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1. FXは上達するのか

小さなコツをいくつか覚えたって駄目です。勝てない原因をきちんと突き止めてからやり直しましょう。FXを楽しむためには「投資期間」が必要です。すぐに始めたって勝てないことは、FXに限らず、何事であれ同じなのです。だからこそ、その期間を短縮するための「方法論」が大切なのです。

 右矢印1 1-1. FXを楽しむために
   アマチュアらしく…
 右矢印1 1-2. いつか負けないはずがない!
   上手くなるまでは短期取引です
 右矢印1 1-3. 難しさの正体って何だ
   利確と損切の理解は大切です
 右矢印1 1-4. FXは上達するのか
   取引機会を絞り込むべきです
 右矢印1 1-5. 数字で掴もう
   その機会にどう臨むかです
2. 経済指標の楽しみ方

このブログで扱う取引の理想は、経済指標発表前後の反応を着実に刈り取り、ポジション保有時間を最短化してリスクを避けることです。でも、効率良く取引するにはそれなりに予備知識が必要です。大した話は紹介できませんが、基本だけは押さえておきましょう。

 右矢印1 2-1. 大きなゾウの隠れ方
   指標取引のための予備知識です
 右矢印1 2-2. ウソは嫌いだ!
   短期取引をやるときの指針です
 右矢印1 2-3. イグアナを見分ける前に
   このブログの指標取引での成績です
 右矢印1 2-4. 小ズルくいきましょう
   いわばジンクスで勝つ方法です

3. 指標取引分析手法

このブログでは経済指標への調査・分析を定型書式で行っています。定型書式を用いることで、反省を踏まえてやり方を進歩させたり、相場環境が変わったことを見つけやすくするため、です。

 右矢印1 3-1. 指標取引の予備知識
   指標発表前後の他の時間と違い
 右矢印1 3-2. ローソク足各部の名称
   全幅・値幅・跳幅とは?
 右矢印1 3-3. 4本足チャート
   このブログで使うチャート表記
 右矢印1 3-4. 反応方向の予備知識
   指標分類と反応方向の基本
 右矢印1 3-5. 取引通貨ペアの選択
   通貨ペアによる有利不利
 右矢印1 3-6. 指標分析の方法
   定量指標分析とは?
 右矢印1 3-7. 反応分析の方法
   定量反応分析とは?
 右矢印1 3-8. 分析の成績
   事前分析的中率
 右矢印1 3-9. ブレイク対応準備
   ついでに…
4. 経済指標DB

経済指標発表前後の短時間に分析期間を絞ることによって、指標への反応に一定の再現性(傾向)があることはわかりました。各国「政策決定指標」・「経済実態指標」の項に、主要な指標についての分析結果と分析事例を纏めてあります。

 右矢印1 4-0. 各国経済・通貨の特徴
 右矢印1 4-1. 日本経済
    4-1-1. 政策決定指標
    4-1-2. 経済実態指標
     (a) GDP速報値
     (e) 国際収支
 右矢印1 4-2. 米国経済
    4-2-1. 政策決定指標
     (a1) FOMC政策変更時
     (a2) FOMC政策変更直前
     (b1) UM消信指数速報
     (b2) CB消信指数
     (b3) ISM非製景指数
     (c1) NY連銀製景指数
     (c2) Phil連銀製景指数
     (c3) ISM製景指数
     (d1) 輸入物価指数
     (d2) 生産者物価指数
     (d3) 消費者物価指数
     (d4) PCEコアデフレータ
     (e1) ADP雇用統計
     (e2) 雇用統計
    4-2-2. 経済実態指標
     (a1) GDP速報値
     (a2) GDP改定値
     (a3) GDP確定値
     (b1) 小売売上高
     (b2) 個人消費・所得
     (c1) 設備稼働率
     (c2) 耐久財受注
     (d1) 中古住宅販売件数
     (d2) 新築住宅販売件数
    4-2-3. 収支関連指標
     (a) 貿易収支
 右矢印1 4-3. 欧州経済
    4-3-1. 政策決定指標
     (a) ECB金融政策
     (c1) 独国ZEW景況感調査
     (c2) 独国Ifo業況指数
     (c3) 独国PMI速報値
     (d) 欧州HICP速報値
    4-3-2. 経済実態指標
     (a1) 独国GDP速報値
 右矢印1 4-4. 英国経済
    4-4-0. 英国経済指標反応要点
    4-4-1. 政策決定指標
     (a) BOE金融政策
     (c1) 製造業PMI
     (c2) サービス業PMI
     (d) 物価統計
     (e) 雇用統計
    4-4-2. 経済実態指標
     (a1) GDP速報値
     (a2) GDP改定値
     (a3) GDP確定値
     (b) 小売売上高指数
     (c) 鉱工業生産指数
 右矢印1 4-5. 豪州・NZ経済
    4-5-1. 政策決定指標
     (a) RBA金融政策
     (b) RBNZ金融政策
     (c) WP消費者信頼感指数
     (d1) 四半期住宅価格指数
     (d2) 四半期消費者物価指数
     (e1) ANZ広告求人件数
     (e2) 雇用統計
    4-5-2. 経済実態指標
     (a) 四半期GDP
     (b) 貿易統計
     (c) 小売売上高
     (d) 住宅ローン件数

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【FX会社】
各社特徴があります。最初は資金にも限りがあるでしょうから1つの口座で、慣れたらいくつか口座を開いて自分が使いやすい会社を選ぶと良いでしょう。
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DMM.com証券

FX口座数国内第1位はTVCMで有名。主要通貨のスワップポイントが高く、ドル円スプレッドも原則0.3銭と安い。2万円のキャッシュバック条件は、10万円入金+PC・スマホで3か月各500枚(週毎に各約40枚)の取引と意外に簡単!


外為ジャパン

キャッシュバック条件はDMM.comと同じ。0.1枚単位から取引可能で、ドル円中心の取引ならばスプレッドも原則0.3銭と安い。最初に口座開設したり自分で手法研究するために良いと思います。


ヒロセ通商

他社乗換ほか、キャッシュバックプログラム多数。スプレッドは、クロス円でUSD・EUR・NZDが有利、ドルストレートでEUR・GBP・AUDが有利。最小取引は1000通貨単位で初心者に優しい。スワップが良い会社です。


マトリックストレーダー

キャッシュバック条件はヒロセ通商と同じようです。特長は、スキャルピングOK公言・1日の取引上限なし・1000通貨単位取引可、といった点。


OANDA Japan

MT4業者はスプレッドが狭くても約定力が低い業者が多いなか、約定拒否なしが魅力。またHPの各種分析図表が美しく、あちこちのブログで引用されています。本ブログでは他人の著作物転載はしていないので、お見せできません。一度ご覧ください。


ライブスター証券

特徴は、スワップポイントが業界最高水準、証券口座とFX口座との間でリアルタイム資金連携。株とFXと両方やる方にお薦めです。



外為ファイネスト証券

特徴は、MT4最狭水準のスプレッド、EA利用可、指値制限なし、MT4サーバ国内設定、1000通貨取引可、です。

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2018年05月29日

明日はちょっとわかりません

先ほど発表されたCBは、ほぼ判明している過去の傾向通りの反応となりました。指標発表から1分を過ぎても反応を伸ばしているようですが、その点については再現性に確信が得られない結果なので、取引を諦めても仕方ありません。

分析記事こそ昨日改訂していたものの、取引用の事前投稿をしていないかったので、今回のCBは成績に含めません。直前1分足と直後1分足とで4pipsのプラスで、2シナリオ2勝した。収益が小さいのは指標のせいで仕方がありません。

さて、明日は米国ADPと米国GBP改定値の発表ですが、現状は過去の傾向通りになるか否かがわかりません。
と言うのも、先週公表された前回FOMC議事要旨記載の「物価が2%を超えることがあっても気にしない」というのが気になります。これを市場は6月利上げが既定路線と捉えたようですが、それならば、雇用がどうあれGDPがどうあれ関係ありません。
むしろ、本日欧州時間当初に欧州株の下落が起きたように、指標結果が良くてもそれを株価を通じて為替にどう反応するのかがわかりません。
以上


2018年05月23日

2018年5月28日〜6月1日の主要経済指標

先週24日03:00に公表された5月1-2日FOMC議事要旨のポイントは以下3点でした。

  • 一層の緩和政策解除が近く適切になる、がほとんどの参加者の意見
  • インフレ率がFRB目標の2%を一時的に上回ったとしても容認する、がFRB議長を含む多くの当局者の意見
  • 金利が中立金利に近づきつつあるということを反映した文言に声明を変更する可能性について討議した

なお、中立金利は2.3%〜3.5%と見なされており、直近は3%付近で推移しています。

次回FOMCの金融政策発表は、6月14日03:00に予定されています。現時点における解説記事では「追加利上げ実施」との見方が優勢なようです。

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こうしたFOMC議事要旨の内容ならUSDは買われそうな気がします。けれども、先週のUSDJPYは大きく売られました。原因は、@ 米朝首脳会談中止、A 米国輸入車関税強化発言、B 米金利低下、でした。

@の米朝双方のブラフの応酬は、ここにきて収まり始めています。改めて会談実施というニュースがでれば、弱いJPY売材料となります。再び会談が予定通り行われることになっても、日程延期してそうなっても、やっぱり中止が決まっても、反応はあまり大きくないと見られます。
この話題には飽き飽きしているのです。

Aの米大統領発言は、中間選挙を睨んだ支持者繋ぎ止めと見られています。その中間選挙は11月6日の予定です。11月までこんなことが続くのは勘弁してほしいものです。
中間選挙は米大統領への信認投票と見なされています。よって、共和党が苦戦との報道には要注意です。共和党が苦戦すればするほど、米大統領のツイートは過激になる可能性が高い、と覚えておきましょう。

Bの米金利低下は、6月14日(再来週)のFOMCに向けての調整と見なす解説が多いようです。
けれども、現在の金利は4月上旬からの上昇継続によってもたらされています。3月利上げ時にも2月下旬の金利低下が調整下落と言われたものの、再上昇は2月中旬の金利に及びませんでした。この後の金利上昇は5月11日週の金利に及ばない、と見なしておいた方が良さそうです。

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今週の主要経済指標の発表予定を示します。太字は、過去の指標発表直後の反応分析にリンクしています。

経済指標は米雇用統計の週です。がしかし、最近の雇用統計は30pips程度しか動きません。
2018年に入ってからは、経済指標よりも政治的発言の影響が大きいので、大手ヘッジファンドの運用成績もいまひとつとの記事もどこかで見かけました。そうではなくて、単に今年は1-3月にEURUSDが上昇トレンド終盤に達してボラが小さい日が多いからではないでしょうか。
そのEURUSDは、月足一目均衡表でほぼ雲の下端、週足で雲上端に達しました。暫くはまたEURUSDがレンジ相場となることで、その上昇下降がUSDJPYの方向と同期するか見ておきたいですね。

5月28日(月)
注目指標なし、米国・英国祝日

5月29日(火)
23:00 5月集計分米国CB消費者信頼感指数 
※ 本リンクは5月28日23:00から有効になります。

5月30日(水)
21:15 5月集計分米国ADP雇用統計
21:30 1-3月期米国GDP改定値

5月31日(木)
18:00 5月集計分欧州HICP速報値
※ 本分析は半年以上前に行われ、必ずしも現在の状況に適っていません。がしかし、指標の特徴は当時も現在も大きく変わっていません。
21:30 4月集計分米国コアPCEデフレータ

6月1日(金)
17:30 5月集計分英国製造業PMI
21:30 5月集計分米国雇用統計
23:00 5月集計分米国ISM製造業景況指数
以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

2018年05月20日

2018年5月21日〜5月25日の主要経済指標

為替と全然関係ない話ですが、友人は足が悪く杖をついています。そのため、電車に乗るとよく席を譲られるそうです。それが嫌で、優先席には近づかないそうです。本当に足が悪い人は座ると立ちあがるのが大変なのです。

だから、鉄道会社か鉄道車輌デザイナーに言いたいのは、優先席には立ちあがるための手がかりに手すりが欲しいそうです。そうでなければ、車輌の端の席を優先席にするのではなくて、横並びの座席の端の席を優先席に定めることが望まれます。端の席には手すりが付いています。

言われてみれば納得する話でも、そういう事情を知らないと気が付かない話ですね。この話がもっと世の中に認知されれば、と願います。
そして、手すりもなしに立ち座りできる元気な年寄りは、優先しなくたって元気で外出しているのです。そのことももっと認知されれば、と思います。

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さて、現状認識です。

USDJPYは5月16日に終日110円台に乗ることに成功すると、18日には一時111円台に乗りました。ひとまず110円台に戻されましたものの、この勢いで111円台に乗せられるかが今週の焦点です。

米国債金利は3%を超えており、6月FOMCで利上げの可能性が取りざたされている間は、大きく下げないでしょう。最も信頼度の高い運用先で3%の運用益が得られるのだから、人気沸騰でひとまず金利が下がる可能性があります。
米国債は23・24・25日の朝4時に2・5・7年債の入札が行われるので、金利とのUSDJPYの直近の関係は、その直前直後の動きを毎朝チェックしておきましょう。

また、先週はEURUSDが5日連続でUSD高に振れ、終値1.1768(週足で値幅180pipsの陰線)となっています。キリの良い数字である1.17、週足一目均衡表の雲上端が1.1681、月足のそれが1.1673が強いサポートになるでしょう。今週、あと70〜100pips程度でそれら強いサポートに達します。
週前半早々にサポートに達するか、先週の5日連続陰線だったので先に反発するか、月曜欧州時間はEURUSDの動きとUSDJPY・EURJPYの動きへの影響を見ておきましょう。

今週は、北朝鮮問題・中東問題で余程のことがない限り、米国債金利とEURのテクニカル上の動きがポイントになる週だという気がします。
ちなみに、USDJPYの強いレジスタンス・サポートは、111.9と109.9にあります。109.9付近には、過去の110円台乗せにトライ時のレジスタンスだったラインがあります。一方、111.9付近では週足一目均衡表の雲下端に達します。それらレジスタンスやサポートは現在値からたった100pips程度しかありません。日足の射程範囲なので、トレンドフォローは難しい週かもしれません。ドーンと伸びても、範囲でレンジとなっても、もっともらしい理由付けできちゃうからです。

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今週の主要経済指標の発表予定を示します。太字は、過去の指標発表直後の反応分析にリンクしています。

英国指標は、物価と小売とGDP改定値が発表されます。
BOEの利上げ予想が先月のGDP速報値の低さで弱まっており、これを裏付ける市場予想が出ていたら(物価下落、小売悪化)、夕方の早い時間からGBPは売られるでしょう。
一方、市場予想がこれに反する内容だった場合、指標発表前の動きは読めません。そういうときは、指標発表後にその通りで利上げ時期の予想が早まるような内容だったら、大きなGBP買に繋がる可能性があります。
25日17:30のGDP改定値発表に先立ち、25日3時にBOE総裁の講演が予定されています。利上げ時期に言及する可能性もあるので、その時間帯のGBPUSDやEURGBPの動きは当日の出勤時間にチェックしておきましょう。


5月21日(月)
注目指標なし

5月22日(火)
注目指標なし

5月23日(水)
16:30 5月集計分独国PMI速報値
17:30 4月集計分英国物価指標
23:00 4月集計分米国新築住宅販売件数

5月24日(木)
17:30 4月集計分英国小売売上高指数
23:00 4月集計分米国中古住宅販売件数

5月25日(金)
17:00 5月集計分独国Ifo景況感指数
17:30 1-3月期英国GDP改定値
21:30 4月集計分米国耐久財受注
以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

2018年05月14日

2018年5月15日21:30予定ー米国実態指標「2018年4月集計分小売売上高」(事前投稿)

T.事前投稿

ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。

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今回は同時刻にNY連銀製造業景況指数が発表されます。がしかし、そんなことはとりあえず気にしないことにしましょう。
過去の傾向から言えば、反応方向への影響力は、小売売上高>NY連銀製造業景況指数、の関係があります。小売売上高の指標結果がほとんど市場予想と同じで、且つ、NY連銀指数がかなり大きく予想からブレない限り、基本方針はそれで構いません。

本指標の反応分析は「米国実態指標小売売上高発表前後のUSDJPY反応分析」に詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。

そこで述べた通り、本指標には

  • 前月比とコア前月比の発表結果と市場予想の大小関係が一致しなかったことは過去3回(頻度9%)しかなく(一方の大小関係がなかったときを除く)、前月比とコア前月比の判りやすい方を分析すればよい
  • 反応程度は発表直後1分足跳幅の過去平均が26pipsと大きく、発表時刻を跨ぐポジション取得は慎重にした方が良い
  • 反応方向は、指標発表前が市場予想の良し悪しと関係なく、指標発表後は1分を過ぎても暫く指標結果の良し悪しに素直に伸びる

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。

1804米国小売510.png

まず、直前10-1分足について、です。
事前差異判別式は、1✕前月比事前差異−1✕コア前月比事前差異、です。この判別式の解の符号と、直前10-1分足の方向一致率は67%です。コア前月比の係数がマイナスになっていることにご注意ください。
直前10-1分足の過去平均跳幅は5pips、同値幅は3pipsです。今回の事前差異はマイナスなので、ショートで2・3pipsをこの期間に狙います

次に、直前1分足です。
直前1分足は過去の陰線率が83%と、偏りがあります。但し、2017年7月集計分以降は、陰線だったことが1回しかなく、陰線だったことが5回です。過去の全体的な傾向と直近の傾向は相反しています。
この期間は取引を諦めます。

そして、指標発表前後です。
直前10-1分足は、過去平均跳幅が5pipsしかないものの、その跳幅がその2倍の10pips以上だったことが過去3回あります(頻度9%)。その3回の直後1分足の方向は、直前10-1分足の値幅方向と全て一致しています。事例数こそまだ少ないものの、アテにしています。
すなわち、もし直前10-1分足が10pips以上跳ねたら、指標発表直前に直前10-1分足値幅方向にポジションをオーダーし、指標発表直後の跳ねで利確/損切です。

指標発表直後は、次の方針で臨みます。
直後1分足と直後11分足との方向一致率は83%です。その83%の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは100%です。このことは、直後1分足と直後11分足とが反転した場合も含めた全ての場合において、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことが83%ということです。
指標発表後の反応が暫く伸び続けるのだから、指標発表後に反応方向を確認したら早期追撃開始です。

指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは60%です。この数字から、早期追撃開始で得たポジションは、指標発表から1分を過ぎたら利確の機会を窺った方が良いでしょう。
再追撃を繰り返しても良い数字ですから、その場合は短期利確の繰り返しで行う方が良いでしょう。
以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

2018年05月13日

2018年5月14日〜5月18日の主要経済指標

全く為替と関係ない話ですが、AIだってきっと更に進歩して将来いつか一気に普及する時代が来るでしょう。現代は生産も輸送も機械化されている訳だから、それに頭脳を搭載すればもう人手は要りません。機能面から極論すれば、人が人にしなければいけない仕事なんて、何一つないのかも知れません。介護や接客や家事だって、自動化されればきっと便利になるでしょう。

そんな機械化された世界が温かみがないかと言えば、きっとそんなことありません。AIは人間よりも人間らしく振る舞うことだってできるはずです。その態度は何だとか、俺の方が年長者だとか、理不尽なことばかり言う客にはきっと大うけです。AIはそれがサービスになるなら、おどおどだってしてくれるでしょう。理不尽な文句を言われて、そこまでサービスする人なんていないでしょう。

けれども、その頃にはAIを搭載した機械も普及しているのだから、わざわざ外に出ても誰もいないはずです。みんな家にいるのです。だから他人にクダをまくなら、それは家族に対してということになってしまいます。それでは未来があまり幸せそうに思えません。

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さて、そんな遠い将来の話でなく、今週の現状認識です。

USDは、米金利が3%に達したもののSL連銀総裁の利上げ慎重発言があり、更にマイナス要因の北朝鮮問題で首脳会談が6月開催と決まったこともあり、リスク選好の状況となっています。米中貿易摩擦の問題は解決していないものの、米朝首脳会談が迫ってブラフによる双方応酬が始まるまで材料にならないのかも知れません。

他のUSD売に繋がりかねない要素は中東問題です。前週末の5月10日のイスラエル・イランの局地・期間限定の衝突の影響は、先週見られませんでした。米政権のイラン核合意破棄問題との関連で、中東絡みの件がいつ取引材料化するのか心配です。中東問題でのリスク回避はJPY買に繋がります。
そして、6月FOMCでの利上げへの関心がいつ頃から高まり、それが株価を通じて為替にどう影響するのか気を付ける時期に入りつつあるような気がします。ただ、それが理由でUSDが売られても、EUR・GBP・AUDを積極的に買う理由にはなりません。特に、もともと先進国では弱い通貨と言えるAUDはそうです。

EURは、ECBの早期利上げ予想が縮小し、今週発表予定のGDPは1-3月期のため前期比での伸びが期待できません。欧州に限らず、1-3月期GDPは前期比悪化が恒例行事です。利上げが遠のき成長率鈍化なのだから、EURを買う要素はUSD売要素があったときだけです。
GBPの状況も、EURと状況が似ています。

ただ、AUDは利上げが当面ないことが同じでも、成長率の点で少し様子が違うかも知れません。米中貿易摩擦の影響は、まだ中国指標に現れる時期ではないものの、今週は中国実態指標(小売・生産)が発表されます。生産関連指標の市場予想が対前月悪化と予想されているので、更に市場予想を下回る結果だと貿易摩擦と絡めてAUDの下げに繋がる可能性があります。

ともあれ、主要国で米金利が最も高く、他の主要国の利上げは当面ない状況です。USDが大きく売られる可能性が低い状況ですから、米国以外の経済指標発表後の反応が陽線のときの方がクロス円での反応が伸びやすい状況が続いています(発表から数分間の話)。


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今週の主要経済指標の発表予定を示します。太字は、過去の指標発表直後の反応分析にリンクしています。

5月14日(月)
注目指標なし

5月15日(火)
11:00 4月集計分中国小売売上高・鉱工業生産
15:00 1-3月期集計分独国GDP速報値
17:30 4月集計分英国雇用統計
18:00 5月集計分独国ZEW景況感指数
21:30 4月集計分米国小売売上高・5月集計分NY連銀製造業景況指数

5月16日(水)
08:50 1-3月期集計分日本GDP速報値
22:15 4月集計分米国設備稼働率・鉱工業生産・製造業生産

5月17日(木)
10:30 4月集計分豪州雇用統計
21:30 5月集計分米国Phil連銀製造業景況指数

5月18日(金)
08:50 4月集計分日本CPI
以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

2018年05月08日

2018年5月9日21:30予定ー米国物価指標「2018年4月集計生産者物価指数」(事前分析)

T.事前投稿

ブログの日時は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.事後検証」のタイトル行付近に記載しています。

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本指標の反応分析は『米国物価指標「生産者物価指数(PPI)」発表前後のUSDJPY反応分析(2018年改訂版)』に詳述しています。以下に記す今回の取引方針は、この分析結果に基づきます。

そこで述べた通り、本指標には

  • 過去の反応程度はやや小さく、直後1分足跳幅の3回に2回は15pips以下しか跳ねない
  • 反応方向は、PPI前年比>コアPPI前月比>その他、の順に影響を受ける
  • 2017年以降は直後11分足跳幅が20pipsに達したことがなく影響持続時間も短いため、上下動を利用して2・3pipsずつ利確/損切を何回か繰り返し、その間の勝率で稼ぐと良い

という特徴があります。

今回発表の要点は下表の通りです。

1804米国PPI510.png

事前差異判別式は、1✕PPI前月比の事前差異+1✕PPI前年比の事前差異ー1✕コアPPI前月比の事前差異ー2✕コアPPI前年比の事前差異、ですが、直前10-1分足の方向一致率が61%と高くありません。全項目で市場予想が前回結果を下回っているのに事前差異がプラスとなっているのは、コアPPI前年比の事前差異が大きく、その係数がマイナスとなっているためです。このような場合、統計的には直前10-1分足が陽線となる期待的中率は61%ということです。
指標発表直前にポジションを持つにはちょっと心もとない数字です。

先に挙げた引用先のグラフで指標結果の過去推移を見ておきましょう。

事後差異判別式は、1✕PPI前月比の事後差異+3✕PPI前年比の事後差異+1✕コアPPI前月比の事後差異+2✕コアPPI前年比の事後差異、であり、その解の符号と直後1分足の方向一致率が過去94%と極めて高い指標です。
発表結果が市場予想より良いか悪いかに、指標発表直後の反応方向は非常に素直です。
つまり、市場予想を上回るか下回るか当てれば、この取引は勝てます。それが難しいのですが。

この式の係数を見ると、指標発表直後の反応方向への影響力が強い項は、PPI前年比の事後差異と、コアPPI前年比の事後差異です。そして、2017年4月集計分のPPI前年比とコアPPI前年比は、その時期のほぼピーク付近に位置しています。今回の市場予想が低い理由のひとつには、前年比で対比する1年前の数値が高かったことが挙げられる訳です。

けれども、2018年4月のEURUSDは終値1.21で、1年前の2017年4月は1.09でした。USDはEURに対してこの1年で10%ぐらい安くなっています。USD安は、製造業の輸入原材料価格を押し上げます。一方、雇用統計の内訳の平均時給は上昇基調と言っても良いでしょう。人件費は上昇しています。原油価格も上昇基調と言えるでしょう。

業種によって異なるものの、製造業の製品価格内訳は部材費・人件費・動力費が三分します。それらがいずれも製品価格上昇を示唆しています。
よって、今回の市場予想は少し慎重過ぎる気がします。感覚的な話で裏付けが漠然とした話ですが。

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以上の分析結果と過去の傾向に鑑み、以下の方針で取引に臨みます。

  • 本指標発表前の動きはわかりません。けれども、指標発表結果の市場予想に対する良し悪しには最初から非常に素直に反応し、その素直な反応方向をそのまま伸ばしがちです。

  • もし、直前10-1分足跳幅が10pips以上跳ねた場合は、まだ事例数こそ少ないものの、直後1分足の反応方向を示唆している可能性があります。
    よってこの場合、直前10-1分足が陽線ならロングを、陰線ならショートを、指標発表直前にオーダーします。利確/損切の目安は5〜10pipsとしておきます。

  • 本指標の影響持続時間は短いため、追撃は慎重に行います。
    もし、PPI前年比かコアPPI前年比が前回以上なら、即時追撃開始します。但し、指標発表から1分を過ぎたらなるべく早く利確したいものです。
    一方、それらがともに市場予想を下回ったら、ショートで追撃徹底です。ただ、上下動が起きる指標ゆえ、徹底は複数回の追撃をショートで行うというやり方で行います。
    それ以外の場合は、予めシナリオを用意できません。良くも悪くもない結果だった場合、どちらに伸びるかが読めません。

以上

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本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
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ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

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以上

2018年05月07日

真っ向勝負を挑めない

サラリーマン時代は海外出張が多い仕事をしていました。


韓国によく出張していた頃は、ちょうどサムソンが伸びていた時代でした。20年ぐらい前でしょうか。その前の10年で、サムソンは日米欧企業が敬遠していたロシア・中国向けの電気製品・電子機器の販売で成功していたのです。そのサムソンに、ちょっとした技術的プレゼンの機会があって行ってみると、7人のエンジニアが待ち構えていました。

7人のうち1人は日本語がわかりません、と先方の部長が言いました。だから、英語でプレゼンしてくれませんか、と言うのです。何て連中だ。
でもこちらは3人で来ていました。我々3人のうち2人が英語が喋れません、と答えました。だから日本語で説明させて頂きます、と切り抜けました。

ここで驚くべきことは私の機転についてではありません。当時のサムソンのトップエンジニアたちは、英語や日本語ぐらい両方できて当たり前だったのです。
もちろん、語学力が他の能力を表すとは言えません。それに彼らは当時、韓国語でなく英語や日本語で教科書や論文を読む必要に迫られていたこともあるでしょう。がしかし、それでも仕事で使えるレベルの語学習得には相応の努力が必要です。その後、サムソンが伸びたのは当然のことだったのかも知れませんね。
で、優秀な連中を相手に真っ向勝負を挑むのは得策ではない、がそのときに得た教訓です。


外為市場は、私のような素人だけでなく、資金も情報も経験にも勝るプロたちが多数参加しています。日本との金利差が広がればJPYは売られる、と学んでことを信じていても、実際にはそう単純じゃないようです。理屈通りでなく、プロなりの見識が必要な場面ではプロに勝てません(自分の読みが当たりません)。

生意気を言えば、理屈通りに動かない相場は素人向けではないのです。素人ゆえに大した理屈じゃないにせよ、それでも自分の理屈で戦わないと、その理屈を発展できません。それで、経済指標発表直後に注目し、素人にも理解できる素直な反応が起きる指標はどれだ・いつだ、というのがこのブログです。
理屈通り、といっても70%前後の確率的再現性に過ぎませんが。

損切が大きくなってしまうとか、逆に損切ばかりして利確できないとか、資金に余裕なくポジションを取ってしまうとか、初心者が克服すべき課題は多々あります。
これを克服するには、せいぜい6割や7割の勝率で利益を残すスタイルを身につけるのが早道です。5割程度の勝率、ましてや5割未満の勝率で損小利大の取引で利益を残すなんて難しすぎます。

素人のクセにデータさえ分析すれば6割や7割の勝率を稼げる場面を、経済指標発表前後以外にも探してみましょう。時間がかかるけど。何しろ、同じ場面を過去に遡ってチャートを見つけ出すのが大変なのです。
プロを相手に勝負するのだから、そのぐらいの苦労は仕方ありません。
以上


2018年5月7日〜5月11日の主要経済指標

先週まで2-3週はニュースを読む暇もなかったので、現状把握のため先週までの主要な報道を整理しておきます。


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まず、5月3日のFOMC声明の要点は以下の通りでした。
現状について、@ 雇用の伸びが堅調、失業率は低いまま、A 家計支出の伸びは昨年10-12月期に比べて緩やかになったものの、 企業の設備投資は引き続き堅調に伸長、B インフレ率・コアインフレ率はともに+2%に近づき、将来のインフレ率を示唆する指標が急変する兆しはない、との認識が示されました。
今後について、@ 金融政策の運営姿勢の更なる緩やかな調整によって、経済活動が中期的に緩やかなペースで拡大し、労働市場の状況は力強さを維持、A インフレ率は中期的に目標の+2%近辺で推移すると予想、B
経済見通しが上下にブレる可能性は概ね均衡、と見込まれていました。
金融政策について、雇用と物価の状況はFF金利の一段の緩やかな引上が正当化されるとの方針が示される一方、当面のFF金利が長期的に到達すると見込まれる水準を下回って推移する可能性を指摘していました。但し、雇用と物価の状況次第で、FF金利の誘導目標を変更することを申し添えています。

この声明を受け、市場では年内あと2回の利上げ予想が中心となっており、6月利上げとの見方も強まっています。米経済の力強さが続くと予想されているためですが、それだけに6月利上げに否定的なFRB幹部の発言があると、大きくUSDは売られかねません。

5月4日、英国立経済社会研究所(NIESR)は、2018年の英成長率見通しを+1.4%に引き下げました(前回2月発表時は+1.8%)。見通しを引き下げた理由は、1-3月期GDPが+0.1%しかなかったため、だそうです。ちなみに、先月発表されたIMFによる見通しでは+1.6%、 となっていました。
ロイターは、複数の大手行が英中銀の利上げ時期延期に予想を修正した旨、4月28日時点で記事を配信していました。

5月4日、豪中銀が公表した四半期金融政策報告で、年内に成長率が+3.25%に加速し、2019年6月までに+3.5%のピークに達する旨、前回2月の報告内容を踏襲しました。
インフレ率は、2018年中頃までに中銀目標下限の2%に達するものの、2020年6月までは+2.25%に到達しないと予想しています。


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今週の主要経済指標の発表予定を示します。
今週は米物価指標が続けて発表されるのと、英中銀(BOE)金融政策が発表されます。米CPIもBOE金融政策も木曜発表予定のため、水曜・木曜は指標を中心にUSDやGBPが動くと思われます。
特にGBPは、先月末の英1-3月期GDPが下振れするまで5月利上げも予想されていただけに、暫く売られると予想されます。

5月7日(月)
注目指標なし

5月8日(火)
09:30 4月集計分豪州小売売上高

5月9日(水)
21:30 4月集計分米国PPI

5月10日(木)
06:00 NZ金融政策
17:30 3月集計分英国鉱工業生産指数・製造業生産指数
20:00 英国金融政策
21:30 4月集計分米国CPI

5月11日(金)
21:30 4月集計分米国輸入物価指数
23:00 5月集計分米国UM消費者信頼感指数速報値
以上


ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

2018年05月06日

米国物価指標「消費者物価指数(CPI)」発表前後のUSDJPY反応分析(改訂版)

米国物価指標「消費者物価指数(CPI:Consumer Price Index)」の指標発表前後の反応分析には、@ CPI前月比と前年比、A コアCPI前月比と前年比、を用います。以下、「消費者物価指数」を「CPI」、「コア消費者物価指数」を「コアCPI」と略記します。

この分析の調査範囲は、2015年1月集計分〜2018年3月集計分(同年4月発表分)の39回分です。
但し、本指標は過去に小売売上高と同時発表されたことが多くあります。小売売上高も大きく反応する指標のため、以下の分析は本指標が小売売上高と別の日に発表された28回に絞り込みます。




T.定性的傾向

【1. 指標概要】

消費者物価指数(CPI)は、消費者が購入するモノやサービスなどの価格を指数化した指標です。対象は、全米87都市に住む一般消費者世帯(全人口の80%)が購入する「商品」と「サービス」となっています。コアCPIというのは、価格変動の大きいエネルギーと食品を除いた指数です.。

前述の通り、本指標は小売売上高と同時発表されることが多くなっています。過去に両指標が同時発表されたときは、やや小売売上高の良し悪しの方が反応方向への影響力が強いようです。
詳細は、小売売上高の詳細分析記事に記しているので、そちらを参照願います。

本指標発表前に参考にする他の指標としては、PPIISM非製造業価格指数がよく挙げられています。

がしかし、PPIの実態差異と本指標実態差異は、同月集計分の実態差異の方向一致率が62%に過ぎません。かつてよく指標解説記事で見受けたように、輸入物価指数
PPI→CPI、という物価の上流から下流への伝搬が起きているとは言えません。PPI実態差異を前後3か月ずらしても、CPI実態差異との方向一致率は下がってしまいます。
よって、、PPIとCPIとは事実を調べてみると、一方の単月毎の指標結果の上昇/下降が他方の指標結果の上昇/下降と関係ありません。単月毎の結果を前後3か月ずらしてそうなので、この結論は例え移動平均をとっても同じです。

一方、ISM非製造業価格指数実態差異と本指標実態差異とは、ISM非製造業価格指数の前月集計分の実態差異のみ、本指標の当月集計分の実態差異と方向一致率が75%と高くなっています。一方を3か月前後にずらしても、他の集計月とはこれほど一致率が高くなりません。
例えば、4月集計分のCPI実態差異が3月集計分のそれより大きくなるか小さくなるかは、3月集計分のISM非製造業価格指数の実態差異が2月集計分のそれより大きくなったか小さくなったかと、一致率が75%ということです。
なぜ月ズレが起きるのかはわかりません。ただ、非製造業者が価格上昇を見込むと、翌月のCPIが上昇するというのは、何となく理に適っている気がします。

【2. 反応概要】

過去の4本足チャートの各ローソク足平均値と、最も指標結果に素直に反応する直後1分足跳幅の分布を下表に纏めておきます。

1804米国CPI110.png

最も指標結果に対して素直に反応しがちな直後1分足跳幅は過去平均で21pipsです。平均値以下の反応だったことと以上だったこととは、ざっくり6:4です。

次に、直近3年間の反応平均値の推移を下図に示します。

1804米国CPI120.png

2017年は反応が大きくなっています。けれども、2017年発表分は小売売上高と別の日に発表されたことが4回しかありませんでした。そのうち、2017年7月・8月・11月集計分の反応が大きく、その結果、2017年発表分の反応が突出しました。それらの月は、物価上昇が次のFOMCでの利上げに繋がると見込まれたため、大きく反応したのです。

一方、2018年は極端に反応が小さくなっています。これは、2018年発表分のうち、小売売上高と別の日に発表されたことがまだ3月・4月の2回しかなく、その2回がほぼ市場予想通りだったため、と解釈できます。
どうせそんなことは長続きしません。本指標は潜在的に大きく反応する影響力があります。それに備えた取引をすることが大事です。




U.定量的傾向

分析には、事前差異(=市場予想ー前回結果)と事後差異(=発表結果ー市場予想)と実態差異(発表結果ー前回結果)を多用します。差異がプラスのとき陽線・マイナスのとき陰線と対応していれば、反応が素直だと言うことにします。

【3. 定型分析】

下図は発表結果と市場予想をプロットしています。本指標発表値は前月分の集計データです。
グラフ横軸は集計月基準となっています。データは集計月基準で整理しておかないと、他の同時期集計の指標と対比するのが不便になるからです。
また、市場予想は発表直前の値をプロットし、発表結果は後に修正値が発表されても定時発表値のままをプロットしています。

上図はCPI、下図はコアCPIの推移です。

1804米国CPI210.png

1804米国CPI220.png

CPIとコアCPIの前年比のグラフを見てください。本指標の市場予想は精度が高い、と言うことに気が付きます。
前述の通り、2017年以降は小売売上高と同時発表されることが多くなり、そちらの稿で反応方向への影響が、小売売上高>CPI、と述べています。私見ながら、その理由のひとつが、本指標の市場予想の精度が高く、小売売上高の方はそれほどでもないため、と考えています。

発表項目が多いため、注目すべき項目を絞り込みましょう。

本指標の判別式は、事前差異・事後差異・実態差異を同一式で表します。2015年1月以降前回までの判別式は、ー1✕A+2✕B+4✕C+3✕D、です。但し、AはCPI前月比の差異、BはCPI前年比の差異、CはコアCPI前月比の差異、DはコアCPI前年比の差異、です。
式の係数を見る限りでは、コアCPI前月比の差異>コアCPI前年比の差異>CPI前年比の差異>CPI前月比の差異、の順に反応に影響しています。
この判別式の解の符号(プラスが陽線、マイナスが陰線)とと各ローソク足との方向一致率は、事前差異に対し直前10-1分足が54%、事後差異に対し直後1分足が85%、実態差異に対し直後11分足が46%、です。

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事後差異判別式の解に対する直後1分足の分布を下図を示します。

1804米国CPI240.png

分布は回帰式(青線)に対し上下にばらけています。がしかし、グラフを俯瞰すると、右半分はほぼ陽線となっているものの、左半分は陰線でなく陽線となったことも見受けられます。事後差異がマイナスだったときは、追撃を慎重に行わなければいけません

初期反応が全体的に素直(特に事後差異がプラスのとき)なことはわかったので、次に反応を伸ばしそうかどうかを確認しておきます。
下図は、直後1分足に対する直後11分足の分布です(終値)。

1804米国CPI250.png

直後1分足値幅(x)に対する直後11分足値幅(y)は、回帰式(赤線)の傾きが0.92で1を下回っています。平均的には反応を伸ばさない指標だと言えます。

(3.1 指標間一致性分析)

多くの指標関連記事で、物価が上流から下流に波及する、と解説されています。イメージ的には頷ける内容だけに、事実を調べると驚きです。少なくとも単月毎にPPIがCPIを先行示唆しているという事実はありません

まず、下図をご覧ください。
ふたつの指標間の相関を調べるためには、原則、実態差異を見比べなければいけません。実態差異は、今回発結果ー前回発表結果、で市場予想が関係していません。よって、経済指標結果のみの増減傾向を見ることができます。
下図は、PPIの実態差異とCPIの実態差異を前後3か月ずらした期間で方向一致率を示したものです。横軸は、PPI集計月ーCPI集計月、を表し、ー1のとき前月のPPIと当月のCPIを比較したことになります。

1804米国CPI271.png

同月集計のPPIとCPIとが最も方向一致率が高くなっています。但し、その方向一致率は62%で、一致率が高いというより、むしろPPIとCPIの単月毎の増減方向には相関がない、という方が妥当です。単月毎の結果を前後3か月ずらしてそうなので、この結論は例え移動平均をとっても同じです。

ではなぜ、PPIがCPIに先行するという話が広く流布されたのでしょうか。
以前はそうだったのかも知れません。そして、何となく納得のいく話でもあります。但し、企業購買部門の実力向上によって仲介問屋・商社の力が以前に比べて落ちていることと、在庫を嫌う最近の経営スタイルが影響しているのではないでしょうか。

次に、指標解説記事では直近のISM非製造業価格指数を論拠にCPIの良し悪しを予想するも見受けられます。これも検証しておきましょう。
下図は、ISM非製造業価格指数実態差異と本指標実態差異の方向一致率を調べた結果です。

1804米国CPI291.png

ISM非製造業価格指数集計月ーCPI集計月がー1のとき、両指標の実態差異の方向一致率が最も高く75%に達しています。ISM非製造業価格指数集計月ーCPI集計月がー1とは、ISM非製造業価格指数の前月集計分とCPIの当月集計分とが対応する、ということです。

なぜ月ズレが起きるのかはわかりません。ただ、非製造業者が価格上昇を見込むと、翌月のCPIが上昇するというのは、何となく理に適っている気がします。

(3.2 指標一致性分析)

指標一致性分析は、各差異と反応方向の一致率を調べています。

1804米国CPI311.png

事前差異・事後差異・実態差異のプラス率は、各68%・62%・62%と少し偏りがあります。
事後差異と直後1分足の方向一致率は85%です。

(3.3 反応一致性分析)

反応一致性分析は、先に形成されたローソク足と後で形成されるローソク足の方向一致率を調べています。

1804米国CPI320.png

直前1分足の陰線率は92%と、かなり極端な偏りがあります。直後1分足の陽線率も73%と、偏りが目立ちます。
直前1分足と直後1分足は方向一致率が27%(不一致率73%)となっており、指標発表前と指標発表後は逆方向に反応することが多いようです。

(3.4 反応性分析)

反応性分析では、過去発表後に反応を伸ばしたか否かを調べています。

1804米国CPI330.png

直後1分足と直後11分足との方向一致率は81%です。そして、その81%の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは71%です。
指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。

けれども、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは42%しかありません。追撃はほどほどにしておいた方が良さそうです。




V.分析結論

以下に過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

下図は、小売売上高と別の日に発表されたときの直前10-1分足の始値基準ローソク足です。

1804米国CPI410.png

まず、直前10-1分足の過去平均跳幅が7pips、同値幅は4pipsです。陽線率は54%、事前差異との方向一致率は54%です。事後差異との方向一致率は35%(不一致率65%)です。陽線での反応よりも陰線で反応するときの方が大きくなる傾向があるようです。

直前10-1分足跳幅が10pips以上だったことは過去2回(頻度7%)あります。
この2回の直後1分足跳幅平均は29pipsで、これは直後1分足跳幅の過去全平均21pipsよりかなり大きくなっています。また、この2回の直前10-1分足と直後1分足の方向は1回(50%)一致しています。
つまり、直前10-1分足が大きく跳ねたときは、そのとき直後1分足の反応程度は大きくなる可能性があるものの、反応方向を示唆しているとは言えません。

次に、下図は直前1分足の始値基準ローソク足です。

1804米国CPI420.png

直前1分足の過去平均跳幅は6pips、同値幅は5pipsです。過去の陰線率は92%とかなり極端な偏りがあり、事前差異との方向一致率は38%(不一致率62%)です。最近は陽線側へのヒゲがなく、ショートをオーダーし、利確・損切の目安を2・3pipsとしたら良いでしょう。

直前1分足の跳幅が10pips以上だったことは過去3回(頻度11%)あります。
この3回の直後1分足跳幅平均は18pipsで、これは直後1分足跳幅の過去全平均21pipsとほぼ同じです。また、この3回の直前1分足と直後1分足の方向は1回も一致していません(不一致率100%)。
まだ事例数こそ少ないものの、直前1分足が10pips以上跳ねたときは、直前1分足と直後1分足の方向が逆になることを示唆している可能性があります

そして、下図は直後1分足の始値基準ローソク足です。

1804米国CPI430.png

直後1分足は過去平均跳幅が21pips、同値幅が15pipsです。過去の陽線率は73%で、直前1分足との方向一致率は27%(不一致率73%)、直前1分足が10pips以上跳ねたときとの方向一致率は0%す。

指標発表時刻を跨ぐポジションを取る根拠はいくつかあります。信頼度が低い論拠から並べると、次のようになります。

指標発表直前に、直前10-1分足が陰線だったときに指標発表直前にロングをオーダーし、発表直後の跳ねで利確・損切です。
但し、直前1分足が10pips以上跳ねたときは、それとは逆のポジションをオーダーすることを優先します。
それらのことが起きなかったときは、前月集計分のISM非製造業価格指数の実態差異と同じ方向にポジションを取ります。但し、このポジションは、本指標の市場予想が同じ方向になっていたら、本指標事前差異が1.0以上の場合のみ取ることにします。

反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足との方向一致率は81%です。そして、その81%の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは71%です。
指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。
けれども、発表から1分を過ぎると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことは42%しかありません。早期に追撃開始した場合、利確は早い方が良いでしょう

最後に、直後11分足の始値基準ローソク足を下図に示します。

1804米国CPI440.png

直後11分足の過去平均跳幅は28pips、同値幅は19pipsで、値幅の差は9pips(1ー値幅/跳幅=戻り比率32%)です。
そして、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは42%です。追撃はほどほどにしておいた方が良さそうです。
しつこい追撃には向いていません。
但し、大きく反応を伸ばしている場合、日足や週足チャートのレジスタンスやサポートをちらっと見ておきましょう。指標結果が市場予想と大きく乖離すると、1時間足のレジスタンスやサポートなんてすぐに突き抜けるだけの影響力がある指標です。
以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上



米国物価指標「生産者物価指数(PPI)」発表前後のUSDJPY反応分析(改訂版)

米国物価指標「生産者物価指数(PPI)」の指標発表前後の反応分析には、@ 生産者物価指数の前月比と前年比、A コア生産者物価指数の前月比と前年比、を用います。以下、「生産者物価指数」を「PPI」、「コア生産者物価指数」を「コアPPI」と略記します。

本指標は過去に小売売上高と同時発表されたことが多くあります。同時発表されたときの反応への影響力は、小売売上高>PPI、の関係があります。よって、小売売上高と同時発表が行われるときは、本記事でなく、小売売上高の分析記事を参考にすべきです。

この分析の調査範囲は、2015年1月集計分〜2018年3月集計分(同年4月発表分)の39回分です。但し、反応方向に絡む分析では、前述の通り、小売売上高と同時発表された7回を除き、32回分の分析となります。




T.定性的傾向

【1. 指標概要】

PPI(生産者物価指数、Producer Price Index)は約10,000品目の販売価格(出荷時点価格)を調査・算出した物価指標です。1982年の平均物価を100として算出されています。PPIから、価格変動が大きい食糧・エネルギーを除いた指標がコアPPIです。
内訳には「品目別」「産業別」「製造段階別(原材料・中間財・完成財)」があり、「品目別」「産業別」を見て、結果(PPI・コアPPI)の解釈を行います。

本指標のイメージは、鉱工業・製造業企業の物価指数ですが、実際には輸送業・公益事業・金融業なども含まれています。CPIとの違いは、輸送費・税・補助金・小売業者粗利等が含まれていない点です。

本指標単独で発表されるときの反応程度はやや小さく、反応方向は(PPI前年比>コアPPI前月比>その他)の順に影響を受けます。
製造業原材料の仕入れ価格と連動しそうに思える輸入物価指数の推移は、単月毎に見比べる限り、本指標の推移と関係ありません。この結論は、一方の指標を前後3か月ずらして同じです。
ISM製造業景況指数の価格指数も同様です。単月毎に見比べる限り、本指標の推移とは関係ありません。この結論も、一方の指標を前後3か月ずらして同じです。

かつて、これら指標間には相関がある(一方が他方に対し先行性がある)と言われていました。がしかし、最近の傾向は異なる、ということです。
その理由は、@ 企業購買部門・販売部門の力量が上がり、以前のように商社などの中間業者の介在機会が減ったこと、A そのため、直材費(原材料費)に一定の利益を乗せて販売する時代ではなく、現在の市場価格を見ながら在庫期間が短くなるように売価が決まる時代へと変化してきたこと、B そして、米国製造業自体の退潮と、本指標に含まれて原価率がほぼ一定な輸送業・公益事業・金融業などの影響力が増したこと、が挙げられます。

【2. 反応概要】

過去の4本足チャートの各ローソク足平均値と、最も指標結果に素直に反応する直後1分足跳幅の分布を下表に纏めておきます。

1804米国PPI111.png

指標結果に最も素直に反応しがちな直後1分足跳幅は、過去平均で13pipsです。この平均を超えて跳ねたことは34%しかなく、66%は平均以下しか跳ねていません。3回に2回程度は反応程度が平均を下回っています

次に、2015年以降の反応平均値の推移を下図に示します。

1804米国PPI120.png

2017年以降、本指標への反応が小さくなり、2018年になってからは、4回の発表のうち2回がCPIよりも後で発表が行なわれています。今後もPPIの発表がCPIよりも後で行われることが増えれば、本指標への反応は更に小さくなる可能性が高い、と思われます。




U.定量的傾向

分析には、事前差異(=市場予想ー前回結果)と事後差異(=発表結果ー市場予想)と実態差異(発表結果ー前回結果)を多用します。差異がプラスのとき陽線・マイナスのとき陰線と対応していれば、反応が素直だと言うことにします。

【3. 回数分析】

下図は発表結果と市場予想をプロットしています。市場予想は発表直前の値をプロットし、発表結果は後に修正値が発表されても定時発表値のままをプロットしています。
本指標発表値は前月分の集計データです。グラフ横軸は集計月基準となっています。データは集計月基準で整理しておかないと、他の同月集計の指標と対比するのが不便になるからです。

1804米国PPI210.png

1804米国PPI220.png

前年比は、PPI・コアPPIともに2015年10月集計分をボトム(底)に上昇基調に転じ、現在もそのトレンドが継続中です。
前月比は、PPIこそ市場予想が多少上下動しているものの、コアPPIの市場予想はほぼ一定のままです。PPI・コアPPIともに、市場予想を中心に発表結果が上下動を繰り返しており、これはこれで市場予想としてアテにできます。
ともあれ、このままでは見るべき項目が多いため、予め注目すべき点を絞り込みましょう。

事前差異は、1✕PPI前月比の事前差異+1✕PPI前年比の事前差異ー1✕コアPPI前月比の事前差異ー2✕コアPPI前年比の事前差異、という判別式の解の符号と、直前10-1分足の方向一致率が61%となっています。
市場予想が前回結果より良いか悪いかは、指標発表前の値動きとの相関が強くはありません

事後差異は、1✕PPI前月比の事後差異+3✕PPI前年比の事後差異+1✕コアPPI前月比の事後差異+2✕コアPPI前年比の事後差異、という判別式の解の符号と、直後1分足の方向一致率が94%となっています。
発表結果が市場予想より良いか悪いかに、指標発表直後の反応方向は非常に素直です。

実態差異は、1✕PPI前月比の実態差異+1✕PPI前年比の実態差異+2✕コアPPI前月比の実態差異+2✕コアPPI前年比の実態差異、という判別式の解の符号と、直後11分足の方向一致率が68%となっています。
実態差異と直後11分足の方向一致率が、事後差異と直後1分足のそれより小さいときは、あまり取引に役立ちません。

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事後差異(横軸)に対する直後1分足(縦軸)の分布を下図に示します。

1804米国PPI240.png

判別式通り、事後差異がマイナスならば直後1分足は陰線、プラスならば直後1分足は陽線になりがちなことがわかります。けれども、判別式の解の大きさと直後1分足の大きさの相関はあまり高くないようです。反応程度はさておき、反応方向だけでも当たるなら、判別式の意義はあります。

次に、直後1分足値幅と直後11分足値幅の分布を確認しておきましょう。

1804米国PPI250.png

直後1分足値幅(x)に対する直後11分足値幅(y)は、回帰式(赤線)の傾きが1.40を上回っており、平均的にはかなり反応を伸ばす指標、と言えます。

つまり本指標は、発表結果の市場予想に対する良し悪しに最初から非常に素直に反応し、その素直な反応方向をそのまま伸ばしがち、と言えるでしょう。

(3.1 指標間時差分析)

その発表結果の良し悪しを予測するにも、残念ながら市場予想に対してどうかを予想する術はありません。先に発表されている他の指標結果から、今回の結果が前回より良さそうか悪そうかを予想するしかありません。それでも何も根拠がないよりはずっとマシです。
但し、問題はここで参照する他の指標がアテになるか否かです。
以前は、よく先に発表されていた輸入物価指数やISM製造業価格指数の実態差異を論拠に、PPIの実態差異を予想する記事を多く見かけたものでした。けれども、それら指標結果は本指標結果を予想する上でアテになりません。そのことを以下に示します。

さて、ふたつの指標間に関係があるかないかを調べるためには、両指標の実態指標を見比べなければいけません。そしてもし、それら指標間に先行性・遅行性の関係があるなら、一方の指標の実態差異を前後数か月ずらして他の一方の指標の実態差異と比べれば良いはずです。
但し、そのズラしはせいぜい2・3か月で、半年も1年も遡ったのでは意味がありません。その間に、両指標間の関係以外に多くの要素が影響して、指標間の先行性・遅行性といった関係は埋もれてしまうことでしょう。

まず、本指標と輸入物価指数との関係を確認しておきます。

1804米国PPI260.png

輸入物価指数の実態差異を前後3か月ずらしても、本指標実態差異との方向一致率は50%以下となっています。むしろ、全体的には輸入物価指数が低下すれば本指標結果が上昇し、輸入物価指数が上昇すれば本指標結果は低下する、と言った方が良いぐらいです。この結論は、一方の指標を前後3か月ずらしても同じです。
つまり、輸入物価指数はPPIと逆相関がある可能性があります。事実がそうであれ、そうなってしまう理由はわかりません。

次に、ISM製造業景況指数の価格指数との関係を確認しておきます。

1804米国PPI270.png

ISM製造業景気指数の価格指数の実態差異を前後3か月ずらしても、本指標実態差異との方向一致率は50%以下となっています。

よって、当月のPPI・コアPPIの発表結果が前回結果よりも良くなるか悪くなるか、少なくとも単月毎に見る限り、先行示唆している指標などありません。単月毎の一致率がこの数字では、例え、一致率を移動平均してみても、結論は同じです。

この項の目的は、先に発表された他の指標結果から本指標結果を予想する論拠を得ることでした。がしかし、かつてから相関があると言われていた輸入物価指数やISM製造業価格指数とは、本指標結果の予想に役立つ相関が見出せませんでした。
むしろ、それら指標の実態差異は、本指標実態差異との一致率が50%を下回っている以上、そんな話をアテにして本指標で取引を行うと、勝率50%に達しなくなってしまう、というのが結論です。
これはひどい話じゃないか。いかにも因果関係がありそうな話を論拠にすれば、初心者はそれを信じて全滅です。

(3.2 指標一致性分析)

指標一致性分析は、各差異と反応方向の一致率を調べています。

1804米国PPI310.png

過去、市場予想は前回結果よりやや高めで、発表結果は前回結果や市場予想よりやや低めなっています。これは、2015年後半から長く続く指標結果の上昇基調が原因、と考えられます。

事後差異と直後1分足の方向一致率は94%とかなり高く、事前差異・実態差異と直後1分足の方向一致率も各61%・78%と高くなっています。
直後1分足の反応は小さくても、方向は指標結果に対して素直に反応していることがわかります。

(3.3 反応一致性分析)

反応一致性分析は、先に形成されたローソク足と後で形成されるローソク足の方向一致率を調べています。

1804米国PPI320.png

直前1分足は陰線率が79%と、偏りが見受けられます。
また、直後1分足と直後11分足の方向一致率は68%と、意外に高くありません。

(3.4 反応性分析)

反応性分析では、過去発表後に反応を伸ばしたか否かを調べています。

1804米国PPI330.png

直後1分足と直後11分足との方向一致率は68%です。その68%の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは86%です。そして全ての場合において、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは48%です。

指標発表後の追撃を行っても良い数字ですが、ポジション長持ちには向いていません。様子を見ながら短期取引の繰り返して戦果を拡大する方が良いでしょう。




V.分析結論

以下に過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

まず、小売売上高と同時発表だった7回を除いた直前10-1分足を下図に示します。

1804米国PPI410.png

直前10-1分足は、過去平均跳幅が5pips、同値幅が3pipsです。陽線率は54%、事前差異との方向一致率は61%で、どちらに反応するかを事前に示唆する根拠はありません。ローソク足にはヒゲが目立っています。

直前10-1分足跳幅が過去平均の2倍の10pips以上だったことは過去3回あります(頻度9%)。
その3回の直後1分足跳幅は平均15pipsです。これは、直後1分足跳幅の過去全平均とほぼ同じです。そして、この3回の直後1分足の方向は、直前10-1分足の値幅方向と全て一致しています。
よって、直前10-1分足が10pips以上跳ねた場合は、まだ事例数こそ少ないものの、直後1分足の反応方向を示唆している可能性があります。

次に、直前1分足を下図に示します。

1804米国PPI420.png

直前1分足は、過去平均跳幅が4pips、同値幅が2pipsです。陰線率は79%もあり、偏りがあります。ローソク足にはヒゲが目立っており、2017年後半からは陰線になりがちとは言えません。pipsも小さいので、無理に取引する必要はありません。

直前1分足跳幅が10pipsに達したことはありません。
よって、直前1分足が10pips以上跳ねたら、何か以前と異なる異常なことが起きている可能性があります。そういうときは危ないので、ポジションを取らずに様子を見た方が良いでしょう。

そして、直後1分足を下図に示します。

1804米国PPI430.png

直後1分足は過去平均跳幅が13pips、同値幅が9pipsです。陽線率・陰線率は50%で、事後差異との方向一致率は94%と極めて高いことが特徴です。2017年以降は過去平均より反応が小さくなっているので、利確/損切は早めに行う方が良いでしょう。

前述の通り、直前10-1分足が10pips以上跳ねた場合は、直後1分足の反応方向を示唆している可能性があります。指標発表直前にポジションを取得し、発表直後の跳ねで利確/損切です。

指標発表後は、直後1分足と直後11分足との方向一致率が68%で、その68%の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことが86%でした。がしかし、直後1分足終値よりも直後11分足終値が伸びていたことは48%でした。
指標発表直後に追撃を開始するなら、短期でなければいけません

直後11分足を下図に示します。

1804米国PPI440.png

直後11分足の過去平均跳幅は18pips、同値幅は12pipsです。直後11分足跳幅が20pipsを超えたことは2017年以降ありません。欲張りは禁物で、上下動を利用して2・3pips程度を繰り返し狙う方が良いでしょう。

一方、分布図を見る限り、発表結果の市場予想に対する良し悪しに最初から非常に素直に反応し、その素直な反応方向をそのまま伸ばしがち、でした。事例数こそ限られるものの、いわゆる抜けたら追うべき閾値は、直後1分値幅が陽線であれ陰線であれ15pips程度のように見受けられます。
けれども、本指標の影響力はあまり強くないので、1時間足チャートのレジスタンスやサポートを抜けることは滅多にありません。指標発表後は5分足チャートのレジスタンスやサポートを見ていれば十分でしょう。

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本指標の特徴は以下の通りです。
以下の特徴を踏まえた取引を行うか、その日の値動きが異常なら取引を止めるかがベターな選択肢と考えています。少なくとも過去の傾向に反した取引方法は、長い目で見ると勝率をさげてしまいがちです。

  • 本指標単独で発表されるときの反応程度はやや小さく、直後1分足跳幅の3回に2回は15pips以下しか跳ねていません。反応方向は、PPI前年比>コアPPI前月比>その他、の順に影響を受けます。
    製造業原材料の仕入れ価格と連動しそうに思える輸入物価指数や、ISM製造業景況指数の価格指数とは、本指標の発表結果が前回結果より良くなるか悪くなるかと関係ありません。単月毎に見比べる限り、一方の指標を前後3か月ずらしてもこの結論は同じです。
    つまり、本指標結果を高い確率的再現性で予想する術はありません。

  • 指標発表前に直前10-1分足跳幅が10pips以上だったことは過去3回あります(頻度9%)。1年に1回しか現れないサインですが、その3回の直後1分足は、過去、直前10-1分足値幅方向と全て一致しています。
    まだ事例数が少ないものの、頭に入れておきましょう。

  • 指標発表後は、直後1分足が陽線であれ陰線であれ終値が15pips程度に達すれば、直後11分足終値は直後1分足終値を超えて反応を伸ばしがちです。いわゆる「抜けたら追う」べき閾値(しきいち)は15pipsです。
    但し、2017年以降は直後11分足跳幅が20pipsに達したことがありません。本指標は発表直後もその後10分も最終的に指標結果の良し悪しに素直に反応しがちなものの、反応が小さく影響持続時間が短いのです。よって、上下動を利用して2・3pipsずつ利確/損切を何回か繰り返し、その間の勝率で稼ぐ指標です。


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下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。

1709米国PPI530.png

2017年は、本指標で8回の取引を行い、指標単位で7勝1敗(勝率86%)、シナリオ単位で11勝5敗(勝率69%)でした。1回の発表毎の平均取引時間は5分44秒で、損益は年間で+33pipsでした。
この指標ではこんなもんでしょう。
以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上