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1. FXは上達するのか

小さなコツをいくつか覚えたって駄目です。勝てない原因をきちんと突き止めてからやり直しましょう。FXを楽しむためには「投資期間」が必要です。すぐに始めたって勝てないことは、FXに限らず、何事であれ同じなのです。だからこそ、その期間を短縮するための「方法論」が大切なのです。

 右矢印1 1-1. FXを楽しむために
   アマチュアらしく…
 右矢印1 1-2. いつか負けないはずがない!
   上手くなるまでは短期取引です
 右矢印1 1-3. 難しさの正体って何だ
   利確と損切の理解は大切です
 右矢印1 1-4. FXは上達するのか
   取引機会を絞り込むべきです
 右矢印1 1-5. 数字で掴もう
   その機会にどう臨むかです
2. 経済指標の楽しみ方

このブログで扱う取引の理想は、経済指標発表前後の反応を着実に刈り取り、ポジション保有時間を最短化してリスクを避けることです。でも、効率良く取引するにはそれなりに予備知識が必要です。大した話は紹介できませんが、基本だけは押さえておきましょう。

 右矢印1 2-1. 大きなゾウの隠れ方
   指標取引のための予備知識です
 右矢印1 2-2. ウソは嫌いだ!
   短期取引をやるときの指針です
 右矢印1 2-3. イグアナを見分ける前に
   このブログの指標取引での成績です
 右矢印1 2-4. 小ズルくいきましょう
   いわばジンクスで勝つ方法です

3. 指標取引分析手法

このブログでは経済指標への調査・分析を定型書式で行っています。定型書式を用いることで、反省を踏まえてやり方を進歩させたり、相場環境が変わったことを見つけやすくするため、です。

 右矢印1 3-1. 指標取引の予備知識
   指標発表前後の他の時間と違い
 右矢印1 3-2. ローソク足各部の名称
   全幅・値幅・跳幅とは?
 右矢印1 3-3. 4本足チャート
   このブログで使うチャート表記
 右矢印1 3-4. 反応方向の予備知識
   指標分類と反応方向の基本
 右矢印1 3-5. 取引通貨ペアの選択
   通貨ペアによる有利不利
 右矢印1 3-6. 指標分析の方法
   定量指標分析とは?
 右矢印1 3-7. 反応分析の方法
   定量反応分析とは?
 右矢印1 3-8. 分析の成績
   事前分析的中率
 右矢印1 3-9. ブレイク対応準備
   ついでに…
4. 経済指標DB

経済指標発表前後の短時間に分析期間を絞ることによって、指標への反応に一定の再現性(傾向)があることはわかりました。各国「政策決定指標」・「経済実態指標」の項に、主要な指標についての分析結果と分析事例を纏めてあります。

 右矢印1 4-0. 各国経済・通貨の特徴
 右矢印1 4-1. 日本経済
    4-1-1. 政策決定指標
    4-1-2. 経済実態指標
     (a) GDP速報値
     (e) 国際収支
 右矢印1 4-2. 米国経済
    4-2-1. 政策決定指標
     (a1) FOMC政策変更時
     (a2) FOMC政策変更直前
     (b1) UM消信指数速報
     (b2) CB消信指数
     (b3) ISM非製景指数
     (c1) NY連銀製景指数
     (c2) Phil連銀製景指数
     (c3) ISM製景指数
     (d1) 輸入物価指数
     (d2) 生産者物価指数
     (d3) 消費者物価指数
     (d4) PCEコアデフレータ
     (e1) ADP雇用統計
     (e2) 雇用統計
    4-2-2. 経済実態指標
     (a1) GDP速報値
     (a2) GDP改定値
     (a3) GDP確定値
     (b1) 小売売上高
     (b2) 個人消費・所得
     (c1) 設備稼働率
     (c2) 耐久財受注
     (d1) 中古住宅販売件数
     (d2) 新築住宅販売件数
    4-2-3. 収支関連指標
     (a) 貿易収支
 右矢印1 4-3. 欧州経済
    4-3-1. 政策決定指標
     (a) ECB金融政策
     (c1) 独国ZEW景況感調査
     (c2) 独国Ifo業況指数
     (c3) 独国PMI速報値
     (d) 欧州HICP速報値
    4-3-2. 経済実態指標
     (a1) 独国GDP速報値
 右矢印1 4-4. 英国経済
    4-4-0. 英国経済指標反応要点
    4-4-1. 政策決定指標
     (a) BOE金融政策
     (c1) 製造業PMI
     (c2) サービス業PMI
     (d) 物価統計
     (e) 雇用統計
    4-4-2. 経済実態指標
     (a1) GDP速報値
     (a2) GDP改定値
     (a3) GDP確定値
     (b) 小売売上高指数
     (c) 鉱工業生産指数
 右矢印1 4-5. 豪州・NZ経済
    4-5-1. 政策決定指標
     (a) RBA金融政策
     (b) RBNZ金融政策
     (c) WP消費者信頼感指数
     (d1) 四半期住宅価格指数
     (d2) 四半期消費者物価指数
     (e1) ANZ広告求人件数
     (e2) 雇用統計
    4-5-2. 経済実態指標
     (a) 四半期GDP
     (b) 貿易統計
     (c) 小売売上高
     (d) 住宅ローン件数

ーーーーーーーー
【FX会社】
各社特徴があります。最初は資金にも限りがあるでしょうから1つの口座で、慣れたらいくつか口座を開いて自分が使いやすい会社を選ぶと良いでしょう。
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DMM.com証券

FX口座数国内第1位はTVCMで有名。主要通貨のスワップポイントが高く、ドル円スプレッドも原則0.3銭と安い。2万円のキャッシュバック条件は、10万円入金+PC・スマホで3か月各500枚(週毎に各約40枚)の取引と意外に簡単!


外為ジャパン

キャッシュバック条件はDMM.comと同じ。0.1枚単位から取引可能で、ドル円中心の取引ならばスプレッドも原則0.3銭と安い。最初に口座開設したり自分で手法研究するために良いと思います。


ヒロセ通商

他社乗換ほか、キャッシュバックプログラム多数。スプレッドは、クロス円でUSD・EUR・NZDが有利、ドルストレートでEUR・GBP・AUDが有利。最小取引は1000通貨単位で初心者に優しい。スワップが良い会社です。


マトリックストレーダー

キャッシュバック条件はヒロセ通商と同じようです。特長は、スキャルピングOK公言・1日の取引上限なし・1000通貨単位取引可、といった点。


OANDA Japan

MT4業者はスプレッドが狭くても約定力が低い業者が多いなか、約定拒否なしが魅力。またHPの各種分析図表が美しく、あちこちのブログで引用されています。本ブログでは他人の著作物転載はしていないので、お見せできません。一度ご覧ください。


ライブスター証券

特徴は、スワップポイントが業界最高水準、証券口座とFX口座との間でリアルタイム資金連携。株とFXと両方やる方にお薦めです。



外為ファイネスト証券

特徴は、MT4最狭水準のスプレッド、EA利用可、指値制限なし、MT4サーバ国内設定、1000通貨取引可、です。

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2018年11月30日

11月30日経済指標(結果検証済)

本日は、

19:00 11月集計分欧州HICP速報値

の発表があります。

ーーー$€¥£A$ーーー

市場予想(前回改定値)
・HICP+2.0%(+2.2%)
・コアHICP+1.1%(+1.1%)
事前差異判別式の解は+0.2です。

過去反応平均順跳幅/値幅pips(2018年平均pips)
・直前10-1分足8/6(7/5)
・直後1分足9/7(5/4)
・直後11分足17/10(11/7)
2018年に入って反応が小さくなっています。

過去傾向に基づく取引方針
・直前10-1分足は、1✕HICPの事前差異+1✕コアHICPの事前差異、という判別式の解の符号と逆方向にポジションをオーダーし、利確/損切の目安は5pipsぐらいにしておけば良いでしょう。
・指標発表時刻を跨ぐポジションは、直前10-1分足が15pips跳ねたらその方向にオーダーします。そして、指標発表直後の跳ねで利確/損切です。
・あまり追撃には向かない指標です。それでも追撃ポジションをオーダーするなら、直後1分足が陰線だったときに短時間行う方が良いでしょう。
以上




以下は12月1日に発表しています。
【事後検証】

指標結果は、HICP・コアHICPとも前回・予想を下回ったものの、反応は陽線でした。
前回・予想を下回ったとは言え、ECBのインフレ目標である2%弱は上回っていました。それが陽線で反応した理由かも知れません。インフレ目標の趣旨から言えば、ECB利上げに繋がる結果です。

1811HICP速報701.png

直前10-1分足で取引機会を逸したため、取引は行えませんでした。

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
注記以上




広告以上

2018年11月29日

11月29日経済指標(結果検証済)

昨夜、FRB議長は、現在の金利水準を「中立金利を僅かに下回る」との見解を示しました。従来は「中立金利とかなり隔たりがある」との見解でした。
中立金利というは、経済成長を加速も減速もしない水準「レンジ(幅)」を指しています。来年の利上げ回数についての発言はなかったものの、市場の来年利上げ回数予想は下方修正されており、12月20日4時のFOMCドットチャートの下方シフトに関心が高まっています。

昨夜のダウは600ドル超の上昇だったものの、週末の米中首脳会談を控えて、上を追うよりは下を狙う機会を窺いたいですね。
でも、いつもいつもこんなときに邪魔をするのがECB総裁です。17時にECB総裁の発言が予定されており、来年秋の利上げ延期の可能性をにおわせる可能性があります。夕方以降にEURが売られていたら、USD売は控えておきましょう。

ーーー$€¥£A$ーーー

本日は、

17:00 ECB総裁発言
22:30 10月集計分米国PCEコアデフレータ・PCE・個人所得
28:00 FOMC議事要旨公開

の予定があります。
FOMC議事要旨は、昨夜FRB議長会見があったため、ほぼ反応しないと見込まれます。

ーーー$€¥£A$ーーー



市場予想(前回結果)
・PCEコアデフレータ前月比+0.2(+0.2)
・同上前年比+1.9(+2.0)
・個人所得+0.4(+0.3)
・個人消費+0.4(+0.4)
事前差異判別式の解は△0.3です。

さて、この市場予想には少し違和感があります。

まず、10月集計分コアCPI前月比の実態差異は+0.1でした。過去、同月集計分コアCPI前月比の実態差異がプラスのとき、PCEコアデフレータ前月比の実態差異が0かプラスになる可能性が高いことがわかっています。
ところが、現時点で市場予想は上記の通り前月同値です。PCEコアデフレータ前月比は上振れの可能性があります。

次に、10月集計分コアCPI前年比の実態差異は△0.1でした。過去、同月集計分コアCPI前年比の実態差異がマイナスのとき、PCEコアデフレータ前年比の実態差異が0かマイナスになる可能性が高いことがわかっています。
ところが、現時点で市場予想は上記の通り+0.1となっています。PCEコアデフレータ前年比は下振れの可能性があります。

また、10月集計分小売売上高前月比は+0.8と大幅上昇しています。過去、同月集計分小売売上高前月比が大幅上昇したとき、PCEも上昇しがちです。
ところが、現時点で市場予想は上記の通り前月同値となっています。PCEは上振れの可能性があります。

もし、PCEコアデフレータ前月比が0.1下振れで、同前年比が0.1上振れ、PCEが0.1上振れの場合、事後差異は+0.1、実態差異は△0.1となります。このとき、直後1分足は陽線となる期待的中率は71%です。

過去反応平均順跳幅/値幅pips(2018年平均pips)
・直前10-1分足5/3(3/1)
・直後1分足7/5(3/2)
・直後11分足12/9(7/5)
2018年に入って反応が小さくなっています。

過去傾向に基づく取引方針
・直前10-1分足は事前差異と同じ方向に3pipsを狙います。
・市場予想が現在のまま、という前提で、指標発表直前にロングをオーダーし、発表直後の跳ねで利確/損切です。
・発表後は、直後1分足が3pips未満で方向を決めて追撃開始し、目安3pipsで利確/損切です。発表後3pips以上動いてから追撃を始めても初期追撃はうまくいかないことが多いようです。
・再追撃を行うなら、利確・損切の目安は、直後1分足終値と直後11分足終値の平均値の差である4pipsです。
以上




以下は23時過ぎに追記しています。
【事後検証】

指標結果はデフレータが悪化し、所得と消費が改善、となりました。
過去傾向に基づく予想では、PCEコアデフレータ前月比が上振れ(実際は下振れ)、同前年比が下振れ(実際も下振れ)、PCEが上振れ(実際も上振れ)で、3つに2つが過去傾向通りでした。

反応は、発表直後に陰線側に振れ、発表から5分を過ぎてから22:38頃には発表前水準に戻しました。指標発表から3分までがデフレータへの反応、3〜4分が迷い、5分後からはPCEや個人所得の改善に反応、ということかも知れません。

1810米国PCE700.png

最後の再追撃判定は、直後1分足終値でショートをオーダーしても4pipsを稼げました。けれども、わずかな時間を除けば、発表から1分を過ぎてからはむしろロングが正解でした。時間を短時間に限っていなかったこともあり、判定は「判定不可」としておきます。

取引結果と本指標での成績一覧を纏めておきます。

1810米国PCE800.png

1810米国PCE900.png

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
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タグ:PCE

2018年11月28日

11月28日経済指標(結果検証済)

本日は

22:30 7-9月期集計分米国GDP改定値
24:00 10月集計分米国新築住宅販売件数

が発表されます。

ーーー$€¥£A$ーーー

GDP取引方針は次の通りです。
・指標発表直前に直前10-1分足と逆方向にポジションをオーダーし、発表直後の跳ねで利確/損切です。
・発表後は早期追撃開始し、なるべく早く利確機会を窺います。発表時から10pipsを超えてからの追撃は諦めます。
・直後1分足終値がついたら、逆張りの機会を窺います。利確/損切の目安は5pipsで良いでしょう。

新築住宅販売件数の取引方針は以下の通りです。
・直前10-1分足は、事前差異判別式の解の符号(マイナスで陰線、プラスで陽線に対応)と同じ方向にポジションをオーダーし、目安3pipsで利確/損切します。本稿投稿時点での事前差異は+3となっています。
・直後1分足跳幅が7pips以上になったとき、直後1分足終値が付いたとき、直後11分足が10pips以上に達したときに、それぞれ逆張りポジションをオーダーし、直後1分足値幅を削ったら利確します。損切の目安は5pipsぐらいで良いでしょう。
以上




以下は11月29日に追記しています。
【事後検証】

米GDP改定値は、速報値と同値で予想を下回りました。USDJPYは四捨五入すると、発表前後1分それぞれに1pipsも動かないという状況でした。

多くの解説記事では、次の10-12月期の成長は減速を見込んでいるようです。論拠は、貿易摩擦や、金利上昇による投資減退や、過去の減税効果の希薄化と以降の減税が議会捻じれで困難、なためです。米GDPの7割は個人消費ですが、GDP構成要素で変動が大きな貿易や在庫の悪化が予想されています。

1808米国GDP700.png

指標発表前の取引は、事前方針に挙げなかったように中止でした。事前差異はプラスでしたが、USDJPYは既にUSD高水準で、しかも深夜のFRB議長会見が警戒されていたので当然です。
動きこそ小さかったものの、発表後の動きは過去の傾向通りでした。

取引結果と過去成績を纏めておきます。

1808米国GDP800.png

1808米国GDP900.png

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新築住宅販売件数は悪化で、反応は陰線でした。
価格も低下傾向、在庫も増加傾向で、先行きも明るくありません。

1810米国新築700.png

事前方針に問題ありません。過去の傾向通りの値動きです。

取引結果と過去成績を纏めておきます。

1810米国新築800.png

1810米国新築900.png

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
注記以上




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米国実態指標「新築住宅販売件数」発表前後のUSDJPY反応分析(3訂版)

本稿は、過去の本指標結果と反応方向の関係を分析することによって、本指標発表前後のUSDJPY取引に役立つ特徴を見出すことがテーマです。

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米国新築住宅販売件数は、商務省経済分析局(The United States Census Bureau)が翌月24日〜月末に地域別(北東部・中西部・南部・西部)・住宅種別・販売価格等を発表します(2018年10月24日発表事例)。なぜか、土地付きの新築住宅販売件数だけが対象で、既に保有していた土地への新築や賃貸用住宅は含まれません。

本指標での取引にあたっては、地域別や住宅種別や価格が反応に影響している兆しはないので、全体の年換算件数季節調整値(以下「件数」と略記)と、その年換算件数季節調整値前月比(以下「前月比」と略記)だけに注目しておけば十分です。
件数と前月比は、前回結果と発表結果の大小関係が過去88%一致し、100%ではありません。

反応は、指標発表直後の方向こそ素直なものの、程度は小さく、影響持続時間が短いという特徴があります。
取引には、指標発表前に織り込みが行われやすく、指標発表後は逆張りのタイミングを窺う、という方針で臨みましょう。

他の指標との関連で、多くの指標解説記事では「本指標が中古住宅販売件数を先行示唆する」という記述が多々見受けられます。けれども、そんなことは起きていません。
また「住宅販売数は消費への影響が大きい」という指標解説記事も多々見受けられます。輸送機器を除く耐久財受注前月比や個人消費(PCE)前月比は、本指標に3か月遅れで改善/悪化が追従している可能性があります。但し、今後もこの3か月という時差が続くかは、継続観察する必要があります。

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本分析結果に基づく過去傾向を踏まえた取引方針は、以下の通りです。

  • 直前10-1分足は、事前差異判別式の解の符号(マイナスで陰線、プラスで陽線に対応)と同じ方向にポジションをオーダーし、目安3pipsで利確/損切します。
  • 直後1分足跳幅が7pips以上になったとき、直後1分足終値が付いたとき、直後11分足が10pips以上に達したときに、それぞれ逆張りポジションをオーダーし、直後1分足値幅を削ったら利確します。損切の目安は5pipsぐらいで良いでしょう。

上記本指標要点や過去傾向を踏まえた取引方針の論拠を以下に示します。
以下の特徴を踏まえた取引を行うか、その日の値動きが異常なら取引を止めるかがベターな選択と考えています。少なくとも過去の傾向に反した取引方法は、長い目で見ると勝率をさげてしまいがちです。




T.指標分析

以下、事前差異(=市場予想ー前回結果)と事後差異(=発表結果ー市場予想)と実態差異(発表結果ー前回結果)の関係を多用します。差異がプラスのとき陽線・マイナスのとき陰線と対応していれば、反応が素直だと言うことにします。

【1.1 指標推移】

最初に挙げた通り、本指標分析には、@ 件数、A 前月比、を用います。
この分析に用いたデータは、2015年1月集計分〜2018年9月集計分(同年10月発表分)の45回分です。本指標と本指標への反応に一貫した傾向がないかを分析するには、十分なサンプル数です。

過去の市場予想と発表結果の推移を以下に示します。本指標発表値は前月分の集計データです。グラフ横軸は集計月基準となっています。
市場予想は発表直前の値を用い、発表結果は後に修正値が発表されても定時発表値のままを用います。これは本指標発表直前直後の反応程度や反応方向との関係にしか興味がないからです。

ーーー$€¥£A$ーーー

件数と前月比は次のように推移しています。

1810米国新築210.png

1810米国新築220.png

件数のグラフでのピークは73.3万件(2017年11月集計分)、ボトムは48.1万件(2015年3月集計分)です。
前月比のグラフのピークは+18.9%(2017年9月集計分)、ボトムは△11.5%(2015年9月集計分)です。

過去45回の発表で、件数か前月比が前月と同値だったことは、たった2回しかありません。この2回を除いた43回の過去発表で、前月発表結果に対して件数と前月比の増減方向が一致したことは38回です(方向一致率88%)。一致率88%ということは、指標結果の改善/悪化を予測するためには、どちらか見やすい方だけ見れば良いことになります。

【1.2 指標結果良否判定】

件数と前月比のそれぞれについて、各差異と各ローソク足の方向一致率を求めます。下表1行1列は、件数について事前差異と直前10-1分足の方向一致率が過去68%だった、と読みます。

1810米国新築230.png

先に、発表結果が前回結果よりも改善/悪化するかを予測するためには、件数と前月比のどちらか見やすい方だけ見れば良い、と記しました。上表から、反応方向もまた、指標発表前を除けば、同じような傾向になることがわかります。

一応、各差異判別式を求めておきます。
直前10-1分足は、

  • 1✕件数の事前差異

という事前差異判別式の解の符号(マイナスで陰線、プラスで陽線と対応)との過去方向一致率が68%で最大になります。
前月比と組み合わせると、どう係数を選んでも方向一致率はこれ未満になってしまいます。

直後1分足は、

  • 1✕件数の事後差異[万件]+3✕前月比の事後差異[%]
 
という事後差異判別式の解の符号との過去方向一致率が79%で最大になります。
指標結果の市場予想に対する良し悪しには素直に反応しています。

直後11分足は、

  • 1✕件数の実態差異[万件]+2✕前月比の実態差異[%]

という実態差異判別式の解の符号との過去方向一致率が61%で最大になります。
これでは事後差異判別式の方が直後11分足との方向一致率が高いため、実態差異差異判別式を用いる意味がありません。指標結果と反応方向の関係は、事後差異判別式を用いて捉えましょう。

ーーー$€¥£A$ーーー

2015年以降の毎年の各差異平均値の推移を下図に示します。

1810米国新築150.png

2017年を除けば、事後差異より実態差異が大きくなっています。平均的には、市場予想と発表結果の落差よりも、前回結果と発表結果の落差の方が大きくなりがちです。このことは、例えば、市場予想が前回結果を下回っていても、発表結果が前回結果を下回るときは、市場予想を超えて悪化する可能性が高い、ということになります。逆に、市場予想が前回結果を上回っていても、発表結果が前回結果を上回るときは、市場予想を超えて改善する可能性が高い、です。
このように本指標では、前回結果と市場予想の大小関係が、市場予想と発表結果の大小関係を予想する材料となる訳です

【1.3 指標間一致性分析】

本指標と他の指標との連動(同期)性や追従性(時差)を調べます。異なる指標同士を比べる場合は、市場予想が絡まない実態差異同士を比べます。

(1.3.1 中古住宅販売件数との対比)

本指標は契約書署名時点で集計されているため、所有権移転時点で集計される中古住宅販売件数よりも1〜2か月先行するという話は有名です。がしかし、事実を調べると、単月毎の販売件数の増減を両指標で見比べる限り、そんなことは起きていません

両指標の対比は『米国実態指標「中古住宅販売件数」発表前後のUSDJPY反応分析』の1.4.1項で行っているので、そちらを参照願います。

(1.3.2 輸送機器を除く耐久財受注前月比との対比)

次に、輸送機器を除く耐久財受注前月比(以下「コア耐久財受注」と略記)との対比を行います。

コア耐久財受注は、ほとんどの月で後日修正値が発表されます。がしかし、ここでは修正値でなく、最初の発表値を用います。その推移を、新築住宅販売件数前月比と同じ時間軸にプロットしたものが下図です。変動が小さいコア耐久財受注は、比較を容易にするため10倍化しています。

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この図を見ても、どちらがどちらに先行/遅行しているのかなんてわかる訳ありません。

そこで、単月毎の両指標の増減方向の一致率を調べた結果を下図に示します。
増減方向は、それぞれの実態差異を比べています。また、下図横軸は「コア耐久財受注が新築住宅販売件数前月比よりも〇か月先行/遅行」と読みます。縦軸は両指標の増減方向の一致率です。

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新築住宅販売件数前月比が増減した3か月後、コア耐久財受注前月比の増減との方向一致率が69%となっています。
3か月後の方向一致率が高くなる理由はわからないものの、コア耐久財受注前月比は中古住宅販売件数前月比より1か月遅れて方向一致率が高まります。コア耐久財受注前月比との方向一致率が高まる時差が、本指標は3か月後で、中古住宅販売件数は1か月後で、その差が2か月です。

一見、コア耐久財受注前月比を通じて、新築住宅契約書署名時点と中古住宅所有権移転時点の時差が表れているように思えるものの、そもそも前述の通り新築住宅販売件数と中古住宅販売件数の前月比には連動も追従も見られません。
そもそも、本指標とコア耐久財受注は、同月・2か月後の方向一致率が各33%・33%(不一致率67%・67%)となっています。新築住宅の契約書署名と同月・2か月後に、コア耐久財受注との方向一致率が低くなる理由だって説明できません。

よって、公平に解釈するなら、この本指標とコア耐久財受注の増減方向の3か月の時差は、最近に限った調査期間でたまたま方向一致率が高くなっているだけ、というの可能性あります。それでも、最近は時差3か月で両指標の増減方向が一致しがち、ぐらいのことは言えるでしょう。

(1.3.3 PCE前月比との対比)

次に、個人消費(PCE)前月比との対比を行います。

本指標前月比とPCE前月比を同じ時間軸にプロットしたものが下図です。変動が小さいPCE前月比は、比較を容易にするため10倍化しています。

1810米国新築260.png

これでは、どちらがどちらに先行/遅行しているのかわかりません。わかる訳ありません。

そこで、単月毎の両指標の増減方向の一致率を調べた結果を下図に示します。
増減方向は、それぞれの実態差異を比べています。また、下図横軸は「PCE前月比が新築住宅販売件数前月比よりも〇か月先行/遅行」と読みます。縦軸は両指標の増減方向の一致率です。

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新築住宅販売件数前月比が増減した3か月後、PCE前月比の増減との方向一致率が64%となっています。
3か月後の方向一致率が高くなる理由はわからないものの、前述のコア耐久財受注前月比と同じく時差3か月となっています。

これもまた、最近は時差3か月で両指標の増減方向が一致しがち、ぐらいに解釈しておいた方が良いでしょう。

【1.4 指標分析結論】

  • 過去、前月発表結果に対して件数と前月比の増減方向一致率は88%です。よって、指標結果の改善/悪化を予測するためには、どちらか見やすい方だけに注目するので構いません。
  • 事後差異より実態差異の方が平均的に大きいものの、指標発表後の反応方向は事後差異に従いがちです。
  • 本指標結果の改善/悪化が中古住宅販売件数の改善/悪化を先行示唆している兆しはありません。
  • 本指標結果の改善/悪化は、コア耐久財受注やPCE前月比の改善/悪化を3か月先行して示唆している可能性があります。けれども、この3か月という時差が今後も継続して意味を持つのかはわかりません。




U.反応分析

分析は、反応程度の大きさだけを取り上げる方法と、反応方向だけを取り上げる方法と、指標発表後の程度や方向を示唆する予兆がないか、について行います。

【2.1 反応概要】

過去の4本足チャートの各ローソク足平均値と分布を下表に纏めておきます。

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指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は、過去平均でたった7pipsです。その後10分経って、直後11分足跳幅が平均の1.5倍以上跳ねたことは、過去11%しかありません。指標発表から11分以内に15pips以上跳ねることは1年に1回ぐらいしか起きていない訳です。
反応が小さな指標です。

いま、各ローソク足始値で完璧な事前分析に基づきポジションをオーダーし、各ローソク足順跳幅の先端で完璧に利確できる完璧な取引ができたとします。それほど完璧な取引が行なえても、1回の発表で4本のローソク足順跳幅で計26pipsしか稼げません。
当然、そんな完璧な分析も完璧な取引も不可能なので、1回の発表で狙うのはその2〜4割ぐらいにしておけば良いでしょう(5〜12pips)。その期間の動き全体の2〜4割を狙う、というのは、長期に亘る収益最大化の個人的な経験値です。ご参考までに。

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次に、2015年以降の反応平均値の推移を下図に示します。

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以前から安定して反応が小さく、最近になって反応が小さくなった指標ではありません。

なお、1.2項に示した2015年以降の事前差異・事後差異・実態差異の推移と見比べると、各差異の大きさと反応の大きさは相関が低いようです

【2.2 個別反応分析】

多くの指標では、事後差異と直後1分足の方向一致率が高くなりがちなことがわかっています。方向一致率さえ高ければ、指標結果の良し悪しを事前に分析する意義がありますが、そうでなければ事前に指標結果の良し悪しを分析しても、取引を行う上で役に立ちません。
また、事後差異の大きさと直後1分足値幅が比例的(相関が強い)になる指標は限られています。相関が強いほど、指標発表後に追撃を続けるべきか逆張りに転じるべきかという判断の確度が高まります。

下図は、事後差異(横軸)と直後1分足終値(縦軸)の関係を示しています。

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相関係数R^2値は0.21しかなく、回帰線(青線)は役に立たないようです。相関係数が低いのは、事後差異が+20以上のときに、事後差異と反応程度が比例的に分布していないためです
また、事後差異が△10〜0の範囲では、陽線で反応するか陰線で反応するかわかりません。

次に、直後1分足(横軸)に対する直後11分足(縦軸)の分布です。

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グラフ左半分は、直後1分足が陰線だったときです。直後1分足が陰線だった場合、直後11分足は直後1分足の値幅を削ったり反転していることがわかります。
一方、グラフ右半分は、直後1分足が陽線だったときです。直後1分足が陽線だったときは、同じ方向に反応を伸ばすか、逆方向に向かうかわかりません

【2.3 回数反応分析】

回数反応分析は、何よりも短時間取引で勝率を重視するための分析です。程度を問題にせず、比較対象同士の大小関係や方向一致した回数だけに注目します。けれども、利確や損切のタイミングを見切れないと、分析結果を活かせないという欠点があります。

指標一致性分析は、各差異と反応方向の一致率を調べています。反応一致性分析は、先に形成されたローソク足と後で形成されるローソク足の方向一致率を調べています。

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指標発表前は、直前10-1分足の事前差異との方向一致率が過去68%です。そして、直前1分足は過去陰線率が78%、と偏りが見られます。
指標発表時は、直前1分足と逆方向に直後1分足が反応したことが過去62%です。直後1分足の反応方向は、事後差異判別式の解の符号との方向一致率が79%、と素直な反応となりがちです。
発表後の直後1分足や直後11分足は、実態差異よりも事後差異との方向一致率が高くなっています。

次に、過去発表後に反応を伸ばしたか否かの回数だけを、反応性分析で調べておきました。

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もし、直後1分足と直後11分足が同方向なら、直後11分足跳幅は直後1分足跳幅より反応を伸ばしたことが70%です。けれども、過去に直後1分足と直後11分足が同方向だったことは55%しかありません。55%では、指標発表直後の反応方向に追撃できません。
むしろ、直後1分足終値が付いた時点から見て、直後11分足終値が直後1分足と反転したり値幅を削ったことが71%あることに注目すべきです。

【2.4 反応分析結論】

  • 指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足順跳幅は、過去平均でたった7pipsです。その後10分経って、直後11分足跳幅が平均の1.5倍以上跳ねたことは、平均して1年に1回ぐらいしか起きていません。
    反応が小さな指標です。
  • 指標発表前は、直前10-1分足の事前差異との方向一致率が過去68%です。そして、直前1分足は過去陰線率が78%、と偏りが見られます。
  • 指標発表時は、直前1分足と逆方向に直後1分足が反応したことが過去62%です。直後1分足の反応方向は、事後差異判別式の解の符号との方向一致率が79%、と素直に反応しがちです。
  • 過去に直後1分足と直後11分足が同方向だったことは55%しかありません。55%では、指標発表直後の反応方向に追撃できません。直後1分足終値が付いた時点から見て、直後11分足終値が直後1分足と反転したり値幅を削ったことが71%あることに注目すべきです。




V.取引方針

以下に過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示し、それぞれの期間の取引方針を纏めておきます。

【3.1 直前10-1分足】

下図は直前10-1分足の始値基準ローソク足です。

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直前10-1分足は、過去平均順跳幅が6pips、同値幅が4pipsです。過去陽線率は56%、事前差異との方向一致率は68%です。この期間の逆跳幅が順跳幅より大きくなったことは過去5回(頻度11%)です。
この期間は、事前差異と同じ方向にポジションをオーダーし、目安3pipsで利確/損切です。

【3.2 直前1分足】

直前1分足の始値基準ローソク足を下図に示しておきます。

1810米国新築420.png

直前1分足は、過去平均順跳幅が3pips、同値幅が2pipsです。過去陰線率は78%と高いものの、2018年に入ってからは陰線率は高くありません。事前差異との方向一致率は40%、直前10-1分足との方向一致率は40%で、アテにはできません。
この期間は取引を行いません

【3.3 直後1分足】

次に直後1分足です。

1810米国新築430.png

直後1分足は、過去平均順跳幅が7pips、同値幅が4pipsです。過去陽線率は60%で、この期間の逆跳幅が順跳幅より大きくなったことは過去3回(頻度7%)しかありません。

直前1分足との方向一致率は38%(不一致率62%)です。62%では、直前1分足が陰線でも(陰線になりそうでも)、指標発表直前にポジションをオーダーする根拠にできません。
指標発表時刻を跨ぐポジションはオーダーしません

直後1分足が事後差異と同じ方向に反応したことは過去79%、と素直に反応しがちです。けれども、直後1分足と直後11分足の方向一致率は過去55%しかありません。これでは、初期反応方向を見てから追撃しても、反応が小さい指標だけに手遅れになる可能性が高い、と言えます。
初期反応方向を見てからの早期追撃は行いません

【3.4 直後11分足】

最後に直後11分足です。

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直後11分足は、過去平均順跳幅が10pips、同値幅が6pipsです。順跳幅は、6〜10pipsの範囲だったことが過去49%、15pips以下だったことが過去86%に達しています。

事後差異との方向一致率は66%、実態差異との方向一致率は61%で、直後1分足との方向一致率は55%しかありません。ですが、直後1分足終値が付いた時点から見て、直後11分足終値が直後1分足と反転したり値幅を削ったことが71%あります。

よって、直後1分足跳幅が7pips以上になったとき、直後1分足終値が付いたとき、直後11分足が10pips以上に達したときに、それぞれ逆張りポジションをオーダーし、直後1分足値幅を削ったら利確します。損切の目安は5pipsぐらいで良いでしょう。

【3.5 取引方針結論】

  • 直前10-1分足は、事前差異と同じ方向にポジションをオーダーし、目安3pipsで利確/損切します。
  • 直後1分足跳幅が7pips以上になったとき、直後1分足終値が付いたとき、直後11分足が10pips以上に達したときに、それぞれ逆張りポジションをオーダーし、直後1分足値幅を削ったら利確します。損切の目安は5pipsぐらいで良いでしょう。




W.過去成績

取引成績は、この分析に記載方針に沿って実際に取引を行った結果だけを纏めています。実際に取引した結果以外は、例え事前方針が妥当だったとしてもここには含みません。また、事前方針に挙げていない取引(方針外取引)の成績は含めません。

実際の取引は、例え結果的に陽線だったとしても終値1秒前まで長い陰線側へのヒゲをずっと形成していたりします。そういった場合、事前のその期間の取引方針がロングが正解かショートが正解かわかりません。実際の取引で利確できたか損切せざるを得なかったかだけが公平な判定基準だと言えます。そして、方針外取引をここに含めると、事前分析の有効性が後日検証できなくなってしまいます。

取引方針の記述を、勝ちやすく・分析結果を誤解しにくく・自己裁量部分がわかるように、進歩・改善していくしかありません。記述はがんじがらめ過ぎても取引がうまくいきません。その兼ね合いが難しいので、試行錯誤しています。

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以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
注記以上




DMM FXは、FXをやらない人もTVCMで知っている会社で、そういう意味で安心感があります。取り扱い金融機関も約380と多く、信頼の裏付けになります。

スプレッドはUSDJPYが0.3、EURJPYが0.5、GBPJPYが1.0、AUDJPYが0.7なので、最も安い方の業者になります。
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何より、口座申し込みから3か月以内の500枚取引でのキャッシュバック¥20,000は、かなり魅力的です。
レバレッジが25倍固定で1枚からの取引なので(2018年10月10日20:15調べI)、口座開設するなら¥50万ぐらいは原資を用意した方がいいと思います。
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2018年11月27日

11月27日経済指標(結果検証済)

心配されていた米株価と原油価格は上昇しました。
ただ、米GMが北米5工場を閉鎖し1.6万人のリストラを行う旨、発表しました。GMが悪い訳じゃありませんが、貿易交渉で他国に米国生産比率を高めるように求めているのに何なんだ、という声は高まるでしょう。貿易交渉を控えた日本には良いニュースです。
資源・エネルギー分野との関連が強いダラス連銀景況指数は、最近の原油安を受けて悪化していました。また、米大統領は中国製Apple製品に関税をかける旨、発言したそうです。
何だか、米株価の戻し(上昇)は、週末のG20での米中首脳会談への不安もあって、長続きするような気がしません。明日の米GDP改定値発表までUSD高が続くか、疑問になってきました。

伊国政府は、EUの予算修正要求を受け入れて予算を削減する旨、発表しました。削減額がEUの修正要求に見合うか否かは、まだ確認できていません。
英国からは、首相がクリスマス前の議会承認を目指していると伝えられていますが、まだ議会承認に必要な議員数を確保できていないようです。
EURとGBPは、欧州時間以降の飛び込みニュースに気を付ける状況が続きます。

ーーー$€¥£A$ーーー

本日は、

24:00 11月集計分米国CB消費者信頼感指数

が発表されます。

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米国CB消費者信頼感指数は、反応が小さい指標です。指標発表直後1分足は過去陽線率が77%と、反応方向に偏りが見られるものの、今回はこの陽線率の高さは無視することにします。

本指標は、先々月9月に18年ぶりの高い数値でした。前月からは株価ピークアウトの懸念と、中間選挙の捻じれ予想/予想通り結果が起きました。市場予想は前回結果より低く見込まれており、下げ方向になっていること自体は妥当と思われます。
がしかし、今回の事前差異(=市場予想ー前回結果)△2.4に対し、本指標過去平均事後差異(=発表結果ー市場予想)の大きさは4.1です。市場予想通りに前回よりも悪化すると考えるなら、市場予想の悪化程度は見積もりが甘い、と捉えています。

市場予想(前回結果)
・135.5(137.9)

過去反応平均順跳幅/値幅pips(2018年平均pips)
・直前10-1分足6/4(5/3)
・直後1分足7/4(3/2)
・直後11分足12/7(8/4)
2018年に入って反応が小さくなっています。

過去傾向に基づく取引方針
・直前1分足は事前差異と逆方向にポジションをオーダーし、利確・損切の目安はたった1・2pipsです。狙いが小さ過ぎて、あまり薦められません。
・過去詳細分析記事では指標発表時刻を跨ぐポジションをオーダーしないことになっています。がしかし、今回は市場予想の悪化見込みが小さ過ぎると考えるため、指標発表直前にショートをオーダーします。発表直後の跳ねで利確/損切です。
・直後1分足は過去平均で8pipsしか跳ねていません。指標発表後の初期反応が5pipsを超えていたら、もう慌てて追撃しても無駄です。追撃するなら指標結果を確認してから行いましょう。
・直後1分足終値が△5pips以下か+10pips以上のとき、追撃ポジションをオーダーし、利確/損切の目安は3pips程度です。特に、陰線方向への深追いは避けましょう。明日のGDP改定値で速報値から僅かに改善される予想となっています。
以上




以下は11月29日に追記しています。
【事後検証】

CBは僅かに悪化したものの、反応は陽線でした。
指標発表直後のあまりの反応の小ささを見て、すぐに寝ました。
なお、市場予想は事前投稿以降に改訂されていました。

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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
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2018年11月26日

11月26日経済指標(結果検証済)

EU緊急理事会は英国離脱案を承認し、残る課題は英議会承認になりました。
今後しばらくは、英与党議員による首相不信任への動きが再開されることや、連立与党が議会で承認しないという報道に注意です。いずれもGBP売に繋がる内容ですが、一線を超える決定的内容でない限り数時間で元に戻すと思われます。GBPポジションは資金に余裕をもっておくことが大事です。

むしろ懸念は米株安です。米金利上昇と同時進行する場合、10年債が3.2%付近までは金利がUSDJPYを支え、3.2%付近からは株価下落が加速してリスク回避でJPY買が進み始めるのが、ここ最近のパターンです。

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本日は、

07:00 EU緊急首脳会議結果を受けた(?)週明け
18:00 11月集計分独国Ifo企業景況感指数
23:00 ECB総裁発言

が予定されています。

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独国Ifo企業景況感指数

市場予想(前回結果)
・景況指数102.3(102.8)
・景況感指数99.2( 99.8)
・現況分析105.3(105.9)
市場予想は改定される可能性があるのでご注意ください。
事前差異判別式は、ー1✕景況指数事前差異+1✕現況分析指数事前差異+2✕景況感指数事前差異で、解は△1.3です。但し、この判別式の符号と直前10-1分足の方向一致率は63%で、ちょっと微妙です。

過去反応平均順跳幅/値幅pips(2018年平均pips)
・直前10-1分足8/4(5/3)
・直後1分足9/7(5/3)
・直後11分足15/9(14/9)
2018年に入って反応が小さくなっています。

過去傾向に基づく取引方針
・市場予想が改定されて、事前差異がプラスになったらロングで3・4pipsを利確/損切の目安にすれば良いでしょう。現時点では事前差異がマイナスなので、この取引は見合わせる可能性が高いと思います。
・指標発表時刻を跨ぐポジションは、直前1分足が陰線なら発表直前にロングです。発表直後の跳ねで利確/損切します。
・指標発表後は、初期反応方向を確認したら早期追撃開始して、なるべく早めに利確/損切の機会を窺いましょう。
以上




以下は11月26日21時頃に追記しています。
【事後検証】

指標結果は全体的にやや悪化し、当月はZEW・PMI速報・Ifoの全ての独国景気指標が悪化しました。
反応は、発表直後こそ素直に陰線側に跳ねたものの、20数秒後にはボトムを形成し、その後は陽線側に戻そうという動きが強まりました。

1811米国中古701.png

追撃方針は「✕」と判定しました。
指標発表直後の数秒を除くと、その後2分後まで初期反応方向である陰線側への追撃は適さない動きでした。

取引結果を下表に纏めます。

1811米国中古800.png

事前方針に基づく取引は行えず、方針外取引のみ1回行いました。
以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
注記以上




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2018年11月25日

前週成績、及び、2018年11月26日〜30日経済指標

【前週備忘】

成績を気にするのは、各経済指標の詳細分析記事の結論である事前取引方針の妥当性を検証し続けるためです。

前週の事前分析成績は5勝2敗(予想的中率71%)、前提を満たさなかったことが2回、判定不可が0回でした(予想有効率78%)。判定は、リンク先の詳細分析記事の結論が、今回の発表でも通用したかを判定しています。
前週の取引成績は3勝、それとは別に事前方針にない取引で1勝、取引中止が2回でした。取引時間は13分40秒で、損益は62.65pipsでした。

なお、前週は指標発表前後の取引とは別に、毎夕、GBPJPYとGBPUSDとEURGBPのチャートを見ていました。どーんと動いたときの追撃の成績は、+485pipsー185pipsで差し引きちょうど+300pipsでした。
指標発表前後の取引にせよチャート取引にせよ、大事なことはチャンスを待つことです。
短期取引で大きく稼げるかどうかはチャート次第で、自分でできることは勝率を下げるような取引を避けることだけです。

他の人はどうか知りませんが、初心者の頃は、@ チャンスを待てずに無駄な取引が多く、A その結果、勝率を下げてしまって、B 勝率が下がると損益がマイナスの期間も生じやすく長引き、C それを取り返すためにチャンスを待てずにまたポジションを持ちたくなる、という悪循環に陥ったものでした。
そんな訳で、勝率が稼げる場面を選び、そこでの取引を中心に行うことは、初心者脱却の第1歩と考えています。

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前週米株は、ダウが直近安値10月28日(24,443)を下抜けて終えました(24,286ドル)。次の下値目安は6月27日の24,118ドルです。
株価下落もあって、大手金融機関によるFRBの2019年の利上げ回数予想が下方修正されているようです。前回FOMC直後は2019年の利上げ回数を3〜4回と予想が多かったものの、現在は1.5回〜3回となっているそうです。
USDJPYは、111円と115円の間での上下動が続いていますが、何となく下が危ない気がしてきました。26日〜30日週は、FOMC議事要旨よりFRB議長講演の方が先に行われ、議事要旨への反応は下なら中、上なら小、上でサプライズなら大、ではないでしょうか。

欧州・英国は、上に反応ならGBP取引で、EUR上昇にブレーキがかかり始めたらGBPも一旦清算です。一方、下に反応なら、EURが下げ止まってもGBPはどこまで下がるか予想できません。何も起きていないときも、何か起きたらどちらの動きが中心かを考えれば、EURよりGBPに注目しておいた方が良いでしょう。
先々週・先週の飛び込みニュースでの時間足反応が100〜200pipsだったことを踏まえると、今後はその半分以下しか跳ねないでしょう(離脱合意が不成立という事態を除く)。離脱合意不成立の場合、どこまでGBPが下げるかは予測不能です。

豪州はわかりません。
南ア・トルコといった新興国通貨の上昇は、それぞれ年初からの下降チャネル上端に到達しているのに対し、AUDだけはそのチャネルを先々週に上抜けています。先週のAUDはまた下げたようですが、再びAUDが上昇を始めたら、それをサインに数日間だけ南ア通貨やトルコ通貨で稼ぐ方が効率が良いかも知れません。

【今週経済指標】

月曜のIfoを除けば、過去の傾向通りに動きやすい指標発表が続いているようです。

11月26日(月)
07:00 EU緊急首脳会議結果を受けた(?)週明け
18:00 11月集計分独国Ifo企業景況感指数
23:00 ECB総裁発言

11月27日(火)
24:00 11月集計分米国CB消費者信頼感指数

11月28日(水)
22:30 7-9月期集計分米国四半期GDP改定値
24:00 10月集計分米国新築住宅販売件数
28:00 FRB議長発言

11月29日(木)
17:00 ECB総裁発言
22:30 10月集計分米国PCEコアデフレータ・PCE・個人所得
28:00 FOMC議事要旨公開

11月30日(金)
19:00 11月集計分欧州HICP速報値
以上




2018年11月24日

GBPJPYの周期性を信じれん!

GBPはEU離脱合意の英議会承認まで目が離せません。

GBPJPY月足は、かつて2015年6月と8月の高値が195円台に達していました。その後、2014年09月に英国からの独立を問うスコットランド住民投票や、2015年05月にEU離脱国民投票実施を選挙公約に掲げた英総選挙を経て、2016年06月の国民投票でEU離脱が決定し、2016年10月には安値122円台まで売られました。この14か月間の高値-安値の落差は73円にも達しました。
2016年11月からはトランプラリーや先進主要国での好景気による株高によって、2018年2月には高値156円台まで戻しました。この15か月間の安値-高値の落差は34円と、先のGBP下落の半分弱の戻しです。
この下降+上昇=1周期=29か月でした。この29か月の半周期目2016年10月を起点にすると、次の29か月後は2019年3月ということになります。
何か、偶然にしてはうまく符合してました。

その後、2018年3月には、2019年3月のEU離脱まで残り1年余となり、合意無き離脱が真実味を帯びてきました。2018年8月安値は139円台に達し、この5か月間の高値-安値の落差は17円で、先の落差の半値戻しとなっていました。ここから上に半分戻すなら前回安値+8〜9円で147〜148円台、再び下に戻して停滞するなら139〜140円台付近ということになります。

現在の144円台はその中間値付近で、近々に139円を下抜けるか148円を上抜けると、先述の周期性が崩れて新たな波が従来の波に重畳した可能性が生まれます。次週は、緊急EU首脳会議で合意案が承認されるか否かで始まり、英議会承認は12月10日頃に協定案の合意事項を採決し、来年1月か2月に関連法案を審議するそうです。
何だかGBPJPY29か月周期説に符合してて、これから数か月のGBPJPYは動きが小さくなるということでしょうか。

信じれん。

※注記:周期性を論じるときは、上記のように高値・安値でなく、終値で論じるのが一般的です。また、ひとつの波の周期を論じることは一般的でなく、複数の波の周期を合成して論じるのが一般的です。



英国は合意の有無に依らず2019年3月29日にEUを(仮)離脱します。合意案では、離脱移行期間期限は2020年末日とし、同年7月1日までに英欧が合意すれば1回だけ期限付き延長が可能とされています。

移行期間中の英国はEUが定める全てのルールを順守する一方、EUの各機関での議決権はありません。
議決権なくEU決定ルールに従う代わりに、英企業が従来通りEU域内で事業可能/移動可能(移転先での事業許認可がEU域内企業と同等)という訳です。加えて、英国は今後数年間で380億GBP(5兆円強)の清算金をEUに支払うと言われています(金額は合意案に明記されていないそうです)。

国家100年の計、という言葉があります。
一見、非常に高くついた英国のEU離脱は、もし将来にEU各国でポピュリズム政党が躍進したり、それが独仏で起きてEUの枠組が瓦解した場合、それに巻き込まれずに済んだら成功です。
何より、今回の件でEU加盟国はEU離脱のコストが見積れるようになりました。コストが見積もれれば、それを上回るメリットの有無だけが問題になります。EU離脱のハードルは、かつてよりも確実に低くなってしまいました。
もしも、2021年かそれ以前の英国がEUを離れて自主的外交等で経済的に成功するようになっていたら尚更です。

それにしても、米国は政策で、欧州は混乱で、中国は不透明部分の邪推で、FX参加者を次々と楽しませてくれますよね。
以上




広告以上

2018年11月23日

11月23日経済指標(結果検証済)

英欧離脱問題は、25日(日曜)の臨時EU首脳会議で欧州側承認、月末までに英議会承認、という流れとなります。それぞれ紛糾材料があるようですが、欧州側は独仏が、英国側は企業が、これ以上の混乱延長を望んでいないとの報道が説得力があるように思えます。英首相への与党内での不信任書簡提出も必要数に達しないとの見通しも伝えられています。
昨夜、英首相は「英欧間で宣言の文言に合意し、これは国民投票の結果を実現するものだ」との声明を出しました。

米国では、前回FOMCのドットチャートで2020年までの緩やかな利上げ継続が確認されたものの、そこまで利上げを継続するか疑念が強まっているようです。少し前まで2019年の利上げ回数は3回と見込む声が大きかったのに、現在は1.5回〜3回と利上げ回数減少側に市場予想がシフトしています。
USDの相対的悪材料にGBPやEURの相対的好材料を抱えて週末を迎えつつある訳です。

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本日は

17:30 11月集計分独国PMI速報値

が発表されます。
指標発表直後の反応方向への影響力は製造業PMI>サービス業PMIの関係があります。
指標発表後の反応程度は直後1分足の過去平均跳幅が10pipsと、平均的な反応程度です。但し、全体の63%は平均以下しか反応しません。最近の傾向は、事後差異や実態差異が大きくなっており、その結果、反応程度も以前よりも大きくなっています。

市場予想(前回改定値)
・製造業52.3(52.2)
・サービス業54.6(54.7)
・総合53.2(53.4)
事前差異判別式の解は+0.5です。

過去反応平均順跳幅/値幅pips(2018年平均pips)
・直前10-1分足6/4(4/2)
・直後1分足9/6(3/2)
・直後11分足13/8(7/4)

過去傾向に基づく取引方針
・事前差異がマイナスのとき直前1分足が陰線(になりそう)なら、指標発表直前にロングをオーダーし、発表直後の跳ねで利確/損切です。
・直後1分足と直後11分足の方向一致時に、直後1分足跳幅を超えて直後11分足跳幅が反応を伸ばしたことは85%です。しかし、直後1分足と直後11分足が方向一致したことは66%しかありません。よって、直後1分足が指標発表後の実態差異と同じ方向のとき、直後1分足の方向を確認してから追撃を始めると良いでしょう。
以上




以下は11月23日18時過ぎに追記しています。
【事後検証】

独国PMI速報値は悪化で、悪化程度の割に反応は大きな陰線でした。

製造業PMIの推移は4か月連続で前月を下回りました。2017年12月集計分をピークに、今年に入って製造業PMIははっきり下降基調になりました。このペースだと、早ければ来月には好不調の境界50を下回る可能性も生じてきました。

1810独国PMI速報700.png

今回は事前差異がプラスだったので、指標発表時の判定は「前提不成立」です。
実態差異符号はマイナスで直後1分足が陰線なので追撃実施は、判定「〇」となります。

取引結果を下表に纏めます。
背景が黄色の列は事前方針外取引です。本ブログ趣旨に鑑み、この黄色の取引は最下部の2017年以降成績表に含めません。

1810独国PMI速報800.png

本ブログ開始以降、事前詳細分析に示した方針に基づく取引の成績を下表に纏めておきます。

1810独国PMI速報900.png

以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
注記以上




10GBで月額400円という安さです。参考までに、2016年末頃から始めたこのブログの情報量は、まだ0.5GBぐらいです。サーバー初利用なら400円から始めても十分だと思います。

そして、申込むと自動でWordPressがセットアップされるため、難しい設定をしなくても最短1〜2分でホームページの作成を始めることができます。定期的に行われるWordPressのバージョンアップも自動で行われるので、古いバージョンを使用して起こるセキュリティーリスクの心配もありません。
初心者に優しくなっていますよね。
広告以上

タグ:PMI 独国

2018年11月22日

本日19:12・20:25のサプライズとリスク回避

19:12頃「英欧間で将来関係の枠組みで大筋合意」との一報が流れ(GBPJPY144.60円付近)、19:31に高値145.94円まで跳ね上がり(平均分速6.7pips)、事態発生から1時間では145.65円(時速105pips)となりました。
ポジティブサプライズで、これまでの合意なき離脱リスクに対する巻き戻しと言える動きでした。

ところが、事態発生直後の跳ね上げから少しずつ下げ戻していたところ、22:25に145.58円から一瞬144.64円まで瞬間最大分速94pipsで下落しました。記録を見てみると、22:25:30〜22:25:50の20秒内にほぼ90pipsの下落だったようです。

資金に余裕がないのに便乗しようとして、そろそろまたロングを22:10過ぎに取り直していた人は、だいぶやられたことでしょう。何度かこのブログでリスク回避時の動きのパターンを紹介しましたが、便乗は目安1時間です。その後はどうなるかわかりません。最初の1時間すら、資金いっぱいポジションを持つべきではありません。
忘れないようにしましょう。

それにしても凄かったですね。
本日24:00に英首相が会見という話があります。まだ大手通信社の記事では確認できていません。
以上

タグ:リスク