋内等でモルタル押えとする場合は、ひび割れ防止とモルタルの脱落防止のため、防水層表面に 200mm間隔程度に千鳥状にとんぼを付けて、これに平ラス 2号を取り付けたのち、モルタルを厚さ 30mm程度に塗り付ける。


(f) 伸縮調整目地

(1) 屋上の保護コンクリートには、「標仕」9.2.5 (f)により図9.2.31のように伸縮調整目地を設ける。

なお、目地は周辺の立上り部等まで達するように、また、保護コンクリートの下面まで達するように設ける。

図9.2.31_伸縮調整目地割りの例.jpg
図9.2.31 伸縮調整目地割りの例


図9.2.32_伸縮調整目地の施工例(JASS8より).jpg
図9.2.32 伸縮調整目地の施工例(JASS 8より)

伸縮調整目地は、絶縁層の上に施された保護コンクリートが、乾燥収縮及び温度、水分による伸縮でひび割れが発生したり、移動によってパラペットを押し出したりすることを防ぐために設けるものである。したがって、保護コンクリートの上から下まで通して、かつ、周辺の立上り部等まで達するように目地が切られていないと、この目的が十分達成できないことになってしまう。

伸縮調整目地は、図9.2.32のように成形伸縮目地材を用いて構成する。

(2) 成形伸縮目地材を絶縁用シート表面に目地の割付け及びレベル調整の水糸に従ってコンクリートレベルまでを調節しながら目地建てを行い、コンクリート流入圧や打設圧に対して安定するように成形伸縮目地材の両サイドに据付けモルタルを盛り付けて固定する。この場合、固定用据付けモルタルを成形伸縮目地材キャップの天端まで盛り上げて固定してはならない。キャップの天端まで盛り上げた場合は、保護コンクリートの目地周辺のコンクリートに小さなひび割れが多数発生して外観上の不具合となる。したがって、据付けモルタルは成形伸縮目地材のキャップの下端にフック状のアンカーがあるところまでモルタルを盛り上げて固定することが重要である。

なお、高さ可変型の成形伸縮目地材では、保護コンクリートの打込み圧力で押し流されたり移動することを防止する目的で、固定用の粘着テープの状況や留付け高さ可変用のピンの状況を十分に確認して、目地材が確実に留め付けられてから、据付けモルタル等で確実に固定することが重要である。

(g) 屋上排水溝

屋上排水溝にはひび割れ防止のために、溶接金網を挿入したうえで、モルタル金ごて仕上げとすることが一般的であったが、平成25年版「標仕」9.2.5(g)では.屋上排水溝の適用は特記によるものとされた。


(h) 仕上塗料

屋上露出防水絶縁工法及び屋根露出防水絶縁断熱工法の仕上塗料の塗布は、アスファルトルーフィング類製造所の仕様により、ローラーばけ等を用いて行う。

9章 防水工事 3節 改質アスファルトシート防水

第09章 防水工事


3節 改質アスファルトシート防水

9.3.1 適用範囲

(a) 改質アスファルトシート防水工法は、シート状に成形された改質アスファルトシートを種々の方法により施工する工法であるが、「標仕」で取り扱う改質アスファルトシート防水工法は,改質アスファルトシートをトーチバーナーを用いて施工するトーチ工法及び粘着層付改質アスファルトシートを用いる常温粘着工法である。

トーチ工法はトーチバーナーを用いることにより、改質アスファルトシート相互の接合部及び改質アスファルトシートどうしが溶融一体化することが特徴である。トーチ工法は海外では広く普及している防水工法であり、わが国でも 1992年に JIS A 6013(改質アスファルトルーフィングシート)が制定(2005年改正)されたのをきっかけに急速に普及した工法である。一方、常温粘着工法は、裏面に粘着層を施した粘着層付改質アスファルトシートを裏面のはく離紙等をはがしながら下地に接着させる工法で、戦後まもなく導入されたものであるが、1974年に当時の日本住宅公団に採用されたことから普及した工法である。いずれの工法も、においが出ない、溶剤の使用量が少ないなど近隣への影響が少ない工法である。常温粘着工法はトーチ工法と同様な性能・耐久性をもち、施工性も良好なことから、平成25年版「標仕」で採用された。また、従来の屋根露出防水密着工法に加え、動きの大きい下地への対応として屋根露出防水絶縁工法及び建物使用時の省エネ対策として露出防水絶縁断熱工法も同じく採用された。


(b) 作業の流れを図9.3.1に示す。


図9.3.1_改質アスファルトシート防水の作業の流れ.jpg
図9.3.1 改質アスファルトシート防水の作業の流れ

(c) 準 備
(1) 設計図書の確認、施工業者の決定については、9.2.1(c)に準ずる。

(2) 施工計画書の記載事項は、おおむね次のとおりである。
なお、赤文字を考慮しながら品質計画を検討する。

@ 工程表(箇所別、防水の種類別の着工、完成等の時期)
A 施工業者名、作業の管理組織
B 施工範囲及び防水層の種類
C 工法(下地を含む)
D 材料置場
E 排水勾配
F コンクリート打継ぎ箇所、PCコンクリート部材、ALCパネルの継目箇所における処置
G 立上り・立下りの構造,納まり
H ルーフドレン回り、出入口回り及び排水管(防水層貫通管)の納まり
I 異種防水層接続部の処置
J 品質管理、基本要求品質の確認方法等



(d) 用語の説明
・改質アスファルトシート
防水層を形成するために用いるシート状の材料

・粘着層付改質アスファルトシート
裏面に粘着層を付けた改質アスファルトシートで、粘着層を全面に設けた密着用と部分的に設けた絶縁用がある。部分的に設けたものを部分粘着層付改質アスファルトシートという。

・増張り用シート
増張りに適した形状に裁断されたシート状の材料

・トーチ工法
改質アスファルトシートをトーチバーナーで溶融しながら張り付ける工法

・常温粘着工法
粘着層付改質アスファルトシート裏面のはく離紙等をはがしながら張り付ける工法


9.3.2 材 料

(a) 改質アスファルトシート

改質アスファルトシートは、改質アスファルト等をシート状に成形したもので、合成繊維不織布等を補強材として構成したものと補強材を用いないものがある。改質アスファルトは、アスファルトにスチレン・ブタジエン・スチレン(熱可塑性ゴムの一種で、通常SBS系と略す。)やアタクチックポリプロピレン(非結晶性ポリプロピレンで、通常APP系と略す。)等の改質剤を添加してアスファルトの温度特性や耐久性を改良したものである。APP系改質アスファルトによる改質アスファルトシートは、トーチ工法に使用されることが多く、SBS系改質アスファルトによる改質アスファルトシートは、トーチ工法及び常温粘着工法に使用され,また.アスファルト防水にも使用される。


(i) 改質アスファルトシート
@「標仕」9.3.2(a)では、改質アスファルトシートは JIS A 6013(改質アスファルトルーフィングシート)により、種類及び厚さは特記によることとしている。特記がなければ、改質アスファルトシートの種類及び厚さは「標仕」表9.3.1から表9.3.3により、種類は表9.3.2によるR種とされている。また、厚さは表9.3.1に従い、トーチバーナーを用いて施工する改質アスファルトシートは、それ以外の方法で施工する改質アスファルトシートよりもそれぞれの用途による区分で1.0mm厚いものを使用するよう規定されている。「標仕」表9.3.1から表9.3.3で規定された厚さは、JIS A 6013での表示値を示しており、JIS A 6013では厚さの許容差はプラス側は規定せず、マイナス側は5%まで認められている。

A 改質アスファルトシートのR種は、合成繊維を主とした多孔質なフェルト状の不織布原反に、アスファルト又は改質アスファルトを浸透させ、改質アスファルトを被覆したもので,低温で硬化・ぜい化しにくく、伸び率も大きいので破断しにくいなど、種々の優れた特性をもっている。

B 露出防水用改質アスファルトシートは、表面に鉱物質粒子の圧着又は金属はくの積層等の処理を行ったものとする。


(A) 粘着層付改質アスファルトシート及び部分粘着層付改質アスファルトシート
@「標仕」9.3.2(a)では、粘着層付改質アスファルトシート及び部分粘着層付改質アスファルトシートはJIS A 6013により、種類及び厚さは特記によることとしている。特記がなければ、粘着層付改質アスファルトシート及び部分粘着層付改質アスファルトシートの種類及び厚さは、「標仕」表9.3.1から表9.3.3により、いずれの粘着層付改質アスファルトシート及び部分粘着層付改質アスファルトシートの種類もR種とされている。「標仕」表9.3.1から表9.3.3で規定された厚さは、JIS A 6013での表示値を示しており、JIS A 6013では厚さの許容差はプラス側は規定せず、マイナス側は5%まで認められている。


A 改質アスファルトシートのR種は、合成繊維を主とした多孔質なフェルト状の不織布原反に、アスファルト又は改質アスファルトを浸透させ、改質アスファルトを被覆したものである。粘着層付改質アスファルトシートは改質アスファルトシートの裏面全面に粘着層を配したものである。また、部分粘着粘着層付改質アスファルトシートは改質アスファルトシートの裏面に粘着層をスポット状又はストライプ状に配して粘着層のない部分を通気層として利用するものである。また、使用前のブロッキングを防止するはく離紙又ははく離フィルムを配したもので、使用時にははく離紙又ははく離フィルムをはがしながら、下地対象面に転圧等を併用して張り付けるものである。


B 粘着層の品質はアスファルトルーフィング類製造所ごとに異なるが、その接着強度は強風による飛散、浮き等が生じないようにその粘着層の面積比が決められている。そのため、「標仕」では、粘着層はアスファルトルーフィング類製造所の指定する製品とされている。風圧力に関しては、建築基準法施行令第82条の4の規定に基づき「屋根ふき材及び屋外に面する帳壁の風圧に対する構造耐カ上の安全性を確かめるための構造計算の基準を定める件」(平成12年5月31日 建設省告示第1458号)により算定する。

なお、同告示に基づく、屋根葺材に加わる風圧力の計算例は9.4.4(b)(11)を参照されたい。


C 露出防水用改質アスファルトシートは、表面に鉱物質粒子の圧着又は金属はくの積層等の処理を行ったものとする。

表9.3.1 用途による区分と厚さ(JIS A 6013:2005)
表9.3.1_用途による区分の厚さ.jpg


表9.3.2 材料構成による区分(JIS A 6013 : 2005)
表9.3.2_材料鋼製による区分.jpg


表9.3.3 品質(JIS A 6013 : 2005)
表9.3.3_品質(JIS A 6013_2005).jpg


(b) 増張り用シート

「標仕」9.3.2(b)では、増張り用シートは、JIS A 6013の非露出複層防水用R種に適合するものとし、厚さ2.5mm以上としている。ただし、粘着層付改質アスファルトシートは厚さ1.5mm以上とすることとしている。増張りに適するように裁断し、下地の動きの大きいALCパネル短辺接合部及びPCコンクリート部材の目地部に用いる。また、防水層が疲労、破断しやすい出隅・入隅又は防水層の納まり上の欠陥となりやすい出入隅角、ルーフドレン回り等の要所に防水性を高めるために用いる。


(c) その他の材料
(1) プライマー、あなあきシート,絶縁用テープ、シール材及び仕上塗料は,同じ種類・用途でも原料の調合や製造法が異なる場合がある。そのため、「標仕」9.3.2 (c)(1)では、改質アスファルトシート製造所の指定する製品としている。

(i) プライマー
プライマーは、改質アスファルトシートの施工に先立って下地に塗布する材料で、下地と改質アスファルトシートとの接着効果を向上させることを目的としたものである。一般的には、アスファルトや改質アスファルトを有機溶剤に溶解させた溶剤系と水に分散させたエマルション系がある。使用又は取扱いについては、消防法、労働安全衛生法等の規定を遵守しなければならない。


(A) あなあきシート
あなあきシートは、防水層と下地との間を絶縁するために用いられる材料で、シート全面に一定の間隔で穴が開いており、トーチ工法で改質アスファルトシートの張付けの際、溶融改質アスファルトが穴から流れ込み、下地へ規則的な部分接着となる。


(B) 絶縁用テープ
絶縁用テープは、紙、合成樹脂等のテープ状のものに、粘着剤等を付着させたもので、幅50mmのものが用いられる。ALCパネル短辺接合部及びPCコンクリート部材目地部等大きな動きが予想される部分に張り付け、防水層に直接力が及ばないようにする。


(C) シール材
シール材は防水層張りじまいや貫通配管回り等に使用されるもので、防水層上の弱点を補い、防水層の水密性を確保する材料である。材質は防水層に影響を与えないものとする。


(D) 仕上塗料
仕上塗料は、露出防水用改質アスファルトシートの上に塗布し、防水層の美観と耐久性の向上(砂落ち防止、温度上昇低減)を目的として使用されるもので、一般にはエマルション系の塗料が多く使用される。

なお、仕上塗料は、塗料の品質性能上、長期的な耐久性を望むことが困難であり一定期間で塗り替える必要がある。


(E) 押え金物
押え金物は、9.2.2(f)による。


(2) 屋根露出防水絶緑断熱工法に用いる断熱材は、屋根スラブと防水層の間に設置される。「標仕」9.3.2(c)(2)では、材質及び厚さは特記により、特記がなければ材質は、JIS A 9511(発泡プラスチック保温材)によるA種硬質ウレタンフォーム保温材の保温板2種1号又は2号で透湿係数を除く規格に適合するものとしている。

この断熱材は、寸法安定性がよく、2枚の面材の間にサンドイッチ状に発泡させた耐熱型のポリウレタン系断熱材である。特に、熱伝導率が小さく耐熱性に優れている。また、独立気泡のため、水や水蒸気の浸入に対する抵抗性が大きい。

断熱材の必要厚さは、熱伝導率から計算により求められる。断熱材の厚さが 50mmを超える場合は、防火地域又は準防火地域においては建築基準法第63条の規定に、また、特定行政庁が防火地域及び準防火地域以外の市街地について指定する区域においては同第22条の規定に、それぞれ適合する屋根構造としなければならない。

なお、断熱材の固定に使用する接着剤等は、断熱材及び防水層に影響を与えないものとする。


9.3.3 防水層の種別及び工程

「標仕」9.3.3では、改質アスファルトシート防水工法は、屋根根露出防水密着工法、屋根露出防水絶縁工法及び屋根露出防水絶縁断熱工法とされ、また、それぞれの防水層の種別及び工程は「標仕」表9.3.1から表9.3.3により、適用は特記によるとしている。平成25年度「標仕」では、従来の屋根露出防水密着工法の2工法が3工法になり、更に、屋根露出防水絶縁工法の3工法及び屋根露出防水絶縁断熱工法の2工法が規定された。


(1) 屋根露出防水密着工法

(i) AS - T1
1層目の非露出複層防水用の改質アスファルトシートをトーチバーナーにより下地に全面密着させ、更に、2層目の露出複層防水用の改質アスファルトシートをトーチバーナーにより張り合わせるトーチ工法による複層仕様の防水層である。

(A) AS - T2
露出単層防水用の改質アスファルトシートをトーチバーナーにより下地に全面密着させるトーチ工法による単層仕様の防水層である。

(B) AS - J1
1層目に非露出複層防水用の粘着層付改質アスファルトシートを全面密着させ、更に、2層目に露出複層防水用の粘着層付改質アスファルトシートを張り合わせる複層の常温粘着工法による複層仕様の防水層である。


(2) 屋根露出防水絶縁工法

(i) AS - T3
1層目に非露出複層防水用の部分粘着層付改質アスファルトシートで下地に部分的に接着させ、更に、2 層目の露出複層防水用の改質アスファルトシートをトーチバーナーにより張り合わせるトーチ工法による複層仕様の防水層である。下地に部分的に溶着させ絶縁工法とする場合は、1層目の部分粘着層付改質アスファルトシートに代え、非露出複層防水用の改質アスファルトシートとする。立上りは1層目の部分粘着層付改質アスファルトシートに代え、非露出複層防水用の改質アスファルトシートをトーチ工法で密着させる工法とする。

(A) AS - T4
あなあきシートを敷き並べた上に露出単層防水用の改質アスファルトシートの裏面をトーチバーナーにより全面溶融し、穴の部分だけを下地に溶着させるトーチ工法による単層仕様の防水層である。改質アスファルトシートを下地に部分的に溶着させて絶縁工法とする場合は、あなあきシートを省略する。立上りは、あなあきシートを省略し密着工法とする。

(B) AS - J2
1層目に非露出複層防水用の部分粘着層付改質アスファルトシートで下地に部分的に接層させ、更に、2層目に露出複層防水用の粘着層付改質アスファルトシートを張り合わせる常温粘層工法による複層仕様の防水層である。立上りは1層目の部分粘着層付改質アスファルトシートに代え、非露出複層防水用の粘着層付改質アスファルトシートを密着させる工法とする。


(3) 屋根露出防水絶縁断熱工法

(i) ASI - T1
最初に断熱材を接着剤等によりド地に接着し、その上に非露出複層防水用の部分粘着層付改質アスファルトシートを張り付け、更に、2層目の露出複層防水用の改質アスファルトシートをトーチバーナーにより張り合わせる複層仕様の防水層である。立上りには断熱材は施工せず、1層目は非露出複層防水用の改質アスファルトシートをトーチ工法で密着させる。「標仕」表9.3.3では防湿層の設置は特記としているが、「住宅に係るエネルギーの使用の合理化に関する設計、施工及び維持保全の指針」(平成18年国土交通省告示第378号)の地域 I、地域 U 及び地域Vにおいては、防湿層の設置が望ましい。防湿層としては、改質アスファルトシート系の常温粘着用シートを使用する場合が一般的である。

(A) ASI - J1
最初に断熱材を接着剤等により下地に接着し、その上に非露出複層防水用の部分粘着層付改質アスファルトシートを張り付け、更に、2層目の露出複層防水用の粘着層付改質アスファルトシートを張り合わせる常温粘着工法による複層仕様の防水層である。立上りには断熱材は施工せず、1層目は非露出複層防水用の粘着層付改質アスファルトシートを密着させる。ASI-T1と同様「標仕」表9.3.3では防湿層の設置は特記としている。


(4) ALCバネル及びPCコンクリート部材を下地とする場合のALCパネル短辺接合部及びPCコンクリート部材の目地部の処置は、改質アスファルトシート張付けに先立ち、(1)においては、増張り用シートにより増張りを行い、(2)及び(3)においては、絶縁用テープを張り付ける。また、ALCパネルを下地とした場合は、プライマーの使用量を0.4kg/m2とする。




9.3.4 施 工

(a) 防水層の下地

防水層の下地は、9.2.4(a)を参照されたい。ただし、出隅及び入隅は図9.3.2に示す形状とする。


図9.3.2_出隅及び入隅の形状(出隅).jpg図9.3.2_出隅及び入隅の形状(入隅).jpg
図9.3.2 出隅及び入隅の形状


(b) プライマー塗り

プライマー塗りは、下地の乾燥を確認したのちに、清掃を行い、塗布する。

(i) コンクリート下地の場合は、所定量をはけ又はローラーばけ等を下地の状況に応じて適宜使い分けて、改質アスファルトシート等の張りじまい部までむらなく均ーに塗布する。この際、防水施工範囲以外の面を汚さないように注意する。

(A) ALCパネル下地の場合は、所定量をはけ等により2回に分けて塗布する。 2回目の塗布は、1回目に塗布したプライマーが乾燥したことを確認したのちに行う。

(B) プライマーは改質アスファルトシートの張付けまでに十分乾燥させる。


(c) 増張り
改質アスファルトシートの張付けに先立ち、増張り用シートを用いて次の増張りを行う。

(i) ALCパネルの短辺接合部

@ 屋根露出防水密着工法において、トーチ工法(種別 AS-T1及び AS-T2)の場合は幅300mm程度の増張り用シートを用いて接合部両側に 100mm程度ずつ張り掛け、絶縁増張りを行う。常温粘着工法(種別 AS- J1)の場合は、幅50mm程度の絶縁用テープを張り付けたのち、幅300mm程度の増張り用シートを用いて増張りを行う(図9.3.3参照)。


A 屋根露出防水絶縁工法及び屋根露出防水絶縁断熱工法においては、トーチ工法(種別 AS-T3、AS-T4及びASI-T1)及び常温粘着工法(種別 AS-J2 及びASI- J1)のいずれの場合も増張り用シートによる増張りは行わず、ALCパネル短辺接合部に幅50mm程度の絶縁用テープを張り付ける処理だけでよい。

図9.3.3_屋根露出防水密着工法におけるALCパネル短辺接合部の増張り例.jpg
図9.3.3 屋根露出防水密着工法におけるALCバネル短辺接合部の増張り例


(A) PCコンクリート部材の接合部の目地部

@ 屋根露出防水密着工法において、トーチ工法(種別 AS-T1及び AS-T2)の場合は部材の両側に100mm程度ずつ張り掛けることのできる幅の増張り用シートを用いて絶縁増張りを行う。常温粘着工法(種別AS_J1)の場合は、幅50mm程度の絶緑用テープを張り付けたのち、同様に行う(図 9.3.4参照)。

図9.3.4_屋根露出防水密着工法におけるPCコンクリート部接合部目地部の増張り例.jpg
図9.3.4 屋根露出防水密着工法におけるPCコンクリート部材接合部目地部の増張り例

A 屋根露出防水絶縁工法及び屋根露出防水絶縁断熱工法においては、トーチ工法(種別 AS-T3、 AS-T4 及び ASI-T1)及び常温粘着工法(種別 AS-J2及びAST- J1l)のいずれの場合も増張り用シートによる増張りは行わず、PCコンクリート部材接合部目地部に幅 50mm程度の絶縁用テープを張り付ける処理だけでよい。


(B) 出隅及び入隅は、幅200mm程度の増張り用シートを100mm程度ずつ張り掛けて増張りを行う(図9.3.5参照)。

図9.3.5_出隅・入隅部の増張り例(出隅部).jpg図9.3.5_出隅・入隅部の増張り例(入隅部).jpg
図9.3.5 出隅・入隅部の増張り例

また、出入隅角は幅200mm程度の増張り用シートを用いて図9.3.6のように行う。

図9.3.6_出入隅角の増張りの例.jpg
図9.3.6 出入隅角の増張り例


(C) ルーフドレン回りは、増張り用シートをルーフドレンのつばと、つばから 100mm程度の範囲の下地に張り掛けるように張り付ける(図9.3.7参照)。トーチ工法の場合は、トーチバーナーでよく溶融させて張り付け、焼いた金ごて等で増張り用シートの段差を均す。常温粘着工法の場合は、ローラー転圧にトーチバーナーを併用するなどして張り付ける。増張り用シートの段差はトーチバーナー等を使用して均す。


図9.3.7_ルーフドレン廻りの増張り例(1枚もの).jpg図9.3.7_ルーフドレン廻りの増張り例(扇状裁断).jpg
図9.3.7 ルーフドレン回りの増張り例


(D)貫通配管回りは、150mm程度の増張り用シートを用いて貫通配管と根元を増 張りし、更に増張り用シートを貫通配管周囲の下地に150mm程度張り付ける(図 9.3.8参照)。トーチ工法の場合は、トーチバーナーでよく溶融させて張り付け.焼いた金ごて等で増張り用シートの段差を均す。常温粘着工法の場合は、ローラー転圧にトーチバーナーを併用するなどして張り付ける。増張り用シートの段差はトーチバーナー等を使用して均す。

図9.3.8_貫通配管回りの増し例.jpg
図9.3.8 貫通配管回り増張り例


(d) 改質アスファルトシートの張付け

(1) 平場の張付け(密着工法)

(i) トーチ工法の場合
@ 改質アスファルトシートの張付けは、改質アスファルトシートの裏面及び下地をトーチバーナーであぶり、改質アスファルトを十分溶融させ、丁率に張り付ける。

A 改質アスファルトシート相互の接合は、原則として、水上側が水下側の上に重なるように張り重ね、重ね幅は長手・幅方向とも100mm以上とする。

B 複層防水の場合は改質アスファルトシートの重ねが上下層で同一箇所にならないように張り付ける(図9.3.9参照)。その際、1層目の改質アスファ ルトシートの表面及び2層目の改質アスファルトシートの裏面をトーチバーナーであぶり、相互の改質アスファルトが十分溶融されていることを確認し、空気の内包、破れ、密着不良等ができないように張り付ける。

図9.3.9 改質アスファルトシートの張り方.jpg
図9.3.9 改質アスファルトシートの張り方

C 改質アスファルトシート相互の接合に当たっては、溶融した改質アスファルトがシート端部からはみ出すように十分溶融させ施工する。

D 改質アスファルトシートの3枚重ね部は、水みちになりやすいので、中間の改質アスファルトシート端部を斜めにカットする(図9.3.10参照)か、焼いた金ごてを用いて角部を滑らかにするなどの処理を行う。

図9.3.10_改質アスファルトシートの3枚重ね部の納まり例.jpg
図9.3.10 改質アスファルトシートの3枚重ね部の納まり例


E 露出防水用の改質アスファルトシートの砂面に改質アスファルトシートを重ね合わせる場合、重ね部の砂面をあぶり、砂を沈めるか、砂をかき取って改質アスファルトを表面に出した上に張り重ねる(図9.3.11参照)。

図9.3.11_露出防水用改質アスファルトシートの重ね部の処理例.jpg
図9.3.11 露出防水用改質アスファルトシートの重ね部の処理例
(表面の砂をかき取る例)

F 接合部からはみ出した改質アスファルトは、焼いた金ごて等を用いて処理する。この際、改質アスファルトシートの重ね部に口あき等のある箇所は、焼いた金ごてを差し込み再炭溶融して接着させる。


(A) 常温粘着工法の場合

@ 改質アスファルトシートの張付けは、シートの裏面のはく離紙等をはがしながら空気を巻き込まないように、平均に押し広げ、転圧ローラー等を併用して張り付ける。

A 改質アスファルトシート相互の重ねは、(i) A及び (i) Bによる。

B「標仕」9.3.4 (d)(1)(A)では、改質アスファルトシート相互の張付けは、改質アスファルトシート製造所の仕様によるとしている。改質アスファルトシート相互の接合には、転圧ローラーによる転圧だけでなく、トーチバーナーやシール材等が併用されることが多い。

C 改質アスファルトシートの3枚重ね部には、シール材を充填するか、トーチバーナーであぶり、焼いた金ごてを用いて滑らかにする。また、トーチ工法と同様に、中間の改質アスファルトシート端部を斜めにカットして行ってもよい。

D 露出防水用の改質アスファルトシートの砂面に改質アスファルトシートを重ね合わせる場合は、砂面にゴムアスファルト系のテープ又はペースト等で処理したのちに張り付け、転圧する(図9.3.12参照)。また、トーチ工法と同様に砂をかき取って改質アスファルトを表面に出したのちに張り付け.転圧する方法もある。

図9.3.12_重ね部の処理例.jpg
図9.3.12 重ね部の処理例

(2)平場の張付け(絶縁工法)

「標仕」9.3.3 (2)及び「標仕」9.3.3 (3)では、トーチ工法の種別 AS-T3、AS-T4及びASI-T1並びに常温粘着工法の種別 AS-J2及びASI-J1を絶縁工法としている。「標仕」表9.3.2及び「標仕」表9.3.3の工程で示される各シートの張付けは、@〜Bによる。ただし、「標仕」9.3.4 (d)(1)(i) 及び「標仕」9.3.4(d)(1)(A)では、立上り際の幅500mm程度は改質アスファルトシートを全面密着させることとしている。また、改質アスファルトシートの張付けが複数日になる場合は、作業を中断する部分の雨仕舞処理、風対策等を考慮する。

@ 部分粘着層付改質アスファルトシートの張付け(種別AS-T3、 AS- J2、ASI-T1及びASI- J1)

1)部分粘着層付改質アスファルトシートの張付けは、(1)(A)@による(図9.3.13参照)。


2) 部分粘着層付改質アスファルトシート相互の重ね幅は、幅方向は100mm程度とし、長手方向は突付けとし、その部分に200mm程度の増張り用シートを張り付ける(図9.3.14参照)。

なお、部分粘着層付改質アスファルトシート相互の張付けは、改質アスファルトシート製造所の仕様による。


3) 立上り際は、風による負圧が平場の一般部より大きくなるため、立上り際の幅500mm程度は密着工法とする(図9.3.15及び図9.3.16参照)。

図9.3.13_部分粘着層付改質アスファルトシートの張付け例.jpg
図9.3.13 部分粘着層付改質アスファルトシートの張付けの例

図9.3.14_接合部の処理例.jpg
図9.3.14 接合部の処理例

図9.3.15_立上り際の部分粘着層付改質アスファルトシートの納まり例.jpg
図9.3.15 立上り際の部分粘着層付改質アスファルトシートの納まり例

図9.3.16_ASI-T1の場合の立上り際の部分粘着層付改質アスファルトシートの納まり例.jpg
図9.3.16 ASI-T1の場合の立上り際の
部分粘着層付改質アスファルトシートの納まり例


A あなあきシートの張付け(種別 AS-T4)

1) あなあきシート相互は、隙間ができないように突付けで敷き並べる。突付け部の下側に改質アスファルトシート片(200 × 100(mm)程度)を3〜4m程度の間隔で敷き込み、空気の通路を設ける(図9.3.17参照)。

2) あなあきシートの上に改質アスファルトシートを張り付ける場合、あなあきの部分に溶融した改質アスファルトが十分に流れ込んでいることを確認しながら張り付ける。

3) 立上り際は、風による負圧が平場の一般部より大きくなるため.立上り際の幅500mm程度は密着工法とする(図9.3.18参照)。


図9.3.17_あなあきシートの敷き並べ例.jpg
図9.3.17 あなあきシートの敷き並べ例

図9.3.18_立上り際のあなあきシートの納まり例.jpg
図9.3.18 立上り際のあなあきシートの納まり例


B 改質アスファルトシートを部分溶着する場合の張付け(種別AS-T3及び種別AS-T4)

「標仕」表9.3.2では、種別 AS-T3 及び種別 AS-T4 の場合、改質アスファルトシートを部分的に溶着する方法も可能とされている。

1) 改質アスファルトシートを部分溶着する場合は、改質アスファルトシートの裏面に付けられている指定溶融箇所及び下地をトーチバーナーで十分に溶融させながら平均に押し広げ、部分的に溶着させる(図3.4.19参照)。

なお、立上り際の幅500mm程度は密着工法とする。

2) 改質アスファルトシート相互の接合部は、(1)(@)Aによる。


図9.3.19_部分的に溶着する張り方の例.jpg
図9.3.19 部分的に溶着する張り方の例

(3) 断熱材の張付け
「標仕」では、屋根露出防水絶縁断熱工法における断熱材の張付けは、改質アスファルトシート製造所の仕様によるとしているが、施工の際には次の点に留意する。

@ 断熱材は、順次隙間なく張り付ける。

A ルーフドレン回りへの断熱材の張付けは、ルーフドレンのつばから300mm程度離れた位置に四角く逃げて、浮き及び隙間ができないように張り付ける
(図9.3.20参照)。

B 貫通配管回りへの断熱材の張付けは、貫通配管の回りに隙間及び浮きができないように張り付ける(図9.3.21参照)。


図9.3.20_ルーフドレン廻りへの断熱材の張付け例.jpg
図9.3.20 ルーフドレン回りへの断熱材の張付け例

図9.3.21_貫通配管回りへの断熱材の張付け例.jpg
図9.3.21 貫通配管回りへの断熱材の張付け例


(4) 立上り部の張付け

(i) トーチ工法の場合

@ 立上り部の張付けは(1)(i)による。

A 平場が部分粘着層付改質アスファルトシートを用いた絶縁工法の場合は、部分粘着層付改質アスファルトシートを非露出複層防水用の改質アスファルトシートに代えて張り付けて、平場へ張り重ねる。

B 立上り部への改質アスファルトシートの末端部は、所定の位置にそろえて、押え金物を用いて留め付け、シール材を充填する(図9.3.22参照)。


(A) 常温粘着工法の場合

@ 立上り部の張付けは、(1)(A)による。

A 平場が部分粘着層付改質アスファルトシートを用いた絶緑工法の場合は、部分粘着層付改質アスファルトシートを非露出複層防水用の粘着層付改質アスファルトシートに代えて張り付けて、平場へ張り重ねる。

B 立上り部への粘着層付改質アスファルトシートの末端部は、所定の位置に
そろえて、口あきのないよう転圧し、押え金物を用いて留め付け、シール材を充填する。


図9.3.22_防水層端部の納まり例(水切りあごタイプ).jpg
図9.3.22_防水層端部の納まり例(笠木タイプ)2.jpg
図9.3.22 防水層端部の納まり例

(5) ルーフドレン、貫通配管等との取合い

(i)トーチ工法の場合
@ ルーフドレン回りは、改質アスファルトシートをトーチバーナーを用いてルーフドレンのつばに100mm程度張り掛かるように、増張り用シートの上に張り重ねる。防水層端部にはシール材を塗り付ける。絶縁工法の場合は、ルーフドレンのつばから400mm程度は密着させる。

A 貫通配管回りは、改質アスファルトシートをトーチバーナーを用いて貫通配管及び周囲の増張り用シートに張り重ね、貫通配管立上りの所定の位置に防水層の端部をそろえ、ステンレス製既製バンド等で防水層端部を締め付け、防水層の末端部及び貫通配管の根元部はシール材を塗り付ける(図9.3.23 参照)。


(A) 常温粘着工法の場合

@ ルーフドレン回りは、粘着層付改質アスファルトシートをルーフドレンのつばに100mm程度張り掛かるように、改質アスファルトシート製造所の仕様により増張り用シートの上に張り重ねる。防水層端部にはシール材を塗り付ける。絶縁工法の場合は、ルーフドレンのつばから 400mm程度は密着させる。

A 貫通配管回りは、粘着層付改質アスファルトシートを所定の位置に防水層の端部をそろえ、ステンレス製既製バンド等で防水層端部を締め付け、防水層の末端部及び貫通配管の根元部はシール材を検り付ける(図9.3.23参照)。


図9.3.23_貫通配管回りの取合い例.jpg
図9.3.23 貫通配管回りの取合い例

(e) 仕上塗料塗り
(1) 仕上塗料は、かくはん機等を用いて、顔料及び骨材等が分散するように注意しながら十分練り混ぜる。

(2) 仕上塗料塗りは、所定の塗布量をはけ又はローラーばけ等によりむらなく均一になるように塗布する。

(f) 検査
改質アスファルトシート防水層施工途中における検査の留意点は9.1.3(b)を参照されたい。

(g) 施工時の気象条件
施工時の気象条件については、9.1.3(a)を参照されたい。

なお、防水施工中に降雨・降雪が生じた場合は、張付けを中止し、張りじまい部を焼いた金ごてやシール材で処理する。絶縁工法の場合の防水層端部は、改質アスファルトシート類で養生張りを行う。



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☆実践ノウハウ(1)
建築工事監理指針(1)
躯体工事(地業工事)(4)
躯体工事(鉄筋工事)(1)
躯体工事(コンクリート工事)(23)
躯体工事(鉄骨工事)(30)
仕上工事(CB,ALC,ECP)(9)
仕上工事(防水工事)(8)
仕上工事(石工事)(11)
仕上工事(タイル工事)(6)
仕上工事(木工事)(10)
仕上工事(屋根,とい工事)(6)
仕上工事(金属工事)(8)
仕上工事(左官工事)(9)
仕上工事(建具工事)(15)
仕上工事(カーテンウォール工事)(3)
仕上工事(塗装工事)(13)
仕上工事(内装工事)(11)
仕上工事(ユニット等)(19)
仕上工事( 排水工事)(3)
仕上工事(舗装工事)(12)
仕上工事(植栽工事)(5)
☆映像学習(5)
☆コンクリート主任技士(16)
時事ニュース(5)
施工管理法(1)
書籍(5)
現代の建築家(2)