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1. FXは上達するのか

小さなコツをいくつか覚えたって駄目です。勝てない原因をきちんと突き止めてからやり直しましょう。FXを楽しむためには「投資期間」が必要です。すぐに始めたって勝てないことは、FXに限らず、何事であれ同じなのです。だからこそ、その期間を短縮するための「方法論」が大切なのです。

 右矢印1 1-1. FXを楽しむために
   アマチュアらしく…
 右矢印1 1-2. いつか負けないはずがない!
   上手くなるまでは短期取引です
 右矢印1 1-3. 難しさの正体って何だ
   利確と損切の理解は大切です
 右矢印1 1-4. FXは上達するのか
   取引機会を絞り込むべきです
 右矢印1 1-5. 数字で掴もう
   その機会にどう臨むかです
2. 経済指標の楽しみ方

このブログで扱う取引の理想は、経済指標発表前後の反応を着実に刈り取り、ポジション保有時間を最短化してリスクを避けることです。でも、効率良く取引するにはそれなりに予備知識が必要です。大した話は紹介できませんが、基本だけは押さえておきましょう。

 右矢印1 2-1. 大きなゾウの隠れ方
   指標取引のための予備知識です
 右矢印1 2-2. ウソは嫌いだ!
   短期取引をやるときの指針です
 右矢印1 2-3. イグアナを見分ける前に
   このブログの指標取引での成績です
 右矢印1 2-4. 小ズルくいきましょう
   いわばジンクスで勝つ方法です

3. 指標取引分析手法

このブログでは経済指標への調査・分析を定型書式で行っています。定型書式を用いることで、反省を踏まえてやり方を進歩させたり、相場環境が変わったことを見つけやすくするため、です。

 右矢印1 3-1. 指標取引の予備知識
   指標発表前後の他の時間と違い
 右矢印1 3-2. ローソク足各部の名称
   全幅・値幅・跳幅とは?
 右矢印1 3-3. 4本足チャート
   このブログで使うチャート表記
 右矢印1 3-4. 反応方向の予備知識
   指標分類と反応方向の基本
 右矢印1 3-5. 取引通貨ペアの選択
   通貨ペアによる有利不利
 右矢印1 3-6. 指標分析の方法
   定量指標分析とは?
 右矢印1 3-7. 反応分析の方法
   定量反応分析とは?
 右矢印1 3-8. 分析の成績
   事前分析的中率
 右矢印1 3-9. ブレイク対応準備
   ついでに…
4. 経済指標DB

経済指標発表前後の短時間に分析期間を絞ることによって、指標への反応に一定の再現性(傾向)があることはわかりました。各国「政策決定指標」・「経済実態指標」の項に、主要な指標についての分析結果と分析事例を纏めてあります。

 右矢印1 4-0. 各国経済・通貨の特徴
 右矢印1 4-1. 日本経済
    4-1-1. 政策決定指標
    4-1-2. 経済実態指標
     (a) GDP速報値
     (e) 国際収支
 右矢印1 4-2. 米国経済
    4-2-1. 政策決定指標
     (a1) FOMC政策変更時
     (a2) FOMC政策変更直前
     (b1) UM消信指数速報
     (b2) CB消信指数
     (b3) ISM非製景指数
     (c1) NY連銀製景指数
     (c2) Phil連銀製景指数
     (c3) ISM製景指数
     (d1) 輸入物価指数
     (d2) 生産者物価指数
     (d3) 消費者物価指数
     (d4) PCEコアデフレータ
     (e1) ADP雇用統計
     (e2) 雇用統計
    4-2-2. 経済実態指標
     (a1) GDP速報値
     (a2) GDP改定値
     (a3) GDP確定値
     (b1) 小売売上高
     (b2) 個人消費・所得
     (c1) 設備稼働率
     (c2) 耐久財受注
     (d1) 中古住宅販売件数
     (d2) 新築住宅販売件数
    4-2-3. 収支関連指標
     (a) 貿易収支
 右矢印1 4-3. 欧州経済
    4-3-1. 政策決定指標
     (a) ECB金融政策
     (c1) 独国ZEW景況感調査
     (c2) 独国Ifo業況指数
     (c3) 独国PMI速報値
     (d) 欧州HICP速報値
    4-3-2. 経済実態指標
     (a1) 独国GDP速報値
 右矢印1 4-4. 英国経済
    4-4-0. 英国経済指標反応要点
    4-4-1. 政策決定指標
     (a) BOE金融政策
     (c1) 製造業PMI
     (c2) サービス業PMI
     (d) 物価統計
     (e) 雇用統計
    4-4-2. 経済実態指標
     (a1) GDP速報値
     (a2) GDP改定値
     (a3) GDP確定値
     (b) 小売売上高指数
     (c) 鉱工業生産指数
 右矢印1 4-5. 豪州・NZ経済
    4-5-1. 政策決定指標
     (a) RBA金融政策
     (b) RBNZ金融政策
     (c) WP消費者信頼感指数
     (d1) 四半期住宅価格指数
     (d2) 四半期消費者物価指数
     (e1) ANZ広告求人件数
     (e2) 雇用統計
    4-5-2. 経済実態指標
     (a) 四半期GDP
     (b) 貿易統計
     (c) 小売売上高
     (d) 住宅ローン件数

ーーーーーーーー
【FX会社】
各社特徴があります。最初は資金にも限りがあるでしょうから1つの口座で、慣れたらいくつか口座を開いて自分が使いやすい会社を選ぶと良いでしょう。
ーーーーーーーー

DMM.com証券

FX口座数国内第1位はTVCMで有名。主要通貨のスワップポイントが高く、ドル円スプレッドも原則0.3銭と安い。2万円のキャッシュバック条件は、10万円入金+PC・スマホで3か月各500枚(週毎に各約40枚)の取引と意外に簡単!


外為ジャパン

キャッシュバック条件はDMM.comと同じ。0.1枚単位から取引可能で、ドル円中心の取引ならばスプレッドも原則0.3銭と安い。最初に口座開設したり自分で手法研究するために良いと思います。


ヒロセ通商

他社乗換ほか、キャッシュバックプログラム多数。スプレッドは、クロス円でUSD・EUR・NZDが有利、ドルストレートでEUR・GBP・AUDが有利。最小取引は1000通貨単位で初心者に優しい。スワップが良い会社です。


マトリックストレーダー

キャッシュバック条件はヒロセ通商と同じようです。特長は、スキャルピングOK公言・1日の取引上限なし・1000通貨単位取引可、といった点。


OANDA Japan

MT4業者はスプレッドが狭くても約定力が低い業者が多いなか、約定拒否なしが魅力。またHPの各種分析図表が美しく、あちこちのブログで引用されています。本ブログでは他人の著作物転載はしていないので、お見せできません。一度ご覧ください。


ライブスター証券

特徴は、スワップポイントが業界最高水準、証券口座とFX口座との間でリアルタイム資金連携。株とFXと両方やる方にお薦めです。



外為ファイネスト証券

特徴は、MT4最狭水準のスプレッド、EA利用可、指値制限なし、MT4サーバ国内設定、1000通貨取引可、です。

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2017年05月31日

豪州実態指標「小売売上高(前月比)」発表前後のAUDJPY反応分析(2017年6月1日10:30発表結果検証済)

以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年6月1日10:30に豪州実態指標「小売売り下高(前月比)」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。

同時に、豪州実態指標「1-3月期民間新規設備投資(前期比)」も発表されます。反応は、小売売上高>設備投資、となりがちですが、小売売上高が市場予想通りの場合には注意が必要です。

また、本指標発表から15分後、10:45に中国「5月分Caixin製造業部門購買者担当者指数」 が発表されます。本指標発表から数分後からは、この中国指標を睨んだ動きへと移行する可能性があるので、ご注意ください。

本指標の要点は下表に整理しておきました。

1704豪州小売売上高110.png



次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
まず、本指標で取引する上での注意点です。

  • 本指標本来の反応程度は、直後1分足跳幅の平均値こそ17pipsですが、その平均値を超えて反応したことは33%しかありません。3回に1回は平均値を超えた反応となるものの、3回に2回は平均値以下の反応しかしません。
    反応は指標発表直後で10pips強に留まりがち、と覚えておきましょう。
  • 本指標発表と同時に、豪州実態指標「1-3月期民間新規設備投資(前期比)」も発表されます。反応は、小売売上高>設備投資、となりがちですが、小売売上高が市場予想通りの場合には注意が必要です。
  • また、本指標発表から15分後、10:45に中国「5月分Caixin製造業部門購買者担当者指数」 が発表されます。本指標発表から数分後からは、この中国指標を睨んだ動きへと移行する可能性があるので、ご注意ください。

指標については次の通りです。

  • 事後差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各86%・86%です。つまり、発表結果が市場予想を超えれば陽線、越えなければ陰線と、素直な反応をしています。
  • 実態差異は、直前10-1分足との方向一致率が29%(不一致率81%)となっています。直前10-1分足が陽線ならば発表結果は前回結果を下回る可能性が高く、陰線ならば発表結果が前回結果を上回る可能性が高い、ということになります。
    一方、今回の市場予想は前回結果を上回っています。
    もし直前10-1分足が陰線ならば、発表結果は前回結果を上回りがちなものの、市場予想よりも大きいか小さいかはわかりません。
    もし直前10-1分足が陽線ならば、発表結果が前回結果・市場予想を下回る可能性がある(大きく反応しがちな結果となる可能性がある)、ということです。
  • 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81%です。がしかし、方向一致時に跳値同士を比べて反応が伸びたことは56%、終値同士を比べて反応が伸びたことは48%です。
    指標発表直後の反応方向を予め見込まない限り、追撃してpipsを稼ぐことは難しい指標だということがわかります。

シナリオは次の通りです。

  • 直前1分足は事前差異との方向一致率が29%(不一致率71%)です。今回の事前差異はプラスとなっています。このことは反応一致性分析で陰線率が92%と非常に高い、という結果と、方向が一致しています。
    陰線です。
  • 直後1分足は、直前10-1分足が陽線ならば、指標発表直前に売ポジションを取ります。



T.調査・分析

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。

【1. 指標概要】

豪州小売売上高は、小売・サービス業の月間売上高をサンプル調査に基づき算出しています。発表は豪連邦統計局(ABS:Australian Bureau of Statistics)が行い、翌々月上旬に月次発表されています。

豪州と言えば資源関連企業に注目が集まります。ところが、資源関連企業の収益は、資源価格が頭打ちとなるにつれて伸び悩んでいます。もともと豪州GDPに占める鉱工業生産高は1割程度しかないのです。その一方、非資源関連企業の収益は、小売売上高が長期的に拡大傾向と見なされており堅調と言えます。

その背景として、豪州は毎年約20万人の移民を受け入れており、2050年までに自然増も含めて約40%の人口増加が見込まれています。豪州は先進国で人口増加率の最も高い国のひとつです。
最近の小売売上高は、この人口増加と低金利と豪ドル安が個人消費を押し上げており、堅調に拡大しています。

注意すべき点として、豪州経済指標が発表される時間帯に前後して、中国経済指標の発表が行われることがあります。その場合、中国指標の影響でAUDJPYが1円以上動くことがあります。また、専門家による市場予想が方向も値もまるで当たらない指標です。
ご注意ください。

【2. 既出情報

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。

(2-1. 過去情報)

下図に過去の市場予想と発表結果を示します。

1704豪州小売売上高210.png

図から、市場予想は発表結果がどうあれ、ほぼ一定で外れた反省を踏まえて精度向上を図っているように見受けられません。

(2-2. 過去反応)

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

1704豪州小売売上高310.png

1704豪州小売売上高320.png

1704豪州小売売上高330.png

1704豪州小売売上高340.png

【3. 定型分析】

(3-1. 反応性分析)

反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。

1704豪州小売売上高410.png

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81%です。そして、方向一致時に跳値同士を比べて反応が伸びたことは56%、終値同士を比べて反応が伸びたことは48%です。指標発表直後の反応方向を当てない限り、追撃は難しいということがわかります。

(3-2. 反応一致性分析)

反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。

1704豪州小売売上高420.png

直前1分足は陰線率が92%となっています。

(3-3. 指標一致性分析)

指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

1704豪州小売売上高430.png

今回の事前差異はプラスとなっています。事前差異と直前1分足の方向一致率は29%(不一致率71%)です。直前1分足は陰線となる可能性が高く、このことは反応一致性分析の結果と一致しています。

事後差異は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各86%・86%です。つまり、発表結果が市場予想を超えれば陽線、越えなければ陰線と、素直な反応をしています。

実態差異は、直前10-1分足との方向一致率が29%(不一致率81%)となっています。直前10-1分足が陽線ならば発表結果は前回結果を下回る可能性が高く、陰線ならば発表結果が前回結果を上回る可能性が高い、ということになります。

【4. シナリオ作成】

巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上




2017年6月1日10:30発表

以下は2017年6月1日11:30頃に追記しています。
U. 結果・検証

【5. 発表結果】

(5-1. 指標結果)

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。

1704豪州小売売上高510.png

小売売上高は前回結果・市場予想を上回り、四半期設備投資は前回結果を上回ったものの市場予想を下回りました。
反応は直後1分足・直後11分足ともに陽線で、両者の跳値同士・終値同士ともに反応を伸ばしました。

(5-2. 取引結果)

直前1分足は、直前10-1分足の反応の小ささを見て、ポジション取得を諦めました。
直後1分足は、後述するように取引条件を満たしておらず、ポジション取得を諦めました。

【6. 分析検証】

(6-1. 分析検証)

問題ありません。

(6-2. シナリオ検証)

事前に準備していたシナリオは次の通りです。

  • 直前1分足は事前差異との方向一致率が29%(不一致率71%)です。今回の事前差異はプラスとなっています。このことは反応一致性分析で陰線率が92%と非常に高い、という結果と、方向が一致しています。
    陰線です。
  • 直後1分足は、直前10-1分足が陽線ならば、指標発表直前に売ポジションを取ります。

直前1分足は同値、直後11分足は直前10-1分足が陰線だったので取引条件を満たしていませんでした。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。

1704豪州小売売上高530.png

以上



ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

2017年05月30日

米国物価指標「PCEデフレータ」・実態指標「PCE」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年5月30日21:30発表結果検証済)

現在出先のため、データのみ以下に開示します。

以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月30日21:30に米国物価指標「PCEデフレータ」・実態指標「PCE」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。

本指標の要点は下表に整理しておきました。

1704米国PCE110.png





T.調査・分析

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。

【1. 指標概要】

個人消費(PCE)と個人所得は消費者の経済活動を表した実態指標ですが、PCEコアデフレータはエネルギー・食料を除いた個人消費の物価動向を示した物価指標です。

同時発表される個人消費(PCE)・個人所得・PCEコアデフレータにおいて、PCEコアデフレータが重視されています。これは、FRBが重視する物価指標がCPIでなくPCEコアデフレータと言われているためです。その理由は、PCEコアデフレータよりもCPIには上方バイアスが生じるため、という解説があります。何を言っているのかはさておき、PCEデフレータが重要視されることはわかります。

PCEコアデフレータは前月比・前年比が発表されますが、反応に結び付くのは前月比です。
【2. 既出情報

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。

(2-1. 過去情報)

下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
下のグラフのPCE(個人支出前月比)は、グラフを見やすくするため値に+1しているのでご注意を。

1704米国PCE210.png

1704米国PCE220.png

(2-2. 過去反応)

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

1704米国PCE310.png

1704米国PCE320.png

1704米国PCE330.png

1704米国PCE340.png

【3. 定型分析】

(3-1. 反応性分析)

反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。

1704米国PCE410.png

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が81%で、方向一致時に跳値同士の反応伸長率は81%、終値同士の反応伸長率は71%です。

(3-2. 反応一致性分析)

反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。

1704米国PCE420.png

(3-3. 指標一致性分析)

指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

1704米国PCE430.png

【4. シナリオ作成】

出先のため取引はしません。
以上




2017年5月30日21:30発表

以下は2017年6月2日に追記しています。
U. 結果・検証

【5. 発表結果】

(5-1. 指標結果)

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。

1704米国PCE510.png

PCEコアデフレータは前月比・前年比ともに前回結果・市場予想を上回り、PCE(個人消費)は前回結果を上回り市場予想と同値でした。
反応は、各ローソク足ともに陽線でした。

PCEコアデフレータは、前月比が前回マイナスに落ち込んだことが懸念材料でしたが、今回は+0.2%に上昇しプラス復帰しました。前年比は、前回より低下し、2回続けて低下しています。

PCEは1・2・3月がいずれも前月より低下していたため、FOMCにおいてわざわざ「いずれ持ち直す」旨の言及されていました。その通りに4か月ぶりに前月を上回って一安心の結果となりました。

(5-2. 取引結果)

取引していません。

【6. 分析検証】

(6-1. 分析検証)

事前には過去データのみを示し、特に分析を行っていません。

(6-2. シナリオ検証)

シナリオは準備していませんでした。
以上



ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

2017年05月25日

米国経済指標「四半期GDP改定値」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年5月26日21:30発表結果検証済)

結果検証は6月1日以降になります。

以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月26日21:30に米国経済指標「四半期GDP改定値」が発表されます。今回発表は2017年1-3月期分の集計結果です。

本指標の要点は下表に整理しておきました。

1705米国GDP100.png



次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

本指標で取引する上での注意点です。個性的な指標なので、少し長くなります。
  • まず、指標一致性分析の結果、直後1分足と直後11分足との方向一致率は88%もあります。がしかし、両者の終値同士を比較すると、両者方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値を超えて反応を伸ばしていたことは、たったの21%しかありません。
    21%などという反応伸長率は、主要経済指標で珍しいはずです。
    本指標は追撃に向いていないという特徴が明確です。
  • 次に「ならば逆張りならどうか」と言えば難しいところです(お勧めしません)。
    両者の方向一致率が88%もあるので、0.88✕(1ー0.21)=70%は、直後11分足終値が直後1分足の値幅内に収まっていたことになります。もし直後1分足終値を付けたなら、同終値を超えたときに限って逆張りでポジションを取る、という方法が考えられます。
    がしかし、想像してみてください。指標発表後に陽線(陰線)が伸びているときに、逆方向にポジションを取るのは、いくら過去データで70%の勝率を示していても、ちょっとできません。もし当たれば気持ち良いでしょうけど。
  • 逆張りなんて、チャンスに思えても「やらない」と決めておいた方が良いのです。
    分析によってファインプレーみたいな勝ち方ができたとしても、1アウトは1アウトに過ぎません。88%の事例では指標発表時始値以上に反応が伸びなかったのです。
    以前どこかで記したように、当会で調べた順張りと逆張りの収益率は4:1もの差があるのです。4:1の1がマイナスにならないだけでも自慢なのですが、この差の原因はそのとき把握したつもりです。逆張りに適した多くの場面では、反応が伸びない・反応が伸び続けるという期待感が持てない場面だからです。順張りに適した場面での取引と決定的な収益差が生じた原因はそこにある、と考えています。
    期待値の小さい勝負は避けた方が良いでしょう。まして、ちょっと何度か試して逆張りの収益率がマイナスになるようなら、逆張りなんてやるべきではありません。

指標については次の通りです。

  • GDP速報値発表後の3月PCE前月比は0%となっています。ISM製造業・サービス業の数値や小売も3月分データは良くありません。
    今回は市場予想を下回るのではないでしょうか。


シナリオは次の通りです。

  • 直前10-1分足は、反応一致性分析の結果、陽線率が77%となっています。
  • 直前1分足は、反応一致性分析と指標一致性分析の結果、直前10-1分足が陽線のとき陰線と見込んでポジションを取り、直前10-1分足が陰線の場合にはポジション取得を諦めます。
  • 直後1分足は、指標一致性分析の結果、陰線と見込みます。
    直後1分足のポジションを指標発表直前に取ると、もし損切するときには大きくなりがちです。本指標の場合には、いずれ値を戻す事例が多いことがわかっています。がしかし、外れたときに損切を先延ばしすべきではありません。諦めてタンタンと損切しましょう。
    多くの初心者にとって、逆張りなんて悪い癖を覚えるぐらいなら、ここで損をしておいた方がマシです。
  • 本指標発表時には追撃を行いません。



T.調査・分析

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。

【1. 指標概要】

省略します。

【2. 既出情報

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの16回分のデータに基づいています。

(2-1. 過去情報)

下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
下図は、GDP・PCEともに過去の発表結果が過去の改定値となっています。本来ならば、現在と比較すべき過去データには確定値か、前回発表結果である速報値を用いるべきですが、対応できていません。

1705米国GDP210.png

1705米国GDP220.png

4月28日の速報値発表以降に3月分データが公表された主要指標は次の通りです。

5月1日、PCE・PCEコアデフレータが発表されました。PCE前月比は、今年1月から3か月連続で低下しており、0%となってしまいました。PCEコアデフレータ前月比は△0.1%と2000年末頃以来のマイナス転化です。

5月4日、3月貿易収支が発表され、10-12月期の赤字合計と1-3月の赤字合計にあまり差がないことが確認できました。

5月9日、3月卸売在庫前月比が発表されました。昨年11月12月のレベルには達しないものの、1月のマイナスに対し2月3月はプラス化しています。

5月16日、3月対米証券投資(短期債除く)が発表されました。10-12月期より1-3月期は約900億ドル増えたようです。ただ、この数字は経常収支と比較しないといけません。

速報値以前の発表となりますが、3月ISMは製造業・サービス業ともに前月より数値低下しています。

以上の結果、最もGDP寄与が大きな個人消費が2月分から伸びておらず、今回改定値は市場予想を下回るのではないでしょうか。

(2-2. 過去反応)

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

1705米国GDP310.png

1705米国GDP320.png

1705米国GDP330.png

1705米国GDP340.png

【3. 定型分析】

(3-1. 反応性分析)

反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
1705米国GDP410.png

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が88%です。方向一致時に、直後1分足と直後11分足との跳値同士・終値同士の反応伸長率は各64%・21%となっています。

(3-2. 反応一致性分析)

反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。

1705米国GDP420.png

直前10-1分足の陽線率が77%となっています。
直前1分足は、直前10-1分足との方向一致率が27%です。

(3-3. 指標一致性分析)

指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)を求め、それぞれのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

1705米国GDP430.png

事前差異は、直前1分足・直後1分足・直後11分足との方向一致率が各18%・25%・25%となっています。その一方、実態差異は直前1分足との方向一致率が18%となっています。

ところが、前項の反応一致性分析の結果、直前1分足は直前10-1分足との方向一致率が27%です。もし、直前10-1分足が陽線なら、ふたつの分析結果が一致して直前1分足は陰線ですが、直前10-1分足が陰線ならば分析結果が矛盾することになります。
よって、直前1分足は、直前10-1分足が陽線のとき陰線と見込み、直前10-1分足が陰線の場合にはポジション取得を諦めます。

次に直後1分足は、前期比市場予想が速報値の上方改定となっていることから、直後1分足は陰線と見込みます。

【4. シナリオ作成】

巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上




2017年5月26日21:30発表

以下は2017年6月2日に追記しています。
U. 結果・検証

【5. 発表結果】

(5-1. 指標結果)

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。

1705米国GDP510.png

GDP改定値・PCE前期比は、前回結果・市場予想を上回りました。
耐久財受注は、前回結果を下回ったものの市場予想を上回りました。
デフレータ・コアPCE前期比は、前回結果と同値で市場予想を下回りました。
企業収益・コア耐久財受注は前回結果も市場予想も下回りました。

直後1分足は陽線で反応しており、GDP改定値とPCE前期比が寄与したものと考えられます。
一方、直後11分足は直後1分足の値幅を全て失っており、デフレータとコアPCE・企業収益の悪化が寄与したと考えられます。

(5-2. 取引結果)

出先で取引できませんでした。

【6. 分析検証】

(6-1. 分析検証)

事前分析では、GDP改定値は速報値を下回ると予想していました。外しています。

(6-2. シナリオ検証)

取引はできなかったものの、事前準備していたシナリオを検証しておきます。

直前10-1分足は、反応一致性分析の結果、陽線率が77%となっていました。
結果は陰線でした。

直前1分足は、反応一致性分析と指標一致性分析の結果、直前10-1分足が陽線のとき陰線と見込んでポジションを取り、直前10-1分足が陰線の場合にはポジション取得を諦めるつもりでした。
結果は、直前10-1分足は陰線なので、取引ができていたら売ポジションを取る予定でした。直前1分足は同値終了なので、スプレッド分だけ損切となっていたことになります。

直後1分足は、指標一致性分析の結果、陰線と見込んでいました。
結果は陽線で、もし取引していたら10pips近い損切となるところでした。

どうやら取引できなかったことが幸いしたようです。

以上



ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

日本物価指標「CPI(全国消費者物価指数)」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年5月26日08:30発表結果検証済)

結果検証は6月1日以降になります。

以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月26日08:30に日本物価指標「CPI(全国消費者物価指数)」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。

本指標の要点を下表に整理しておきました。

1704日本CPI111.png



次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

  • まず、本指標で取引する上での注意点です。
    通常、嫌になるぐらい動きません。取引には全く向かない指標です。CPIは日銀政策に関わるため定期的に内容推移を勉強するため、と割り切りましょう。

  • 指標については次の通りです。
    直後11分足は、直後1分足との方向一致率が55%です。方向一致時に、直後1分足と直後11分足との跳値同士・終値同士を比較した反応伸長率は各60%・45%です。
    本当に取引には向かない指標ですね。

  • シナリオは次の通りです。でもたぶん、取引しないでしょう。
    (1) 直後1分足は、反応一致性分析の結果、直前1分足との方向一致率が10%です。直前1分足と逆方向にポジションを取得します。
    (2) 直後11分足は、直前10-1分足との方向一致率が80%です。また、直前1分足との方向一致率が30%です。直前10-1分足と直前1分足が同じ方向に向くとき、その逆にポジションを取得します。



T.調査・分析

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。

【1. 指標概要】

コアCPIだけ見ておけば十分です。

【2. 既出情報

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。

(2-1. 過去情報)

過去の市場予想と発表結果を示します。上図は全国CPI、下図は東京都区CPIです。

1704日本CPI210.png

1704日本CPI220.png

よく、東京都区CPIは全国CPIの先行指標だという解説があります。でも、これほどFX初心者を馬鹿にした解説はありません。
上2図を見比べると、確かにグラフは相似形で、横軸を見ると東京都区CPIの方が全国CPIよりも1か月先行しています。だからもし、他の市場参加者を差し置いて、東京都区CPIのデータを全国CPIのデータより僅か1分でも先に入手できるなら、インサイダー情報と言えなくもありません。
でもご安心を。
このふたつの指標は同時発表されるのです。だから「東京都区CPIは全国CPIの先行指標」という話は何の役にも立たないのです。

(2-2. 過去反応)

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

1704日本CPI310.png

1704日本CPI320.png

1704日本CPI330.png

1704日本CPI340.png

【3. 定型分析】

(3-1. 反応性分析)

反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。

1704日本CPI410.png

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が55%です。方向一致時に、直後1分足と直後11分足との跳値同士・終値同士を比較した反応伸長率は各60%・45%です。
本当に取引には向かない指標ですね。

(3-2. 反応一致性分析)

反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。

1704日本CPI420.png

直前10-1分足は、直後11分足との方向一致率が80%です。
また直前1分足は、直後1分足・直後11分足との方向一致率が各10%・30%(不一致率が90%・70%)です。

(3-3. 指標一致性分析)

指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

1704日本CPI430.png

直前10-1分足は、事後差異(=発表結果ー市場予想)との方向一致率が29%(不一致率71%)です。つまり、直前10-1分足が陰線なら発表結果が市場予想を上回る可能性が高い訳です。がしかし、直後1分足の事後差異との方向一致率は各20%(不一致率80%)です。発表結果が市場予想を上回ると、直後1分足は陰線で反応しがちです。
こうした傾向を持ちがちな定性的な意義を考えるのも面倒なほど、因果関係は滅茶苦茶です。

【4. シナリオ作成】

以上の調査・分析結果に基づき、指標一致性分析で有意とする70%以上(30%以下)の関係は無視します。巻頭箇条書きに記したシナリオは、反応一致性分析の結果を反映したものです。
以上




2017年5月26日08:30発表

以下は2017年6月1日に追記しています。
U. 結果・検証

【5. 発表結果】

(5-1. 指標結果)

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。

1704日本CPI510.png

それにしても反応しません。

(5-2. 取引結果)

取引していません。

【6. 分析検証】

(6-1. 分析検証)

取引に向かない指標であることに違いありません。

(6-2. シナリオ検証)

取引はしなかったものの、事前準備していたシナリオは次の通りです。

直後1分足は、反応一致性分析の結果、直前1分足との方向一致率が10%となっています。直前1分足と逆方向にポジションを取得すべき、と捉えていました。
結果は問題ありません。

また直後11分足は、直前10-1分足との方向一致率が80%です。そして、直前1分足との方向一致率が30%です。直前10-1分足と直前1分足が同じ方向に向くとき、その逆にポジションを取得したら良いでしょう。
結果は、直後11分足が同値終了のため、採点外です。

以上



ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

2017年05月24日

英国経済指標「四半期GDP改定値」発表前後のGBPJPY反応分析(2017年5月25日17:30発表結果検証済)

結果検証は6月1日以降になります。

以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月25日17:30に英国経済指標「四半期GDP改定値」が発表されます。今回発表は2017年1-3月期分の集計結果です。
本指標要点は下表に整理しておきました。

1705英国GDP改定110.png



次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
先に、本指標で取引する上での注意点です。

  • 本指標発表結果は、市場予想からのブレがあまり起きないことがわかっています。そのためかどうかはわかりませんが、過去発表時の直後11分足には、陽線側・陰線側の両方にヒゲが目立ちます。これは発表後にも方向が定まりにくいということだと思います。損切にせよ利確にせよタイミングが難しいことが多い、ということでもあります。
    ご注意ください。

指標については次の通りです。

  • 過去16回の発表で、発表結果が市場予想からずれたことは6回、前回(速報値)結果とずれたことは5回しかありません。英統計局はすごいのです。
  • 前回速報値発表以降の3月分経済指標を見てみると、個人消費に繋がる信用残高が増えて、失業率(ILO方式)が改善しています。3月平均賃金は+2.4%となっており、貿易収支の赤字が拡大しています。
    もし、数値が改定されるなら、市場予想よりも改善するのではないでしょうか。

シナリオは次の通りです。

  • 直前1分足の陰線率が73%となっています。
  • 直後1分足の陽線率が73%となっています。
  • 発表結果が市場予想とすれたときに追撃します。直後1分足と直後11分足の方向一致率が高くないので、短時間取引です。



T.調査・分析

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。

【1. 指標概要】

GDPは国内経済活動を総合的に表すので、その国の経済状況が良くなっているのか悪くなっているのかが一目瞭然です。英国四半期GDPは「速報値」「改定値」「確報値」と3回発表されます。
GDP改定値は、英国国家統計局が 2月・5月・8月・11月の下旬に前四半期分を発表しています。

EU離脱国民投票後、一時は成長がマイナスになるという解説記事さえあったものの、2016年はかなり好調でした。それだけに2017年は成長鈍化と見込まれています。さすがにマイナスという解説はなくなりましたが。

【2. 既出情報

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの16回分のデータに基づいています。

(2-1. 過去情報)

下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
グラフは過去の改定値の市場予想と発表結果を示しています。本来ならば、速報値との比較を行うべきですが、対応できていません。

1705英国GDP改定210.png

今回の市場予想は前回速報値の発表結果と同じになっています。

4月28日発表された1-3月期GDP速報値は、前年比+2.1%(市場予想+2.2%、前回結果+1.9%)、前期比+0.3%(市場予想+0.4%、前回結果+0.7%)でした。
内訳は、消費に結びつきやすいサービス部門が前期比+0.3%と、2015年1-3月期以来の低い伸び率です。鉱工業生産も前期比+0.3%で、建設が+0.2%です。
この結果について、一様にGBP安に伴うインフレ加速による消費低迷が原因、と報道解説記事では指摘されています。

速報値発表以降に発表された3月分経済指標は次の通りです。

5月4日に発表された3月消費者信用残高は、1月2月より増えています。10-12月期総額に対し1-3月期総額はほぼ同じです。信用残高が増えるということは、消費者のローン総額が増えているということです。

5月11日に発表された3月鉱工業生産指数は前月比マイナスとなり、3か月連続で前月比マイナスが続きました。

5月11日に発表された3月貿易収支の水準は2月より赤字拡大となっています。10-12月期に対し1-3月期の赤字額は拡大しています。本来は輸出入額を調べて参考にすべきですが、見つかりませんでした。

5月17日に発表された3月失業率(ILO方式)は4.6%に低下しています。そして3月平均所得(ボーナスを含む)は前月比+2.4%でした。失業率は10-12月期より改善し、平均所得の伸びは10-12月期より低下しています。

速報値発表時点よりも、鉱工業が悪化・個人消費が改善と見受けられます。

(2-2. 過去反応)

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

直前10-1分足はたまに大きく反応しています。過去、大きく反応したときに何が原因だったかは把握できていません。

1705英国GDP改定310.png

直前1分足もたまに大きく反応しています。直前10-1分足が大きく動いたときには、逆方向に大きく戻しがち
です。

1705英国GDP改定320.png

直後1分足には、直後11分足ほどには逆ヒゲ(値幅方向と逆方向のヒゲ)が目立ちません。

1705英国GDP改定330.png

直後11分足には、陽線側・陰線側の両方にヒゲが目立ちます。これは発表後にも方向が定まりにくいということですから、損切にせよ利確にせよタイミングが難しいことが多いようです。

1705英国GDP改定340.png

【3. 定型分析】

(3-1. 反応性分析)

反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。

1705英国GDP改定410.png

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が67%です。方向一致時に、直後1分足と直後11分足の跳値同士・終値同士を比較した反応伸長率は各70%・60%でした。追撃しても良いものの、少し心もとない数字ですね。

(3-2. 反応一致性分析)

反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。

1705英国GDP改定420.png

直前1分足の陰線率が73%となっています。
直後1分足の陽線率が73%となっています。

(3-3. 指標一致性分析)

分析に足るデータ数が足りないため割愛します。
過去16回の発表で、発表結果が市場予想からずれたことは6回、前回(速報値)結果とずれたことは5回しかありません。

【4. シナリオ作成】

巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照ください。
以上




2017年5月25日17:30発表

以下は2017年6月1日に追記しています。
U. 結果・検証

【5. 発表結果】

(5-1. 指標結果)

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。

1705英国GDP改定510.png

前期比・前年比ともに前回(速報値)結果・市場予想を0.1%下回りました。英国GDPの発表で、このように改定値が速報値からズレることは珍しいことです。
その結果、反応は陰線となり、直後1分足跳幅も34pipsと過去反応平均値の2倍を超えました。

(5-2. 取引結果)

取引結果は次の通りでした。

1705英国GDP改定520.png

過去の実績に基づいてポジション取得のタイミングと方向を決めている以上、こうして外すことも一定の確率で起きてしまいます。
難しいことは、こうゆう結果になったときの追撃です。
理性的には、確率的に同じ指標での取引を繰り返すことで、損切分もいずれ取り返せます。がしかし、ついそのときに取り返そうとして、シナリオにない追撃を行いがちです。本指標では、短時間追撃が可能と事前にわかっていたので良かったものの、追撃に向かない指標で慌てて損切分を取り返そうと追撃すると、傷口を広げることにもなりかねません。
そういうことにならないように、追撃に向く・向かない傾向の有無は事前にしっかり押さえておきたいものですね。

【6. 分析検証】

(6-1. 分析検証)

事前調査分析内容を、以下に検証します。

まず、英国GDP改定値は速報値からの数値修正が少ない、ということがわかっていました。その結果、今回のように数値が修正されると大きな反応になりがちです。
ただ、こうした負け方は過去の実績を調べてポジションを取得する以上、どうしても防げません。そして、市場予想が良く当たる指標では、日頃の勝率が高くないと負けたときの損失が取り返せなくなってしまいます。

追撃では、あと少しで損失分が取り返せるところでした。残念な気がするものの、こういうときこそ、別の時間尺度でのチャートと切り替えながら、反転したり山谷をつけそうなポイントを早く見つける必要があります。
当会では、指標発表前後の短時間のみ取引するので、発表15分前頃に日足・4時間足・1時間足…を眺めておきます。発表10分前からは10分足と1分足を切り替えながら、一目均衡表を表示させています。
短時間取引で一目均衡表は役に立たない(役に立つハズがない)のですが、反転や山谷の目安を得るのにやはり便利です。ボリンジャーバンドでは線が多すぎて、どうもポイントを外してしまうことの方が多かったので(私見です)。

(6-2. シナリオ検証)

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。

1705英国GDP改定530.png

今回の実際の取引よりも損失が多くなっています。これは、この表ではシナリオ外取引で損失を取り返した分を含めていないからです。

以上



ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

米国金融政策「FOMC議事録」公表前後のUSDJPY反応分析(2017年5月25日03:00公表結果検証済)

結果検証は6月1日以降になります。

以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月25日03:00に米国金融政策「FOMC議事録」が発表されます。今回公表される議事録は2017年5月2-3日に開催されたFOMCのものです。

本指標の要点は下表に整理しておきました。

1705米国FOMC議事録100.png



本議事録公表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
まず注意点です。

  • 過去のローソク足は全体に長いヒゲが目立ちます。最終的な反応方向を見極めることが難しい、ということです。ポジションを持つなら数秒単位での短期利確が基本になりますが、損切を繰り返すようなことがないように気を付けましょう。
    眠いし、本ブログ対象期間の公表前後10分ぐらいは手を出さずに、最終的な反応方向を見極めてから追撃する、という方が良いかもしれません。
  • 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が61%とやや心もとない数値です。そして方向一致時に、直後1分足と直後11分足との跳値同士・終値同士の反応伸長率は各91%・55%となっています。終値が伸びていないので、追撃するなら短期利確を繰り返しながらが良い、ということが過去確率からも裏付けられています。

公表内容の要点は、先のFOMC声明から次の通りです。

  • 結論は、@ FF金利の目標誘導レンジを0.75-1.00%に維持、A 保有債を新発債に再投資する既存の政策を維持、B 再投資は金利水準が十分に正常化されるまで継続を想定、でした。
  • 1-3月期GDP速報値の落ち込みは、一時的要因と解釈していました。
    これは、消費拡大継続を支える経済の基礎的諸条件は堅調で、長期的なインフレ期待の指標は総じてあまり変わっていない、という現状認識に基づきます。そして、この基礎的諸条件とは、労働市場が引き締まり続け失業率を低下していることや、家計支出が緩慢に増加していることや、企業の設備投資が安定していることや、インフレ率が長期的目標の前年比2%に近い水準で推移していること、を指しています。
    確かに、声明後の4月雇用統計では失業率が更に低下し、物価(コアCPI)は2%台を維持し、小売・生産・住宅の各指標もそれほど悪い数字が出ていません。悪い数字となったのは一部製造業景況感と、ロシアゲート問題による政治的停滞を嫌った株価が一時に値を下げたぐらいです。株価はその後戻したので、情勢悪化とは言えないかも知れません。
    よって「(今後の指標次第とはいえ)経済状況はFF金利の緩やかな引き上げを正当化する形で進む」という結論が、前回FOMC時点での6月利上げを示す文言と捉えられるでしょう。
  • もうひとつのポイントは、年内バランスシート縮小開始に関して、です。
    5月12日、エバンズシカゴ地区連銀総裁は「バランスシート縮小には年内着手する可能性が高い」と述べています。発言要点は、@ 開始時期は今年終盤から、A 必要期間は3-4年、B 縮小の目標は2007年の規模8000億ドルに対しそれを大きく上回る規模、C 方法は毎月調整、という考えです。
    FRBの現在のバランスシート規模は4.5兆ドルに達しています。縮小目標が金融緩和以前の2007年の規模を大きく上回るのは、米経済の規模自体がそれ以降大きく拡大したためと説明しました。毎月の縮小規模を一定にしない理由は、金融市場にゆがみをもたらさないよう留意して、市場が容易に消化できる水準に合わせて縮小を進めるため、とのことです。
    こうした考えが議事録にどの程度記載されているか、です。
  • 利上げ6月はUSD高、バランスシート縮小時期12月より前倒し・規模拡大はUSD安、が基本的な反応方向です。

シナリオは次の通りです。

  • 直前1分足は陰線率が81%となっています。但し、過去平均跳幅は4pipsしかないので、ポジションを持つならすぐに利確した方が良いでしょう。
  • 直後11分足は、反応方向を確認後に短期利確を繰り返しながら追撃します。

もっとも、起きれたらですけど。


T.調査・分析

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。

【1. 指標概要】

2017年の政策金利利上げは3回が予定されています。3月利上げの次は6月か9月を有力視する解説が多いようです。現在、6月利上げを見込む解説記事が多いので、この見通しが後ろにズレるとUSDJPYは売られます。

5月2-3日FOMC声明と4月分雇用統計の結果を受けて、5月中旬には6月利上げ確率が一時90%まで上昇しました。がしかし、5月22日週始めにはロシアゲートや直近経済指標の悪化によって、同確率が60%まで下がっています。

【2. 既出情報

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの23回分のデータに基づいています。

(2-1. 過去情報)

下図に過去のFOMCにおける政策金利の市場予想と発表結果を示します。

1705米国FOMC議事録210.png

FRBの金利改定は市場予想と完全に一致しています。日欧の中銀のようなサプライズを起こすには、世界的な影響が大きすぎます。

直近の地区連銀総裁の発言を辿ってみましょう。

5月8日、ブラードSL地区連銀総裁は「インフレ率が政策目標の2%に向かっているとの見方を示してきたが、実際は逆の方向に動いている」と指摘し「現在のような低成長環境下では年内は多くてもあと1回の利上げで十分」という見方を示しました。そもそも彼は「政策金利は現在の水準でおおむね適切」と述べたことがあります。

5月8日、メスタークリーブランド地区連銀総裁は「(既に)完全雇用の目標を達成し、インフレも目標にも近づいていることから、目標完全達成まで引き締めを先送りすべきではない」旨、発言しました。彼女は、3月物価指標や1-3月期GDP速報値は一時的な現象として重視しないという考えです。

5月9日、ジョージカンザスシティー地区連銀総裁は「年内にバランスシート縮小着手」への支持を公言しました。そしていざ縮小を開始したら、各会合で縮小幅や時期を見直しすべきでない、という考えを述べました。理由は「バランスシート縮小を巡る議論を頻繁に行っても、政策運営を困難にするだけでなく、実体経済への恩恵もほとんどない」という考えです。

5月9日、カプランDL連銀総裁は「3月利上げも含めて年内3回の利上げが基本シナリオ」との見解を示しています。ただ、賃金と物価の上昇が「想定より緩やかになっている」ことに言及しました。

5月9日、ローゼングレンボストン連銀総裁は「失業率の均衡水準を4.7%と捉えており、もし4%を割り込めば、利上げペース加速を招く可能性がある」との認識を示しました。現状最新データでは4.4%となっています。また彼は、不動産価格高騰に懸念を示し、それが将来不況になった場合に事態を深刻化させるリスクについて警告しています。そしてバランスシートの縮小については引き締めを急がないという考えを示しました。

5月12日、エバンズシカゴ地区連銀総裁は、FRB利上げは年内あと1回で十分な可能性がある、と述べました。論拠は、インフレ期待は自身が望むほど速いペースで上昇していないから、とのことです。加えて、賃金上昇も予想ほど進んでおらず、1年半前と比べると地勢学リスクも高まっています。全体的には下方リスクが優勢との見方を示しています。一方、財政政策によりインフレが高進する可能性には懸念しており、インフレ率が明確に2%に向かえば2度の利上げとなるそうです。

5月12日、ハーカーPhil地区連銀総裁は、年内あと2回の利上げが適切との見方を変えていない、と述べました。

(2-2. 過去反応)

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

全般的に長い上下にヒゲが目立ちます。
ポジションを持つなら数秒単位での短期利確が基本になりますが、損切を繰り返すようなことがないように気を付けましょう。

1705米国FOMC議事録310.png

1705米国FOMC議事録320.png

1705米国FOMC議事録330.png

1705米国FOMC議事録340.png

【3. 定型分析】

(3-1. 反応性分析)

反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。

1705米国FOMC議事録410.png

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が61%です。方向一致時に、直後1分足と直後11分足との跳値同士・終値同士の反応伸長率は各91%・55%となっています。終値が伸びていないので、短期利確を繰り返しながら追撃する方が良いでしょう。

(3-2. 反応一致性分析)

反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。

1705米国FOMC議事録420.png

直前1分足は陰線率が81%となっています。但し、過去平均跳幅は4pipsしかないので、ポジションを持つならすぐに利確した方が良いでしょう。

(3-3. 指標一致性分析)

分析に足る十分なデータがありません。割愛します。

【4. シナリオ作成】

巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上




2017年5月25日03:00発表

以下は2017年6月1日に追記しています。
U. 結果・検証

【5. 発表結果】

(5-1. 指標結果)

市場では、利上げ後退と捉えたようです。反応は陰線でした。

1705米国FOMC議事録510.png

(5-2. 取引結果)

取引できませんでした。

【6. 分析検証】

(6-1. 分析検証)

公表された内容要点は以下の通りでした。

  • まず、追加利上げは最近の弱含みの経済指標が一時的との証拠を待つべき、との内容でした。
  • 次に、バランスシート縮小について、です。
    スタッフが示した緩やかなバランスシート縮小計画について、ほぼ全員が前向きな見解を示したようです。そして、バランスシート縮小案を近く発表することで合意しました。バランスシート縮小は年内開始が適切との結論です。
  • そして、利上げやバランスシート縮小の前提となる経済情勢について、です。
    FRB当局者は現在の経済指標の弱含みが過ぎ去ると予想しており、その通りなら間もなく利上げ適切になると想定しています。大半の当局者は最近の弱いインフレが「一時的」と判断しています。但し、一部は目標への進展鈍化への懸念を示しました。
    現在の景気判断は、総じて言えば3月会合から変わっていません。労働市場は引き続き改善し、世界経済リスクは後退しています。 堅調な経済ファンダメンタルズを背景に、個人消費は今後数か月で持ち直すと予想されています。
    経済見通しについて、短期的なリスクはほぼ均衡しており、一部は世界的な地政学巡る不透明感や米利上げに伴う新興国のひっ迫に言及したようです。


(6-2. シナリオ検証)

実際には寝ていて取引できませんでした。
がしかし、直前1分足は陰線となっており、直後11分足は発表後に反応方向を見極めてから追撃しても利確可能だったようです。
問題ありません。
以上



ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

米国実態指標「中古住宅販売件数」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年5月24日23:00発表結果検証済)

以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月24日23:00に米国実態指標「中古住宅販売件数」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。

本指標の要点を下表に整理しておきました。

1704米国中古住宅100.png



本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
先に注意点です。

  • 過去データを見る限り、あまり大きく反応しません。上表に示した通り、指標発表の影響が最も顕著に現れがちな直後1分足は過去平均値幅が4pipsで、直後11分足も6pipsしかありません。
    今夜は特に、指標発表結果にこだわらずに、チャートの動きに逆らわない方が良いでしょう。
  • というのも、本指標発表と同時刻に、加中銀「政策金利」が発表されます。中古住宅販売件数より、加中銀政策金利発表の方がUSD売買が大きそうです。そして、4時間後03:00にはFOMC議事録の公表が予定されています。FOMC議事録公表も本来なら大して反応しませんが、今は6月利上げ有無に関心が高まっている時期です。
    USDJPYの上下動をTNX(米10年債金利)の上下動が決める夜です。
    ご注意ください。

指標については次の通りです。

  • 直前10-1分足は、本ブログでのポジション取得基準に達しないものの、事前差異・事後差異・実態差異との方向一致率が各65%・69%・69%となっています。市場予想はそこそこアテになるし、発表結果は市場予想をオーバーシュートしがちです(前回結果よりも市場予想が小さいときは、発表結果はもっと小さくなりがちです)。
  • 直後1分足は、事後差異(=発表結果ー市場予想)・実態差異(=発表結果ー前回結果)との方向一致率が72%・80%です。発表結果の良し悪しに応じて素直に反応する指標です。
  • 更に、直後11分足は直後1分足との方向一致率が74%です。方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士・終値同士を比較すると、反応伸長率は各100%・82%です。
  • 以上のことから、本指標は反応こそ小さいものの、指標結果と反応方向の関係が素直で、その反応も一方向に継続的に進みがちです。
    本来ならば、本指標は追撃に適した特徴を持っています。

シナリオは次の通りです。

  • 直前1分足は陰線率が87%となっています。がしかし、過去平均跳幅は4pipsしかなく、ポジションを取るならあまり欲張らず、3pipsで利確・4pipsで損切と決めておくと良いでしょう。これで期待値はプラスになります。利確は3pipsを待たずに小さくても構いません。
  • また、直後1分足は陽線率が80%で、直前1分足との方向一致率が17%(不一致率83%)となっています。直前1分足が陰線に決まりそうなら、指標発表直前にポジションを取ることにします。直前1分足が陽線ならば、今回はポジション取得を諦めます。
  • そして、指標発表後の反応方向を確認次第、追撃を行います。16時・16時半・17時・17時半といった欧州勢参入初期の時間帯の動きを見ておき、それら時間帯に共通する方向性が見出せれば、同じ方向への追撃なら腰を据えてみます。



T.調査・分析

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。

【1. 指標概要】

米国では新築住宅よりも中古住宅の流通量が大きく、そのため住宅関連指標では本指標が注目されます。また、住宅販売件数は消費やリフォームなどの関連需要にも繋がるため波及効果も大きい上、消費者個人の収入・金利の見通しが反映されています。

注意すべき点は、新築住宅販売件数が契約書署名ベースであるのに対して、中古住宅販売件数は所有権移転完了ベースで集計されています。従って、本指標は新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行します。発表日の関係から、その逆と誤解している向きもあるのでご注意を。

本指標は全米不動産業者協会(NAR)が翌月25日頃に発表します。
数値は季節調整済・年率換算されています。
発表結果に対する初期反応は小さいものの、素直に反応する傾向があり、反応の持続時間も長めです。

【2. 既出情報

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。

(2-1. 過去情報)

下図に過去の市場予想と発表結果を示します。

1704米国中古住宅210.png

今回の市場予想は、販売件数が前回結果を上回り、前月比が前回結果を下回っています。過去の傾向から言えば、反応は販売件数>前月比となりがちです。

(2-2. 過去反応)

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

直前10-1分足は全体に陽線に目立ちますが、陽線率は65%と本ブログのポジション取得基準(70%)には達していません。
跳幅が10pips以上となったことは27回中4回しかないものの、その4回の指標発表後の反応が大きい訳でも、方向一致率が高い訳でもありません(4回中2回が直前10-1分足と直後1分足の方向一致)。

1704米国中古住宅310.png

直前1分足は陰線率が87%です。
跳幅が5pips以上となったことは27回中6回あるものの、その6回と直後1分足の方向・大きさとの間には何も関係性が見出せません。

1704米国中古住宅320.png

直後1分足は陽線率が80%あります。直後1分足にこうした偏りがある指標は珍しいと言えます。
また、直後1分足と直後11分足の方向一致率は74%と、アテにできる数字となっています。この74%の方向一致時に直後1分足跳値を直後11分足跳値が超えたことは100%で、直後1分足終値を直後11分足終値が超えたことも82%です。
直後1分足の終値には注目すべきです。

1704米国中古住宅330.png

1704米国中古住宅340.png

【3. 定型分析】

(3-1. 反応性分析)

反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。

1704米国中古住宅410.png

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が74%です。方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士・終値同士を比較すると、反応伸長率は各100%・82%です。反応は小さな指標ですが、追撃に適した指標だと言えます。

(3-2. 反応一致性分析)

反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。

1704米国中古住宅420.png

直前1分足は陰線率が87%となっています。がしかし、過去平均跳幅は4pipsしかなく、ポジションを取るなら3pipsで利確・4pipsで損切と決めておけば、期待値はプラスになります。

また、直後1分足は陽線率が80%で、直前1分足との方向一致率が17%(不一致率83%)となっています。直前1分足が陰線ならば、指標発表直前にポジションを取ることにします。直前1分足が陽線ならば、今回はポジション取得を諦めます。

(3-3. 指標一致性分析)

指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

1704米国中古住宅430.png

直後1分足は、事後差異・実態差異との方向一致率が72%・80%です。発表結果の良し悪しに応じて素直に反応する指標だと言えます。

また、直前10-1分足は、本ブログでのポジション取得基準に達しないものの、事前差異・事後差異・実態差異との方向一致率が各65%・69%・69%となっています。市場予想はそこそこアテになるし、発表結果は市場予想をオーバーシュートしがちです(前回結果より市場予想が小さいときは、発表結果はもっと小さくなりがち)。

【4. シナリオ作成】

巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上



2017年5月24日23:00発表

以下は2017年5月25日に追記しています。
U. 結果・検証

【5. 発表結果】

(5-1. 指標結果)

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。

1704米国中古住宅510.png

結果は556万件で、前回結果(548万件)を上回ったものの、市場予想(565万件)を下回りました。
そして反応は陰線でした。

この結果についてロイターでは「供給不足で住宅価格が上昇しており、潜在的な購入者を市場から遠ざける結果となっている」と解説しています。

4月販売戸数は前月と比べて減少だったものの、前年比では+1.6%で、依然として住宅市場の基調は底堅いと思われます。

けれども、市場に出て売れ残った在庫前年比は△9.0%で、23か月連続で減少しています。一方、販売価格は前年比+6.0%に上昇し、2016年6月以来の高値になり、62か月連続で前年同月を上回っています。

よって、既に住宅市場が4-6月期GDPを押し上げる余地がもうほとんどないのではないか、という解釈が成り立つというのです。

(5-2. 取引結果)

取引結果は次の通りでした。

1704米国中古住宅520.png

直後1分足はポジション取得が遅れた上に損切です。

【6. 分析検証】

(6-1. 分析検証)

結果は、発表結果が市場予想を下回り、直後1分足と直後11分足の方向が反転しています。分析は外しました。

(6-2. シナリオ検証)

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。

1704米国中古住宅530.png

以上



ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

2017年05月23日

米国実態指標「新築住宅販売件数」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年5月23日23:00発表結果検証済)

以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月23日23:00に米国実態指標「新築住宅販売件数」が発表されます。今回発表は2017年4月分の集計結果です。
同時刻、米国景気指標「リッチモンド連銀製造業指数」が発表されます。がしかし、反応は「新築住宅販売件数」>「リッチモンド連銀製造業指数」ですから、あまり気にする必要はないでしょう。

本指標の要点を下表に整理しておきました。

1703米国新築100.png



次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
先に、本指標で取引する上での注意点です。

  • 今回の市場予想は、販売件数が前回結果を上回って、前月比が前回結果を下回って、両者の事前差異が逆の関係になっています。過去の傾向から言えば、販売件数>前月比で反応しがちです。
  • 指標一致性分析の結果、販売件数発表結果が市場予想を上回るか下回るかという方向と、直後1分足は73%の方向一致率があります。前月比発表結果との方向一致率は60%程度です(不正確ですみません。過去データを無くしてしまいました)。

指標については次の通りです。

  • 直後1分足は事後差異(=発表結果ー市場予想)・実態差異(=発表結果ー前回結果)との方向一致率が各73%・77%となっています。比較的素直に反応する指標だと言えるでしょう。
  • がしかし、直後11分足と事後差異・実態差異との方向一致率は58%・50%しかありません。素直に反応するのは発表後短時間で、その後は指標結果がどうあれどちらに動くかわからない、という指標ですね。
  • また直後11分足は、直後1分足との方向一致率が62%です。方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士・終値同士を比較した反応伸長率は各56%・50%と高くありません。
  • 以上の結果、指標結果と反応の関係・反応の継続性に関する関係のいずれも、追撃には向かない指標です。

シナリオは次の通りです。

  • 直前10-1分足は事前差異との方向一致率が74%です。本指標での事前差異は、販売件数の(市場予想ー前回結果)で求めています。今回の事前差異は本稿作成時点でマイナスとなっているので陰線です。但し、市場予想は発表前に改訂されることが多いので、直前にご確認ください。
  • 直前1分足は陰線率が75%あります。一方、直前10-1分足との方向一致率が30%(不一致率70%)となっています。よって、もし直前10-1分足が陰線なら、分析結果が矛盾することになるため取引を見合わせます。
    但し、過去平均跳幅は4pipsしかないので、利確4pips・損切7pipsとしておくと、期待値プラスとなります。ちょっと小さいですね。上ヒゲが目立つので、利確が小さいのに損切目安を高めにしておかないといけません。



T.調査・分析

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。

【1. 指標概要】

米国の住宅販売件数という指標には、以前から不思議な点あります。

まず、米国住宅市場には、新築住宅よりも中古住宅の流通量が大きい、という特徴があります。それにも関わらず、多くのFX会社HPでは、中古住宅販売件数よりも本指標の方が注目度や重要度が高い、としているところが多いようです。

また、住宅販売件数への注目度・重要度が高い理由は、消費やリフォームなどの関連需要にも繋がるため波及効果も大きい上、消費者個人の収入・金利の見通しが反映されるため、という説明が一般的です。がしかし、それなら自動車販売台数でも良い訳です。

両者の反応の大きさを比べてみてもほぼ10pipsしかなく、なぜ注目度や重要度が高いのかが不思議です。金利や景気の先行指標として多数の意見がわかりやすいから、かも知れません。

本指標の集計は、一戸建に加えて、コンドミニアムと共同住宅を含めた数字も発表されます。但し、この件数には土地付きの新築住宅販売が対象で、既に保有する土地へ住宅を新築したものは含まれません。その理由はわかりません。

注意すべき点は、中古住宅販売件数は所有権移転完了ベースであるのに対して、新築住宅販売件数が契約書署名ベースで集計されています。従って、本指標は中古住宅販売件数に対し1〜2か月先行します。発表日の関係から、その逆と誤解している向きもあるのでご注意を。
また、以前の発表数値が大きく修正されることがある点も注意が必要です。

【2. 既出情報

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。

(2-1. 過去情報)

下図に過去の市場予想と発表結果を示します。

1703米国新築200.png

今回の市場予想は、販売件数が前回結果を上回り、前月比が前回結果を下回ると、逆の関係になっています。

過去の傾向から言えば、販売件数>前月比で反応しがちです。後述する指標一致性分析に示す通り、販売件数発表結果が市場予想を上回るか下回るかという方向と、直後1分足は73%の方向一致率があります。前月比との方向一致率は60%程度です(不正確ですみません。過去データを無くしてしまいました)。

(2-2. 過去反応)

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

直前10-1分足はやや陽線が目立つものの、過去陽線率は65%です。アテにするには少し不安な確率です。

1703米国新築310.png

直前1分足は過去陰線率が75%と3勝1敗が期待できます。但し、過去平均跳幅は4pipsしかないので、利確4pips・損切7pipsとしておくと、期待値プラスとなります。ちょっと小さいですね。
上ヒゲが目立つので、利確が小さいのに損切目安を高めにしておかないといけません。

1703米国新築320.png

直後1分足は、利上げや最近の住宅市場逼迫もあって過去陽線率が69%まで数値が上昇しました。

1703米国新築330.png

直後11分足も陽線が目立ちますが、過去陽線率は62%しかありません。何より、直後1分足終値と直後11分足とが同じ方向に反応し、且つ、直後11分足終値が直後1分足終値よりも反応が伸びていたことは50%しかありません。

1703米国新築340.png

【3. 定型分析】

(3-1. 反応性分析)

反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。

1703米国新築410.png

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が62%です。方向一致時に直後1分足と直後11分足の跳値同士・終値同士を比較した反応伸長率は各56%・50%と高くありません。
発表結果を確認してから追撃するのに向かない指標です。

(3-2. 反応一致性分析)

反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。

1703米国新築420.png

直前1分足は陰線率が75%あります。一方、直前10-1分足との方向一致率が30%(不一致率70%)となっています。よって、もし直前10-1分足が陰線なら取引を見合わせます。

(3-3. 指標一致性分析)

指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)をそれぞれ求め、そのプラス・マイナスと反応方向とに偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

1703米国新築430.png

直前10-1分足は事前差異との方向一致率が74%です。本指標での事前差異は、販売件数の(市場予想ー前回結果)で求めています。今回の事前差異はマイナスなので陰線です。但し、市場予想は発表前に改訂されることが多いので、直前にご確認ください。

直後1分足は事後差異(=発表結果ー市場予想)・実態差異(=発表結果ー前回結果)との方向一致率が各73%・77%となっています。比較的素直に反応する指標だと言えるでしょう。
がしかし、直後11分足と事後差異・実態差異との方向一致率は58%・50%しかありません。素直に反応するのは発表後短時間で、その後は指標結果がどうあれどちらに動くかわからない、という指標ですね。

【4. シナリオ作成】

巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上




2017年5月23日23:00発表

以下は2017年5月24日に追記しています。
U. 結果・検証

【5. 発表結果】

(5-1. 指標結果)

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。

1703米国新築510.png

結果は56.9万件で、前回結果・市場予想を下回りました。地域別は4地域全てが減少しており、価格中央値は309千ドル(意外と高いのですね)、在庫比率は5.7か月(前月結果4.9か月)でした。

反応は陰線で、発表から1-2分後には反転しました。

(5-2. 取引結果)

取引結果は次の通りでした。

1703米国新築520.png

反応が小さすぎます。

【6. 分析検証】

(6-1. 分析検証)

特に問題ありません。動きが小さく、手間をかける気がしません。

(6-2. シナリオ検証)

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。

1703米国新築530.png

以上




ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

2017年05月22日

独国景気指標「Ifo景況指数」・欧州景気指標「PMI速報値」発表前後のEURJPY反応分析(2017年5月23日17:00発表結果検証済)

以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月23日17:00に独国景気指標「Ifo景況指数」・欧州景気指標「PMI速報値」が発表されます。今回発表はいずれも2017年5月分の集計結果です。

まず、Ifo景況指数の要点を下表に整理しておきます。

1705独国Ifo100.png



次に、欧州PMI速報値の要点を下表に整理しておきます。

1705欧州PMI速報100.png

Ifo景況指数発表前後の反応の方が欧州PMI速報値のそれより大きいことがわかります。

本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
まず先に、本指標で取引する上での注意点です。

  • 同日15:00には独国四半期GDP確報値、16:30には独国PMI速報値が発表されます。独国指標発表が続き、直近の好調な独経済を踏まえると、15:00頃からEURJPYもしくはEURUSDの反応は一方向に続くかも知れません。そのような場合、本指標発表直前・直後に一旦逆方向に大きく動く可能性があります。
    ご注意ください。

指標については次の通りです。

  • Ifo景況指数本来の反応は、直後1分足と直後11分足の方向一致率が85%です。方向一致時の直後1分足と直後11分足との跳値同士・終値同士の反応伸長率は各83%・52%です。
  • 欧州PMI速報値本来の反応は、直後1分足と直後11分足の方向一致率が70%です。方向一致時の直後1分足と直後11分足との跳値同士・終値同士の反応伸長率は各100%・50%です。
  • つまり、どちらの指標も直後1分足と直後11分足の方向一致率が高く、発表後1分を過ぎてから高値を付けるものの、直後11分足終値は直後1分足終値よりも反応を戻す傾向があるようです。

シナリオは次の通りです。

  • 直前1分足の陰線率は83%です。過去平均跳幅は6pipsですから、ポジションを取っても良いでしょう。但し、反応は過去平均跳幅が4-6pipsしかありません。欲張らずに3pipsで利確、5pipsで損切と考えておけば期待値はプラスです。
  • 直後11分足は、今回、上記注意点に留意して短時間の追撃で留めます。
    これは、反応性分析で、直後1分足と直後11分足との方向一致率が85%となっているものの、方向一致時の直後1分足と直後11分足との跳値同士・終値同士の反応伸長率は各83%・52%だったからです。52%では、安心して追撃できない、というのが結論です。
    がしかし、指標一致性分析における直後11分足の事後差異・実態差異との方向一致率は各78%・70%です。発表結果を確認できて、発表結果が前回結果・市場予想のいずれより大きい(小さい)ならば陽線方向(陰線方向)への順張り追撃なら安心して行える訳です。
    ややこしくて、ぱっと判断できませんけど。



T.調査・分析

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。

【1. 指標概要】

PMIの説明は省略します。

Ifo景況感指数は、約7000社の企業を対象に、独経済の現況と今後6カ月の先行きに対してアンケート調査を実施したものです。調査項目は「生産」「在庫」「受注」「価格」「雇用」に分かれており、特に鉱工業生産との関連性が高い内容と言われています。指数は、2000年を100として現況と先行きを加重平均した値になっています。

関連指標には毎月中旬に発表される「ZEW景況感指数」があります。がしかし、本指数の方がサンプル数7000社と多いことや、エコノミストではなく企業担当者が調査対象となっているため、独経済の実態を正確に把握できると言われています。

【2. 既出情報

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの28回分のデータに基づいています。特に断らない限り、分析は反応が大きいIfo景況指数発表前後のものを用います。

(2-1. 過去情報)

過去の市場予想と発表結果を示します。上図はIfo景況指数、下図は欧州PMI速報値です。
PMIのグラフは過去速報値の市場予想と発表結果をプロットしたものです。本来、過去分は確定値と見比べるべきですが、対応できていません。

1705独国Ifo200.png

1705欧州PMI速報200.png

IfoもPMIも典型的な市場予想後追い型となっています。

市場予想後追い型とは、こういうことです。
本来、市場予想は発表より先に行われています。がしかし、エコノミストも人間です。良い結果が続くとそろそろ悪くなるぞと予想し、悪い結果が続くとそろそろ良くなるぞと予想しがちです。その結果、後にグラフを眺めてみると、実際とは逆に発表結果に市場予想が追従していくようなグラフになるのです。

こうした市場予想後追い型では、上昇基調であれ下降基調であれ、ざっくり「市場予想を超えた発表結果となる」と捉えておけば、結果的に発表結果が市場予想より大きいか小さいかを70%程度当てることができます。
そういうファンダメンタルも何もないオカルト的な意味で言えば、今回は市場予想を上回る可能性が高い訳です。

もともと、分析が外れたって知りませんけど、特にこんなオカルトが外れも知りませんからね。

(2-2. 過去反応)

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

2016年6月にどーんとヒゲが大きいのは、ブリグジット国民投票直後のときです。直前10-1分足は波打っているように見えますが、意味があるサイクルか否かはわかりません。過去陽線率は62%です。

1705独国Ifo310.png

直前1分足は過去陰線率が83%です。指標発表を跨いで買ポジションを取るなら、発表直前まで待った方が良いでしょう。

1705独国Ifo320.png

直後1分足の過去陽線率は68%です。ヒゲが目立たない直後1分足です。

1705独国Ifo330.png

上図の直後1分足と下図の直後11分足を見比べてみて下さい。特に最近は反転したことがないように見受けられます。

1705独国Ifo340.png

【3. 定型分析】

(3-1. 反応性分析)

反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。

1705独国Ifo410.png

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が85%となっています。方向一致時の直後1分足と直後11分足との跳値同士・終値同士の反応伸長率は各83%・52%です。

(3-2. 反応一致性分析)

反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。

1705独国Ifo420.png

直前1分足の陰線率は83%です。過去平均跳幅は6pipsですから、ポジションを取っても良いでしょう。

(3-3. 指標一致性分析)

指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)を求め、そのプラス・マイナスと反応方向とに偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

1705独国Ifo430.png

直後1分足・直後11分足の事後差異との方向一致率は各89%・78%です。また、実態差異との方向一致率は各75%・70%です。

先に、反応性分析では、直後1分足と直後11分足との方向一致率が85%となっているものの、方向一致時の直後1分足と直後11分足との跳値同士・終値同士の反応伸長率は各83%・52%でした。52%では、安心して追撃できない、というのが結論です。

がしかし、直後11分足の事後差異・実態差異との方向一致率は各78%・70%です。
発表結果が判明以降は、事後差異・実態差異がプラス(マイナス)なら陽線方向(陰線方向)への順張り追撃を行っても良い訳です。

【4. シナリオ作成】

巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上




2017年5月23日17:00発表

以下は2017年5月24日に追記しています。
U. 結果・検証

【5. 発表結果】

(5-1. 指標結果)

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。

1705独国Ifo510.png

オカルトが当たりました。

結果は、独国Ifo景況指数が1991年以来の高水準に達し、欧州PMI速報値がまちまちの結果となりました。仏PMI速報値・独PMI速報値ともに、製造業・サービス業ともに前回結果を上回っているので、改定値では上方修正されるかもしれません。

反応は陽線となりましたが、直後11分足は17:04頃に安値を付けています。全体に上ヒゲも長く、これは16:00頃からの上昇トレンドで前日高値付近に達して、それがレジスタンスになっていたためです。
結局、このレジスタンスを上抜けすることができず、その後、4時間足の雲上端付近まで値を戻しました。

(5-2. 取引結果)

取引結果は次の通りでした。

1705独国Ifo520.png

直後11分足3度目の追撃は上記レジスタンスを意識して行えませんでした。もう1回ぐらい追撃しても良かったかもしれません。

【6. 分析検証】

(6-1. 分析検証)

事前調査分析内容を細かく検証するより、「2-1. 過去情報」項のオカルトの話の方がおもしろそうです。

Ifo・欧州PMIともに市場予想後追い型の指標です。プロのエコノミストでさえ、良い結果が続くとそろそろ悪くなるぞと予想し、悪い結果が続くとそろそろ良くなるぞと予想しがちなのは、本当に興味深いことです。

ですが確かに、市場予想後追い型の指標でもいつかはトレンド転換が起きます。興味深いことに、このトレンド転換に先立って、なぜか「材料出尽くし」や「事実売り(買い)」といった反応が増え始める傾向があるような気がします。

「材料出尽くし」や「事実売り(買い)」といった解説記事が出るときは、指標発表後に素直な反応をしなかったときです。
では、そういう解説記事が目立ち始めたら、どうすればいいでしょう。
発表時刻を跨いだ取引を見送る、が正解だと思っています。

(6-2. シナリオ検証)

下に本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。
上表がIfo、下表が欧州PMIです。

1705独国Ifo530.png

1705欧州PMI速報530.png

以上



ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上

独国景気指標「PMI速報値」発表前後のEURJPY反応分析(2017年5月23日16:30発表結果検証済)

以下、「T.調査・分析」を事前投稿し、「U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。

2017年5月23日16:30に独国景気指標「PMI速報値」が発表されます。今回発表は2017年5月分の集計結果です。

本指標の要点を下表に整理しておきました。

1705独国PMI速報100.png



本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
まず、本指標で取引する上での注意点です。

  • 15:00に独国1-3月期GDP確報値の発表があり、17:00には独国Ifo景況感・欧州PMI速報値の発表があります。GDPは確報値なので影響が薄れていると思われますが、次のIfo景況感発表に向けて反応が継続する可能性があります。
  • 指標一致性分析の結果、直後1分足と事後差異との方向一致率は63%です。これは、発表結果が市場予想よりも高くても(低くても)、直後1分足終値が陽線(陰線)となって素直に反応したことが、2回に1回は超えても、3回に2回には達していないということです。過去のデータから言えば、素直に反応する指標と言い切れません。
  • 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が59%です。方向一致時の直後1分足と直後11分足との反応伸長率は跳値同士で88%、終値同士で81%です。方向一致時の反応伸長率こそ高いものの、方向一致率自体が高くないので、追撃ポジションを持つなら反応反転に気を付けて短時間毎に区切って持つ方が良いでしょう。

次に、指標については以下の通りです。

  • 上記注意点に記した通り、データ上は素直に反応するとは言い切れません(本ブログでは判断基準を70%としています)。
    本指標は、前回結果・市場予想・発表結果の大小関係を分析するだけの苦労しがいがないのです。

シナリオは次の通りです。

  • 直前1分足は陰線率75%です。過去の平均跳幅は5pipsですから、大きくはありませんが狙える確率です。
  • 直後11分足は、@ 発表直後から直後1分足終値がつく頃まで、A 発表後1分をちょっと過ぎてから3-4分後まで、B 発表後5分を過ぎて以降、と3つの時間帯に分けて追撃チャンスを窺います。発表後1分ちょっと過ぎと3-4分後というのは、本指標に限らず、過去の経験則で動きに変化が起きやすい時間帯です。


T.調査・分析

公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。


【1. 指標概要】

PMIは、企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。

一般論として、製造業の材料・部品調達は、数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うため、それだけの先行性があると考えられます。それよりは先行性が劣るものの、サービス業の仕入れも機会喪失を避けるため、消費者の動向に先んじようと必死です。
但し、この「製造業景況感はサービス業景況感よりも先行性がある」という言い伝えは、日本や独国にあまり当てはまりません。昔とは違って、流通経路が可視化・効率化され、企業購買部門の力量が向上し、今では輸出大国の日本や独国の製造業は国内サービス業を介さずに海外と直接取引を行うことができるから、です。サービス業の仕入れに至っては、ほぼ消費動向とリアルタイムで一致しつつあるのです。

指数の解釈は、50%を上回ると景気拡大・50%を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。
独国PMI速報値では、製造業>サービス業>総合の順に反応に寄与しがちです。
反応は、指標発表結果の良し悪しと相関があるものの、あまり高くありません。

【2. 既出情報

以下の調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの27回分のデータに基づいています。

(2-1. 過去情報)

下図に過去の市場予想と発表結果を示します。

1705独国PMI速報200.png

今回の市場予想は、総合と製造業が前回結果をやや下回り、サービス業が前回結果を上回っています。但し、前回結果との差異を見ると、製造業の落ち込みよりもサービス業の伸長がかなり大きく予想されています。その結果、発表前は結果改善と見なした動きとなることが予想されます。

(2-2. 過去反応)

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

直前10-1分足には、一見、陰線が目立つ印象を受けます。がしかし、陰線率は63%で、ポジション取得の決め手となる70%には達していません。

1705独国PMI速報310.png

直前1分足は、2016年まで陰線が目立ち、その後は陽線が目立つようになりました。EURのトレンドと相関がありそうですが、特に分析は行っていません。過去の平均跳幅が5pipsしかないので、手間をかける気になりません。
最近はなぜか陽線が多いと思っておけば十分でしょう。

1705独国PMI速報320.png

もし指標発表結果に素直に反応しがちな傾向があれば、直後1分足のヒゲに現れやすいものです。本指標の直後1分足にはヒゲが目立たないようです。
それと、以前に比べて最近は反応が小さくなってきているような印象を受けます。
最近は陽線が多く、全期間を通じた陽線率67%よりも高いでしょう。博奕を打つなら陽線です。

1705独国PMI速報330.png

直後11分足は、2016年7月こそ大きく反応しているものの、その他はあまり大きく反応していません。また、直後1分足と見比べればわかるように、直後1分足の反応方向からあまり反転していません。

1705独国PMI速報340.png

【3. 定型分析】

(3-1. 反応性分析)

反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。

1705独国PMI速報410.png

直後11分足は、直後1分足との方向一致率が59%です。方向一致時の直後1分足と直後11分足との反応伸長率は跳値同士で88%、終値同士で81%です。反応伸長率は高いものの、方向一致率があまり高くありません。
いつ反転するかわかりません。
追撃は、@ 発表直後から直後1分足終値がつく頃まで、A 発表後1分を過ぎてから3-4分後まで、B 発表後5分を過ぎて以降、と3つの時間帯に分けてチャンスを窺います。発表後3-4分後というのは、動きに変化が起きやすい時間帯です。

(3-2. 反応一致性分析)

反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。

1705独国PMI速報420.png

直前1分足は陰線率75%です。過去の平均跳幅は5pipsですから、大きくはありませんが狙えます。

(3-3. 指標一致性分析)

指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差(事前差異)と、発表結果と市場予想の差(事後差異)と、発表結果と前回結果の差(実態差異)を求め、それら差異のプラス・マイナスと反応方向とに偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

1705独国PMI速報430.png

直後1分足と事後差異との方向一致率は63%です。これは、発表結果が市場予想よりも高くても(低くても)、直後1分足終値が陽線(陰線)となって素直に反応したことが、2回に1回は超えても、3回に2回には達していないということです。
指標発表結果と反応方向に相関がないとは言えませんが、例え指標結果を当てても素直に反応するとも言い切れません。嫌な数字です。

【4. シナリオ作成】

巻頭箇条書きのシナリオの項をご参照願います。
以上




2017年5月23日16:30発表

以下は2017年5月23日23:30頃に追記しています。
U. 結果・検証

【5. 発表結果】

(5-1. 指標結果)

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。

1705独国PMI速報510.png

結果は、製造業が59.4で前回結果・市場予想を上回り、サービス業が55.2で前回結果を上回ったものの市場予想を下回りました。両者の和を取った事後差異・実態差異はプラスとなりました。

反応は直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足のいずれも陽線です。

16時前までは下降トレンドに見えましたが、16時の仏PMI速報値が製造業・サービス業ともに市場予想を上回り、上昇トレンドに転換後の本指標発表でした。

(5-2. 取引結果)

取引結果は次の通りでした。

1705独国PMI速報520.png

勝ちは勝ちですが、あまり良い内容ではありません。

【6. 分析検証】

(6-1. 分析検証)

事前調査分析内容は、

  • 指標一致性分析の結果、直後1分足と事後差異との方向一致率は63%です。これは、発表結果が市場予想よりも高くても(低くても)、直後1分足終値が陽線(陰線)となって素直に反応したことが、2回に1回は超えても、3回に2回には達していないということです。過去のデータから言えば、素直に反応する指標と言い切れません。
  • 直後11分足は、反応性分析の結果、直後1分足との方向一致率が59%です。方向一致時の直後1分足と直後11分足との反応伸長率は跳値同士で88%、終値同士で81%です。方向一致時の反応伸長率こそ高いものの、方向一致率自体が高くないので、追撃ポジションを持つなら反応反転に気を付けて短時間毎に区切って持つ方が良いでしょう。

というものでした。

結果は、指標発表結果に素直に反応し、且つ、直後1分足と直後11分足の方向一致の上、跳値反応・終値反応も伸びました。
確率上の問題ですから、これは仕方ありません。

(6-2. シナリオ検証)

事前準備していたシナリオは次の通りです。

  • 直前1分足は陰線率75%です。過去の平均跳幅は5pipsですから、大きくはありませんが狙える確率です。
  • 直後11分足は、@ 発表直後から直後1分足終値がつく頃まで、A 発表後1分をちょっと過ぎてから3-4分後まで、B 発表後5分を過ぎて以降、と3つの時間帯に分けて追撃チャンスを窺います。発表後1分ちょっと過ぎと3-4分後というのは、本指標に限らず、過去の経験則で動きに変化が起きやすい時間帯です。

直前1分足が損切となったことは、過去確率に従ったためで仕方ありません。

指標発表後の取引で初期反応にすぐ追撃したことは、結果的にもう少し待ってからポジション取得すべきでした。これは仕方ありません。
ただ、損切が早すぎたか否かは、判断が難しいところです。
状況は、16時過ぎからの上昇トレンド中に本指標発表を迎え、指標発表の初期反応で陽線を積み上げていました。上値を更に伸ばすか否か、終わってみなければわかりません。

そして、追撃を上記損切1回を含めて2回で終えたことは、16:34過ぎに昨日高値に達したことが挙げられます。抜ければストップロスを巻き込んで上値を一気に伸ばしたかも知れませんが、跳ね返されることも考えなければいけません。2回目の追撃でそれまでの損切分を取り返したので、無理をするのをやめた訳です。

下表に、本ブログを始めてからの本指標シナリオでの取引成績を纏めておきます。

1705独国PMI速報530.png

以上



ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上