FX用経済指標分析

この広告は30日以上更新がないブログに表示されております。
新規記事の投稿を行うことで、非表示にすることが可能です。

2017年2月14日18:30に英国物価指標「小売物価指数・消費者物価指数・生産者物価指数」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。

以下にポイントを整理しておきます。

• 全般的には、2015年10月頃から改善傾向が続いています。英中銀のインフレ目標2％のにCPIが達するのにあと僅かです。もし市場予想を超え2％を上回った場合、短期的に利上げが意識され、その後は現在のEU離脱交渉への不安から大きく戻すのではないでしょうか。
  但し、前回発表で先行するPPIコアは悪化（停滞？）に転じています。またCPIの前月比が大きく悪化しました。それらの点で改善基調が続いているとは言え、今回の反応を陽線に絞り込むには不安があります。
  
• 反応一致性分析に依れば、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は38％（不一致率は62％）となっています。そして、直前10-1分足は陽線率76％で、直前1分足の陰線率は81％です。
  直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ15pips・8pipsとなっています。そして、直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ10pips・6pipsとです。
  
• 過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は65％となっています。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは40％しかありません。
  指標発表直後の初期反応を見てポジションを持つには不安がある数字です。そして、そのままポジションを持ち続けても良い数字ではありません。
  
• 着目すべき点は、事前差異と直後1分足の方向一致率が76％、事後差異と直後1分足の方向一致率が83％と高い点です。これは、英国指標発表時のGBP初期反応が素直になりがちだという点を踏まえると、市場予想が当たりがちで、今回の事前差異はマイナスゆえ陰線で反応する公算が高いということです。
  但し、この場合にも直後1分足の値幅を超えて直後11分足終値が伸びることは、過去実績から40％しか期待できません。早めのポジション解消は意識しておいた方が良いでしょう。
  直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ30pips・17pipsです。
  

以下の「�T.調査」「�U.分析」は事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。

残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。


物価は、生産者→小売→消費者の順に波及すると考えられます。他の主要国ではこれら物価指数が別々に発表されますが、英国は一度に発表しています。

消費者物価指数（CPI）とは消費者の製品・サービス購入価格を指数化した指標で、どの国でも最重視されています。英国は年2％のインフレ目標が設定されています。CPIコアは、CPIから価格変動の激しいエネルギー・食品・タバコ・アルコールを除いた数値を指しています。英国ではタバコ・アルコールの価格変動が大きいのでしょうか。

小売物価指数(RPI)に含まれてCPIに含まれない対象に住宅費があります。RPIではCPIよりも数値が高くなります。RPIコアは、RPIから価格変動の激しいエネルギー・食品・タバコ・アルコールを除いた数値を指しています。英国では年金給付額が法律によってRPI規準で決定されます。

生産者物価指数（PPI）はあまり大きな反応を生じないように見受けられます。

本指標は、過去平均から言って20-30pipsぐらい動きます。比較的反応が大きな指標と言えるでしょう。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月以降前回発表までの24回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は30pipsとなっています。そして、平均値である30pipsを超えたことは42％です。調査期間中、最も反応が大きかったときは69pipsでした。


本指標の過去の動きを下図に示します。




全般的には、2015年10月頃から改善傾向が続いています。英中銀のインフレ目標2％のにCPIが達するのにあと僅かです。もし市場予想を超え2％を上回った場合、短期的に利上げが意識され、その後は現在のEU離脱交渉への不安から大きく戻すのではないでしょうか。
但し、前回発表で先行するPPIコアは悪化（停滞？）に転じています。またCPIの前月比が大きく悪化しました。それらの点で改善基調が続いているとは言え、反応を陽線に絞り込むには不安があります。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。


直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ15pips・8pipsとなっています。
後記する反応一致性分析に依れば、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は38％（不一致率は62％）となっています。そして、直前10-1分足は陽線率76％で、直前1分足の陰線率は81％です。


直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ10pips・6pipsとなっています。


直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ30pips・17pipsとなっています。
着目すべき点は、事前差異と直後1分足の方向一致率が76％、事後差異と直後1分足の方向一致率が83％と高い点です。これは、英国指標発表時のGBP初期反応が素直になりがちだという点を踏まえると、市場予想が当たりがちで、今回の事前差異はマイナスゆえ陰線で反応する公算が高いということです。


直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ36pips・19pipsとなっています。
過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は65％となっています。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは40％しかありません。


割愛します。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


次回参考のため、本指標結果についてブルームバーグ記事（2017年2月14日 19:33） を要旨抜粋して引用します。
すなわち、英国では１月にインフレがエコノミスト予想ほどは加速せず、BOEの目標にも市場予想にも達しませんでした。がしかし、燃料コスト上昇とポンド安が相まって、インフレ率はBOEが目標とする2％を近く超える見通しです。一部エコノミストは年内に3％に達すると見込んでいます。論拠のひとつとして、生産者物価の仕入価格は2008年以来の大幅上昇となり物価圧力が高まる兆候を示しています。この日の発表によると、総合インフレ率を押し上げたのは自動車燃料で、食料品価格の下落率はここ2年余りで最小でした。1月の輸入物価は前年同月比で20％余り上昇し、2008年以来の高い伸びを記録。原油は88％値上がり。21世紀に入ってから最大の上げを演じています。
なお、本要点抜粋において誤りがあれば、それはブルームバーグの責ではなく全て引用者の責に帰します。


取引結果は次の通りでした。




事前分析で「全般的に2015年10月頃から改善傾向が続いており、英中銀のインフレ目標2％のにCPIが達するのにあと僅かです。もし市場予想を超え2％を上回った場合、短期的に利上げが意識され、その後は現在のEU離脱交渉への不安から大きく戻すのではないでしょうか」と見解を述べていました。
今回は市場予想を下回る結果だったので、本分析の正否は確認できていません。

また「前回発表で先行するPPIコアは悪化（停滞？）に転じており、CPIの前月比が大きく悪化していました。それらの点で改善基調が続いているとは言え、今回の反応を陽線に絞り込むには不安がある」と分析していました。
結果は分析通り悪化となりました。

事前の反応一致性分析では「直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は38％（不一致率は62％）」となっていました。
結果は、直前10-1分足が同値終了で、直前1分足が陰線でした。本ブログの分析では、比較する一方ないしは両方が同値の場合、分析正否のカウントには入れません（損益無しとなるため）。詳しくは「4-4. 反応一致性分析」をご参照ください。

事前に過去データを見た限りでは、直後1分足と直後11分足の方向一致率は65％となっていました。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは40％でした。指標発表直後の初期反応を見てポジションを持つには不安がある数字でした。そして、そのままポジションを持ち続けても良い数字ではありませんでした。
結果は分析に反して、直後1分足と直後11分足は同方向で値幅は伸びました。

また、着目すべき点として、事前差異と直後1分足の方向一致率が76％、事後差異と直後1分足の方向一致率が83％と高い点を挙げていました。これは、英国指標発表時のGBP初期反応が素直になりがちだという点を踏まえると、市場予想が当たりがちで、今回の事前差異はマイナスゆえ陰線で反応する公算が高い、という傾向を挙げて説明しました。そして、早めのポジション解消を推奨しました。
結果は分析通り、事前差異・事後差異ともにマイナスで陰線で反応しています。おかげで、比較的短時間のうちにそこそこのpipsが稼げました。


幸い、3つのシナリオを用意し、3つとも利確できました。シナリオ及びポジション取得・解消のタイミングに問題はありません。

結果的に、直後1分足より直後11分足の終値は伸びて、ポジション解消が早すぎるようにも見えます。
がしかし、事前分析では両者方向一致時に反応が同方向に伸びた過去確率は40％でした。このような数字を見て、ポジションを保持したまま利益を伸ばすことには抵抗があります。結果的には利確が早すぎたように見えますが、これはこれで良しとします。

本ブログを始めて、本指標でのシナリオ取引数が10回に達しました。そこで今後、シナリオ検証は数字で確認していきます。


別にいまさら自慢したい訳でもありませんが、ここに挙げた数字が悪化し始めたら、分析方法を見直す必要があるということです。
続きを読む...

2017年2月14日16:00に欧州経済指標「独国四半期GDP（季調済）速報値」の発表が行われます。今回の発表は、2016年10-12月期の速報データとして公表されます。

以下にポイントを整理しておきます。

• 過去の傾向から言って、本指標は発表結果が良くても悪くても、反応方向に規則性がありません。むしろ、指標結果がどうであれ、少なくとも過去12回の発表では、発表直前・直後といったタイミングによって反応方向に偏りが見受けられます。
  
• 反応一致性分析に依れば、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は20％（不一致率は80％）となっています。そして、直前1分足の陰線率は82％です。よって、直前10-1分足は陽線となる公算が高い、と予想されます。
  直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値はそれぞれ9pips・5pips、直前1分足のそれらは4pips・2pipsです。
  
• 反応一致性分析の結果に依れば、直後1分足は陽線率が75％となっています。そして、直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ9pips・6pipsとなっています。
  
• 直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ17pips・12pipsとなっています。
  過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は92％にも達しています。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは73％となっています。

以下の「�T.調査」「�U.分析」は事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。

残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。


本項は指標発表前に事前投稿しています。調査は過去2年ぐらいは遡って行っているため、主要な傾向は最終更新日から数か月ぐらいは同じだと言えます。

【1. 指標概要】

GDPの意味についての説明は不要だと思います。独国GDPはEUの約3割を占め、世界的には日本に次いで4位となっています。
にも関わらず、反応は（少なくとも過去12回の発表では）発表直前・直後といったタイミングによって反応方向に偏りが見受けられます。GDP速報値の発表であるにも関わらず、その改善・悪化が関係ないように反応するように見受けられる、という不思議な指標です。



本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2013年1-3月以降前回発表までの12回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は9pipsとなっています。そして、平均値である11pipsを超えたことは42％です。調査期間中、最も反応が大きかったときは21pipsでした。


本指標の過去の動きを下図に示します。


前期比は2014年4-6月期にマイナスとなって以降、プラスが続いています。その結果、前年比も着実に伸びており、まもなく2.0％に近づいています。
ちなみに、前回の前年比1.7％は5年ぶりの良い数字だったようです。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。


直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ9pips・5pipsとなっています。
後記する反応一致性分析に依れば、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は20％（不一致率は80％）となっています。そして、直前1分足の陰線率は82％です。
よって、直前10-1分足は陽線となる公算が高い、と予想されます。


直前1分足の陰線率は82％となっています。そして、直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ4pips・2pipsとなっています。


後記する反応一致性分析の結果に依れば、直後1分足は陽線率が75％となっています。そして、直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ9pips・6pipsとなっています。


直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ17pips・12pipsとなっています。
過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は92％にも達しています。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは73％となっています。


本指標前回発表後のロイター記事（2017年1月13日、ベルリン発）に依れば、前回発表の「速報値は前年比1.9％増と、5年ぶりの大きな伸び」となっていたそうです。
定性的な説明としては「同国経済成長は、主要な貿易相手国や新興国からの外需が減る一方で、個人消費の拡大や移民や難民への支援増加による恩恵を受けている」ため、という理由を挙げています。
定量的な説明としては「（内訳が）個人消費が2.0％増えたことがGDP全体（1.9％増のうち）で1.1％寄与」した、という理由を挙げています。

さて、残念ながら独国個人消費を直接示す指標を調べることはできませんでした。がしかし、10-12月の小売売上高指数は、次のように発表されています。


今回、10-12月四半期GDP速報値が前回結果よりも前年比で0.1増・前月比で0.3増という市場予想は、個人消費（ここでは小売売上高指数で置き換えて考えた）の同時期の推移を見る限り、説明がつかないように見受けられます。
これは気のせいでしょうか。

ともあれ、先に述べたように過去データを見る限り、本指標は発表結果の良し悪しと反応方向が関係ないように見受けられる指標です。突っ込んでも意味がないので、この辺にしておきます。



解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


この過去データからも、指標発表結果が示す方向と反応方向が一致とも不一致とも言えないことが示されています。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


※ 表中の「米大統領辞任」は「米大統領補佐官辞任」の誤りです。


取引結果は次の通りでした。




事前分析では、本指標が「発表結果が良くても悪くても、反応方向に規則性がなく、少なくとも過去12回の発表では、発表直前・直後といったタイミングによって反応方向に偏りが見受けられる」と結論付けていました。
発表結果は、市場予想に対し前期比・前年比とも悪化、前回結果に対し前期比が改善・前年比が横這いでした。事後差異はマイナスということになります。対して、反応は直後1分足・直後11分足ともに陽線となりました。
事前分析は1回々々の発表についてでなく全般的傾向を述べたものですが、今回は分析通りになりました。

事前の反応一致性分析では、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率が20％（不一致率は80％）となっていました。そして、直前1分足の陰線率が82％でした。よって、直前10-1分足は陽線となる公算が高い、と予想していました。
結果は分析通り、直前10-1分足が陽線側に4pipsのヒゲを残して同値終了、直後1分足が陰線となりました。

事前の反応一致性分析では、直後1分足は陽線率が75％となっていました。
結果は分析通り陽線となりました。反応は僅か跳幅2pips・値幅1pipsですから、過去平均（跳幅9pips・値幅6pips）より小さくなりました。

そして、反応性分析では、直後1分足と直後11分足の方向一致率が92％にも達していました。それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは73％となっていました。
結果は分析通り、直後1分足値幅1pipsに対し直後11分足値幅は5pipsとなりました。

直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ17pips・12pipsとなっています。
過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は92％にも達しています。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは73％となっています。

巻頭要点には挙げなかったものの「2-3. 関連指標」の項で、今回の市場予想に疑問を呈していました。すなわち、今回の市場予想は改善と予想されていました。がしかし、本指標の前回発表後のロイター配信記事における「前回GDPが大きく改善した理由が個人消費の増加によるもの」を挙げていました。そこで10月・11月・12月の小売売上高指数を見て、その市場予想には疑問が残りました。
結果は悪化であり、市場予想は外れ、GDPに影響が大きな個人消費（ここでは小売売上高で代用）の傾向から読み解く方が当たりました。
次回以降も独GDPを事前分析する際には、同様のチェックをしておきたいと思います。


幸い、4つのシナリオに対し、4つとも利確することができました。
それぞれ利確幅は小さいものの（4つ合計して2pips強）、大切なことは分析と結果が狙い通りで、実際のチャート上でうまくポジションを取って利確することです。
事前分析に挙げた通り、本指標が「発表結果が良くても悪くても反応方向に規則性がなく、少なくとも過去12回の発表では、発表直前・直後といったタイミングによって反応方向に偏りが見受けられる」点は、とりあえず疑問を残さず次回も注視しておきましょう。

なお今回、この時刻におけるEURJPYが発表結果に反して陽線側に振れたことは、EURが買われたというより、同日午後に米大統領補佐官辞任のニュースがあってUSDが売られていたため、と解釈できます。

続きを読む...

以下の「�T.調査」「�U.分析」は事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。

残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。

2017年2月14日08:50に日本実態指標「鉱工業生産確報値」の発表が行われます。今回の発表は、2016年12月分の確報データとして公表されます。

以下にポイントを整理しておきます。

• 過去の傾向から言って、本指標発表前後の反応は小さく、反応は指標発表結果によるものか、09:00からの東証寄り付きを睨んだ動きか区別がつきません。
  （※2017年2月16日訂正：本発表は13:30の誤りでした。投稿前の校正不十分で誤った情報を発信し、まことに申し訳ございません。）
  よって、本指標発表前後にポジションを持つことは控えたいと思います。
  
• 直前10-1分足と直前1分足の方向一致率が23％となっています（不一致率77％）。よって、もしポジションを持つなら、直前1分足始値直前に直前10-1分足と逆方向にポジションを取って、指標発表前に解消することを薦めます。
  但し、過去の平均値を見る限り、直前1分足跳幅は2pipsしかありません。
  
• 直前1分足と直後1分足の方向一致率が85％あります。よって、ポジションを持つなら、指標発表直前に直前1分足と逆方向にポジションを取って、直後1分足跳幅を狙って解消することを薦めます。
  但し、過去の平均値を見る限り、直後1分足跳幅は2pipsしかありません。

本項は指標発表前に事前投稿しています。調査は過去2年ぐらいは遡って行っているため、主要な傾向は最終更新日から数か月ぐらいは同じだと言えます。

【1. 指標概要】

経済産業省が翌々月に発表しています。
鉱工業製品（496品目）を生産する国内の事業所における生産の状況等（数量・重量・金額等）の調査結果を公表しています。
本指標は「景気判断に有効」との解説記事も時折見受けられるものの、実際にはほとんど反応がありません。



本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月以降前回発表までの23回分のデータに基づいています。



発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は2pipsしかありません。


本指標の過去の動きを下図に示します。



過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。






割愛します。

取引をするには反応が小さすぎるので、解釈・コメントは省略し、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。




取引しないので、シナリオは作成していません。







本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



今回、ポジションは持ちませんでした。



事前分析では「過去の傾向から本指標発表前後の反応が小さく、反応は指標発表結果によるものか、09:00からの東証寄り付きを睨んだ動きか区別がつかない」としていました。
分析通り、反応は小さなものでした。
（※2017年2月16日訂正：本発表は13:30の誤りでした。投稿前の校正不十分で誤った情報を発信し、まことに申し訳ございません。）


事前には「直前10-1分足と直前1分足の方向一致率が23％となっているため（不一致率77％）、もしポジションを持つなら、直前1分足始値直前に直前10-1分足と逆方向にポジションを取って、指標発表前に解消することを薦め」ました。
結果は陰線側に跳幅1pipsの僅かな反応となり、値幅は同値終了のためつきませんでした。

分析では「直前1分足と直後1分足の方向一致率が85％あり、もしポジションを持つなら、指標発表直前に直前1分足と逆方向にポジションを取って、直後1分足跳幅を狙って解消することを薦め」ました。
結果は陰線側に跳幅1pipsの僅かな反応となり、値幅は同値終了のためつきませんでした。
続きを読む...

以下の「�T.調査」「�U.分析」は事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。

残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。

2017年2月13日08:50に日本経済指標「四半期GDP速報値」の発表が行われます。今回の発表は、2016年10-12月期の速報データとして公表されます。

過去の傾向から言って、本指標発表前後の反応は小さく、影響は09:00からの東証寄り付きを睨んだ動きとなります。発表結果に対して株価が動くことで為替も同じ方向に動くことが多いようです（日経平均が上がればUSDJPYは↑に動きがちです）。

以下にポイントを整理しておきます。

• 発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は11pipsとなっています。そして、平均値である11pipsを超えたことは33％です。調査期間中、最も反応が大きかったときは38pipsでした。過去データを見る限りではあまり大きく反応はしないようです。
  むしろ、09:00からの東証週明け寄付きの影響の方が大きくなると思われます。
• 直前1分足と事前差異は方向一致率が82％となっています。現時点における市場予想から言えば、今回の事前差異はマイナスとなっています。つまり、直前1分足は陰線となる公算が高い、と思われます。
  但し、過去データを見る限り、直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ3pips・2pipsしかありません。前後トレンドに呑まれる可能性が高いので、08:00頃からのトレンドに気をつけてポジションを取りましょう。
• 直後1分足・直後11分足は、ともに直前1分足との方向一致率が18％となっています。指標発表直前にポジションを直前1分足と逆方向（陽線）に取ってみたいところですが、週明け東証での株価の動きが気になります。直後1分足跳幅・値幅の過去平均値はそれぞれ11pips・7pips、直後11分足跳幅・値幅の過去平均値はそれぞれ15pips・9pipsしかありません。
• 気が乗らなければ、今回は休むのも一計と考えます。

本項は指標発表前に事前投稿しています。調査は過去2年ぐらいは遡って行っているため、主要な傾向は最終更新日から数か月ぐらいは同じだと言えます。

【1. 指標概要】

GDPについての説明は不要だと思います。日本の経済指標はほとんど為替に影響がありません。多くの指標発表時刻は08:50で、反応があるときは09:00の東証寄付きで動きがあったときに限られる、と言っても構いません。反応が小さいことは、GDP速報値ですら、です。

GDPデフレータは、名目GDPを実質GDPで割った％がGDPデフレータです。といっても良くわかりませんね。以下に説明します。

ある国では単価100円の製品を作ることが全ての経済活動で、そのために輸入材料単価10円を要している、と仮定します。そして、この年の生産数が10個だったとしましょう。この年の国内生産額は100円✕10個＝1000円となり、輸入代金は10円✕10個＝100円を要していたとします。
このとき、名目GDPは生産額ー輸入代金＝900円です。

さて翌年、輸入原材が2倍に高騰して単価20円になったとします。材料費高騰分だけを売価に転嫁したところ販売数が減って生産数が9個になったとします。このとき、国内生産額は｛（100円＋（20円ー10円）｝✕9個＝990円となります。これに要した輸入代金は20円✕9個＝180円です。
よって、名目GDPは（990円ー180円）✕9個＝729円となります。

実質GDPは、前年を基準とすると、基準年価格での生産額100円✕9個＝900円から材料費10円✕9個＝90円を用いて計算します。よって、900円ー90円＝810円が実質GDPとなります。
GDPデフレータは、名目GDP÷実質GDPなので、この場合（729円÷810円）✕100＝90％となります。これを前年比△10％のデフレと言います。

でも変ですね。
ここで説明した例では輸入材料費だけ価格転嫁しているので、物価はこのとき上がっているのです。この物価上昇を表すのは消費者物価指数（CPI）や生産者物価指数（PPI）です。物価上昇を表すCPIやPPIと、デフレータが表すデフレは、このように逆になることがあります。

ならば、デフレータは何を表しているのでしょう。
国内に残った価値の増減を示しているのです。つまり、経済成長率がプラスでも、国内に残るモノやサービスが減ることはあり得ます。物価が上がっても所得が増えれば問題ありません。こうしたことをデフレータは表している訳です。ざっくり言えば、デフレータは豊かさが増えたか減ったかということを表す、みたいな指標です。
例を挙げて説明しないと、デフレータはわかりにくい指標です。

なお、これだけデフレータの説明に苦労したのに、本発表時に最も反応するのは年率換算値（GDP前年比）なのです。その点はお間違えなきように。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2013年1-3月以降前回発表までの15回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は11pipsとなっています。そして、平均値である11pipsを超えたことは33％です。調査期間中、最も反応が大きかったときは38pipsでした。


本指標の過去の動きを下図に示します。



最も反応するGDP年率換算値（前年比）は2015年4-6月頃から改善基調と見受けられます。市場予想は前回結果よりも悪化となっていますが、直前になればもっと上方に訂正されるのではないでしょうか。

為替とは関係ないものの、GDPデフレータは2015年1-3月をピークに下落傾向が続いています。前回はとうとう0を割り込んだようです。
輸入エネルギーのコストが上昇しつつあることは、デフレータを押し下げます。がしかし、最近の報道を見る限りでは、有効求人倍率上昇に裏付けられた低賃金層人件費が上昇しつつあること、円安効果に裏付けられた貿易収支の黒字が続いていること、を踏まえると、そろそろ上昇に転じても良さそうな気がします。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。


直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ5pips・3pipsとなっています。
後記する反応一致性分析や指標一致性分析の結果を見る限り、直前10-1分足の方向は予想がつきません。


後記する指標一致性分析の結果を見る限り、直前1分足と事前差異は方向一致率が82％となっています。現時点における市場予想から言えば、今回の事前差異はマイナスとなっています。つまり、直前1分足は陰線となる公算が高い、と思われます。
但し、直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ3pips・2pipsとなっています。


直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ11pips・7pipsとなっています。
後記する反応一致性分析の結果に依れば、直後1分足は直前1分足との方向一致率が18％となっています。指標発表直前にポジションを直前1分足と逆方向に取ってみます。


直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ15pips・9pipsとなっています。
過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は69％しかありません。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは67％となっています。
また、直後11分足は直前1分足と方向一致率が18％となっています。


割愛します。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


特に最近は反応が小さいので、損切も早めにした方がいいでしょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は11pipsとなっていました。
結果は2pipsの陽線で、09:00からの東証週明け寄付きの影響の方が大きくなりました。

直前1分足と事前差異は方向一致率が82％となっており、今回の事前差異はマイナスとなっていました。
結果は陰線です。
今回は週明け上窓を開けて始まってから、ずっと上昇トレンド中だったので危ういかと思いましたが、結果的に分析通りとなりました。

直後1分足・直後11分足は、ともに直前1分足との方向一致率が18％となっていました。
結果は、直前1分足が陰線だったので、直後1分足が分析に反し、直後11分足は分析通りとなりました。


シナリオには問題ありません。
ただ、シナリオ2で買ポジションを取るべきところを間違って売ポジションを取っていました。急ぎ、ドテンしてプラスだったから良かったものの、気を付けましょう。
続きを読む...

多くのFX関連書籍・記事で主流・基本だと言うトレンドフォローでの取引は、多くの結果が示す通り、ほとんどの人に適していません。普通の人がFXを始める際には、もっと適した方法があると思って、このブログを始めました。このブログでは、経済指標発表前後の短期シナリオ手法というやり方を紹介しています。詳細は「FXは上達するのか」をご覧ください。







このブログにおける本命の取引は、75％以上ないしは25％以下の期待的中率が事前に見込まれた指標での取引です。がしかし、それだけでは取引機会が限られるため、今年からは練習用に70％以上ないしは30％以下の期待的中率しか得られない指標でも取引を始めました。

結果、2月2週が終わった時点で、収益が年初資金の10％に達しました。そのため、次週からはこれまで1枚ずつだった取引を、1.1枚ずつに増やすことにします。

正直言って、これほど調子が良いのは、アベノミクスが始まった頃以来じゃないかと思います。
成績が良い原因は、自分なりに次の理由がある、と考えています。すなわち、

• このブログを始めて第三者に説明するため、数字を眺めるのではなく、自分で図表を作成して視覚的に事前分析するようになったこと、
• 特に、表計算ソフトを変えてローソク足が表示できるようにしたことで、事後の検証で得た教訓を翌月の同じ指標での取引に活かすことが増えたこと、
• 昨年ブログ開始早々に「取引機会が少なすぎる」というメールを読者の方から頂き、今年からは取引ルールの期待的中率を緩和して、取引を行う指標数を増やしたこと、

と考えています。

期待的中率のルールを緩和して取引指標数を増やした結果、取引時間もずいぶん増えてしまいました。がしかし、1か月に3時間弱しかポジションを持たないというルールは、ほぼほぼ守れています。
この調子で続けたいものです。


2月第3週で注目している指標は次の通りです。


例によって全ての指標発表時に取引を行うつもりはありません。
今年前半は、過去にほとんど取引しなかった指標についても（特に欧州指標）研究を進めたいと考えています。そして、今年後半にはEURJPYからEURUSDの取引に変えたいものです。

不謹慎かも知れませんが、これからは米独間の貿易不均衡問題・ギリシャ債務問題・英欧間の離脱交渉・3月蘭国選挙・4月(？)仏国大統領選と、EURの動き方を勉強しやすいイベントが続きます。集中的に学ぶには時機を得たという気がしています。


金融・経済の素人である我々にとって、翌週取引の方針を得る頼みの綱が専門家の解説記事であることは仕方ありません。問題は、専門家によって逆の見方を伝えることもあるということです。
結局、大きなトレンドを事前に見込んでおいても、翌週になって実際のチャートを一番の参考にするのだから、週末の勉強は翌週の実際の取引においてあまり意味がないのかも知れません。
それでも、そうした記事を週末に読んで勉強を続けるとどうなるか。
たぶん、指標発表時の反応が素直でないときに、すぐに誰かが解説していた意味を拝借して自分で説明がつけやすい、という効果があるのでしょう。

さて、先週における関心事は、

• オセアニア2国の政策金利が「現状維持」になるだろうという市場予想記事が多かったものの、反応方向については専門家の意見が分かれていたこと、
• 2月第1週に発表された米国雇用統計で、平均賃金が伸び悩んだ点がFRBの3月利上げ説を後退させた、という解説記事がいくつかあったこと、
• 日米首脳会談が、米側の対日貿易赤字・円安バッシングの緩和に繋がりそうかという点と、日側の大型対米投資の内容とその約束成立がなるかという点が、早ければ金曜夜半に判明するだろうという見通しがあったこと、

でした。

今さら、それら着目していた点がどうなり、それが大きな為替の波にどう効いたのかを言っても無意味です。但し、FRB利上げ延期説は、2月第3週の大きな動きに引き続き影響を与えるでしょう。大事なことは、前週注目していたことが今週はどう変わるかです。

2月第3週は、

• IMMポジションがJPY・EUR・GBP・AUD・NZDの5通貨ともに、前週までは売り持ちが減るか買い持ちが増えるかの同方向に4週以上も進み、やっと前週は週足チャートでの方向がこれと同じ方向に揃って説明がつくようになったこと、
• 前週に引き続き、FRBの利上げ延期説が今週どう扱われるかと、米新政権が検討中とされる減税・税制改革等の経済政策予想の報道がちらほら出始めていることと、第2週の米国株高はそれらの予想記事に基づくということ、
• 前週発表された中国外貨準備高の減少が中国不安再燃に結び付く可能性が指摘され始めていることと、日米首脳会談後に残る米中・米独貿易不均衡問題について米側施策・発言が注目されていること、

といった点の報道・解説に注目しています。



続きを読む...

以下の「�T.調査」「�U.分析」は事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。

残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。

2017年2月11日00:00に米国景気指標「ミシガン大学消費者信頼感指数速報値」の発表が行われます。今回の発表は、ミシガン大学（UM）が2017年2月分データとして公表するものです。

過去の傾向から言って、本指標への反応は小さく、影響は短時間に留まります。本ブログで理想とする指標への反応だけを刈り取る取引は難しいと思います。ポジションを持つ場合には、前後のトレンドに巻き込まれやすいことにご注意願います。

以下にポイントを整理しておきます。

• 本指標は1964年の指数を100として算出されています。前月2017年1月の速報値は98.1ですから、いまや米国が西側オンリーワンだった時代の景況感に近づいている訳です。「何か変だな」と思いますが、気にしても仕方ありません。
• 2月調査データとはいえ、速報値ゆえ1月の報道等の影響は無視できません。
  1月は、米新政権が移民を排斥して国内製造業の立て直しを図ろうという施策が周知され、貿易不均衡相手国への非難も多く報道されていました。この点において消費者心理は前回結果を上回るかも知れません。
  一方、2/3に発表されたISM総合（2017年1月分）では前月結果を下回りました。但し、ISMは一般消費者が調査対象でなく、企業役員を調査対象にしているため、消費者心理よりも先行しがちです。
  これらのことから、もともとブレが大きい本指標では、今回、市場予想を上回る可能性が高いと考えています。
• 事後差異と直後1分足・同11分足の方向一致率は各82％・65％となっています。少なくとも直後1分足は、過去に発表結果と前回結果・市場予想との良し悪しに素直に反応していたことがわかっています。
• 過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は55％しかありません。この数字が50％に近いということは、初期反応がどうあれ、その後はそのときどきのトレンドに呑まれているということです。指標発表前に今回の発表結果が予想を上回ると予想してポジションを取るにせよ、その後も上昇トレンドが続くと見切らない限り、早々にポジションを解消した方が良いでしょう。

本項は指標発表前に事前投稿しています。調査は過去2年ぐらいは遡って行っているため、主要な傾向は最終更新日から数か月ぐらいは同じだと言えます。

【1. 指標概要】

ミシガン大学（UM）消費者信頼感指数は、同学サーベイ・リサーチセンターが電話アンケートで消費者景況感の調査結果を指数化した景気指標です。速報値は300世帯、確報値は500世帯が対象で、景況感・雇用状況・所得について「楽観」または「悲観」で回答されます。調査数が少ないためブレが大きいという特徴があります。

本指標は1964年の指数を100として算出されています。がしかし、古すぎて当時の景況感がどうだったかを知るひとは少ないと思います。従って、参考にすべき基準は100でなく、直近の最大値・最小値ではないでしょうか。
例えば、2015年1月は、前年の雇用統計で失業率やNFP（非農業部門雇用者数）で良い数字が続いていた頃で、FRBの利上げ時期が議論に挙がっていました。このときの速報値が直近で最も高く98.2です。そして、2015年8月後半には中国人民元切下げと株価不安があり、ダウ工業平均は一営業日で1000ドル強もの値下がりが起きました。その翌月9月は直近で最も速報値が低く85.7です。
前月2017年1月の速報値は98.1ですから、いまや米国が西側オンリーワンだった時代の景況感に近づいている訳です。「何か変だな」と思いますが、あくまで本指標は消費者への電話アンケート結果です。

なお、本指標は現状判断指数（約40％）と先行き期待指数（約60％）で構成され、期待指数については「コンファレンスボード（全米産業審議会）景気先行指数」の構成要素でもあります（その先行指標ということです）。
また、消費者景況感は、個人消費や小売売上高に直結するという意義もあります。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月以降前回発表までの25回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は11pipsとなっています。そして、平均値である11pipsを超えたことは44％です。調査期間中、最も反応が大きかったときは33pipsでした。


本指標の過去の動きを下図に示します。


今回、市場予想は前回発表結果よりやや悪化（その差0.3）となっています。FX会社HP等に記載されている市場予想は、当日数時間前まで改訂されることがあるので、気になる方は直前に確認しておいてください。

全体的には改善基調ですが、前月2017年1月の速報値は98.1に達しました。
1月は、米新政権が移民を排斥して国内製造業の立て直しを図ろうという施策が周知され、貿易不均衡相手国への非難も多く報道されていました。この点において消費者心理は前回結果を上回るかも知れません。
一方、2/3に発表されたISM総合（2017年1月分）では前月結果を下回りました。但し、ISMは一般消費者が調査対象でなく、企業役員を調査対象にしているため、消費者心理よりも先行しがちです。
もともとブレが大きい本指標では、今回、市場予想を上回る可能性があります。

後記する指標一致性分析結果に依れば、事後差異と直後1分足・同11分足の方向一致率は各82％・65％となっています。少なくとも直後1分足は、過去に発表結果と前回結果・市場予想との良し悪しに素直に反応していたことがわかっています。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。


直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ7pips・4pipsとなっています。
後記する反応一致性分析や指標一致性分析の結果を見る限り、直前10-1分足の方向は予想がつきません。


直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ3pips・1pipsとなっています。
後記する反応一致性分析や指標一致性分析の結果を見る限り、直前1分足の方向は予想がつきません。何より、これではpipsが小さすぎてポジションを持つ意味がありません。


直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ11pips・7pipsとなっています。
後記する反応一致性分析や指標一致性分析の結果を見る限り、直前1分足は発表結果に素直に反応する傾向が強く見受けられます（事後差異と直後1分足の方向一致率が82％）。


直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は、それぞれ16pips・10pipsとなっています。
過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は55％しかありません。この数字が50％に近いということは、初期反応がどうあれ、その後はそのときどきのトレンドに呑まれているということです。


割愛します。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が55％しかありません。そして、直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとしても、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは67％となっています。
指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つ場合、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


特に偏り（75％以上もしくは25％以下）は見出せません。


指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


事後差異は（2✕発表結果ー市場予想ー前回結果）を求めて、それがプラスかマイナスかを問題にしています。そのプラス・マイナスと、直後1分足・直後11分足の方向（陽線・陰線）と一致した％を求めています。
前述の通り、注目すべき偏りは、事後差異と直後1分足の方向一致率が82％となっている点だけです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。


指標発表前にポジションを取るので、分析結果（陽線）と異なる反応をしたときは、早々に損切したいと思います。







本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


市場予想が、事前投稿時の97.8から98.0に引き上げられていました。


取引結果は次の通りでした。




「�U.分析」の項で、「2月調査データとはいえ、速報値ゆえ1月の報道等の影響は無視できない」と記しました。1月報道等の影響として「米新政権が移民を排斥して国内製造業の立て直しを図ろうという施策が周知され、貿易不均衡相手国への非難も多く報道されていた」ことを挙げ、「消費者心理は前回結果を上回るかも知れない」と結論付けていました。
発表時間が近づくと、市場予想は97.8から98.0に改訂されていました。がしかし、結果は95.7と予想を下回りました。
分析は外れです。

事前分析では、事後差異と直後1分足の方向一致率が82％となっていたことに着目していました。そして、直後1分足は、過去に発表結果と前回結果・市場予想との良し悪しに素直に反応していたことがわかっていました。
結果は、事後差異がマイナスだったにも関わらず、直後1分足の反応は陽線となりました。但し、直後1分足が形成されるほとんどの期間は素直に陰線側に動き、終値がつく頃に急に陽線となりました。がしかし、分析が外れたことに違いはありません。
但し、この直後1分足形成の経緯を踏まえると、来月取引時に今回の分析内容を修正する必要はないでしょう。

過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は55％しかないため、指標発表後の初期反応がどうあれ、その後はそのときどきのトレンドに呑まれてしまう、と考えていました。
結果は、当日22:30に行われた輸入物価指数の影響が無くなったと見受けられる23時頃から、下降トレンドに転換しています。
事後差異がマイナスだったので、本指標への反応は直後1分足が陽線で、直後11分足が陰線となりました。分析通りとも言えますが、今回の直後1分足が陽線となったことは説明がつきません。


事前分析に従って、発表結果が市場予想を上回ると考え、発表直前に買ポジションを取得しました。
結果は、発表直後の初期反応を見て急ぎ損切した結果、損失は6.7pipsでした。
直後1分足は最終的に陽線となったものの、発表結果と直後1分足の初期反応が陰線側だったことを踏まえると、買ポジションをそのまま持っているべきだったとは思えません。
シナリオ通りの取引を行い、そのシナリオの前提（事前分析）が外れた以上、問題はないと考えています。
続きを読む...

2017年2月10日22:30に米国物価指標「輸入物価指数」の発表が行われます。今回の発表は2017年1月分のデータです。
本指標本来の反応は小さいため、ポジションを持つ場合には前後のトレンドに巻き込まれやすいことに注意した方が良いでしょう。
ざっくりポイントを以下に整理しておきます。

• ある製品が消費者の手元に届くまでには、輸入価格→生産者価格→小売価格の順に波及すると考えられます。従って、物価指標も輸入物価指数→PPI→CPIの順に波及すると考えられ、本指標はPPI・CPIの先行指標という意義があります。
• 過去データに依れば、発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は12pipsとなっています。平均値である12pipsを超えたことが33％で、ほぼ半数（46％）は平均値の半分の6pips以下しか反応しません。つまり、平均値を釣り上げているのは、たまに大きく反応するからだと言えます。なお、調査期間において最も反応が大きかったときは42pipsでした。
• 直前1分足は過去に陰線率が74％となっています。但し、その過去平均値は跳幅が4pips・値幅が3pipsしかありません。反応は小さいので、この間にポジションを持つなら、さっさと利確できるときにした方がいいでしょう。
  
• 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が67％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっています。指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つならば、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。

【1. 指標概要】

輸入物価指数は、米国輸入時点における物価水準を、2000年を100として指数化したものです。対象は、約2,000の企業と4,000の物品です。軍事関連は含まず、サービスは含まれています。

ある製品が消費者の手元に届くまでには、輸入価格→生産者価格→小売価格の順に波及すると考えられます。従って、物価指標も輸入物価指数→PPI→CPIの順に波及すると考えられ、本指標はPPI・CPIの先行指標という意義があります。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月以降前回発表までの24回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は12pipsとなっています。平均値である12pipsを超えたことが33％で、ほぼ半数（46％）は平均値の半分の6pips以下しか反応しません。つまり、平均値を釣り上げているのは、たまに大きく反応するからだと言えます。なお、調査期間において最も反応が大きかったときは42pipsでした。


本指標の過去の動きを下図に示します。


ほぼ前月比が0で一定にも関わらず、なぜ前年比が上昇しているのか、理解に苦しむグラフです。このことは別途調べることにして、とりあえず今は「そういうもんか」とほっておきましょう。

今回、前年比は前回発表結果よりも改善と予想されています。がしかし、前月比は市場予想が前回結果よりも△0.2％下がっています。

5項の「指標一致性分析」の結果、本指標は市場予想や発表結果が前回結果に対しどうあれ、どちらか一方に反応するとは言えません。また、発表結果が市場予想に対してどうあれ同様です。
こうした傾向は、反応が小さな指標で良く見受けられます。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。


直前10-1分足の過去平均値は、跳幅が7pips、値幅が4pipsです。
直前10-1分足は事前差異との方向一致率が63％となっています。今回、事前差異はプラスですが、陽線になりやすいとも言い切れません。


直前1分足の過去平均値は、跳幅が4pips、値幅が3pipsです。
直前1分足は直前10-1分足との方向一致率が47％となっています。つまり、直前10-1分足の方向が直前1分足の方向を示してはいません。
注目すべき数字は陰線率が74％という点だけです。但し、上記の通り過去の反応は小さいので、この間にポジションを持つなら、さっさと利確できるときにした方がいいでしょう。


直後1分足の過去平均値は、跳幅が12pips、値幅が8pipsです。
事前差異・事後差異からは、直後1分足の反応方向を示唆していたという偏りが見いだせません（それぞれ68％・62％）。発表結果の影響が僅かにあるのかも知れないが、その良し悪しで反応方向が決まるという訳でもなさそうです。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が67％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっています。指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つ場合、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。


割愛します。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が67％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっています。指標発表後の値動きに反するポジションは持てないにせよ、同じ方向に追いかけるにも少し不安があります。ポジションを持つ場合、10pips程度の損切を覚悟しておきましょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


注目すべき数字は陰線率が74％という点だけです。但し、上記の通り過去の反応は小さいので、この間にポジションを持つなら、さっさと利確できるときにした方がいいでしょう。


指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


今回の事前差異はプラスとなっています。事前差異・事後差異は、前月比と前年比についてそれぞれ（市場予想ー前回結果）を求め、それらを足し合わせています。本指標では、前月比・前年比の重みづけを行っていません。
事前差異と直前10-1分足・直前1分足の方向が一致したことは、それぞれ63％・32％となっています。市場予想と前回結果の大小関係が指標発表前の動きとの関係は見出せません。

事後差異は、前月比と前年比についてそれぞれ（2✕発表結果ー市場予想ー前回結果）を求め、それらを足し合わせています。
事後差異と直後1分足・直後11分足の方向が一致したことは、それぞれ62％・65％となっています。発表結果と市場予想や前回結果との大小関係が指標発表後の動きとの関係も弱いようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。

参考になるかどうか、前回（1/12）の反応を示しておきます。 前月比・前年比ともに発表結果が前回結果を上回ったものの、前月比は市場予想を下回り、前年比は前回同値でした。 直前1分足は陰線、直後1分足・直後11分足はともに陽線で反応したものの、反応は伸び悩んだようです。

本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




過去データに依れば、発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は12pipsとなっていました。
今回は4pipsですから、かなり小さな反応しか発表直後には起きませんでした。
おそらくこれは、1時間足チャートで前日夜中（2月9日02:00頃111.67の底を付けてから、当日16:00に高値113.62まで上昇トレンドが続いたため、と考えられます。113.7付近は4時間足チャートの先行2線（上側）に達しています。よって、週末のポジション解消を念頭に上値が伸び難かったのではないでしょうか。実際、発表後には23:15頃に高値113.72を付けると、その後は週末終値113.26まで下がっています。

事前分析では、直前1分足の過去陰線率が74％となっていました。
結果は陽線で、分析は外しました。期待的中率75％以下の根拠に基づくシナリオで取引を行いましたが、次回は率が下がるので、おそらくこのシナリオはなくなると思います。

事前分析では、直後11分足と直後1分足の方向一致率が67％となっていました。そして、直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは71％となっていました。
結果は、直後1分足と直後11分足は同方向に反応しました。


分析結果に基づき、シナリオ1は損切となりました。
8項記載の通り、おそらく直前1分足の高い陰線率に賭けることは、今回の外れで次回は期待的中率が下がるため、来月のシナリオには残らないでしょう。

一方、シナリオ2は直後1分足終値がつく頃にポジションを取って、約4分後に7pips程度を利確できました。約4分で利確せず、そのまま直後11分足終値まで利確を待っていたら、最大10pips程度が取れたかも知れません。がしかし、その7割で安全にポジションをしまった点は、まぁ良しとしましょう。

続きを読む...

2017年2月10日18:30に英国実態指標（製造業）「鉱工業生産」の発表が行われます。今回の発表は2016年12月のデータです。
本指標での反応は大きく、ポジションは慎重に持つ必要があります。
ざっくりポイントを以下に整理しておきます。

• 本指標による反応は前月比＞前年比です。他の先進国の鉱工業生産関連指標よりも反応が大きい、という特徴があります。
• 本指標の直後1分足跳幅の平均値は25pipsとなっています。平均値である25pipsを超えたことが48％あり、この数字は大きいと言えます（30％前後となる指標が多い）。なお、調査期間において最も反応が大きかったときは50pipsでした。このことから、本指標は安定して大きく反応する、と言えるでしょう
• 直前10-1分足は事前差異との方向一致率が27％となっています。今回、事前差異はマイナスなので、過去データに依れば陽線となる確率が73％です。
• 直前1分足は直前10-1分足との方向一致率が22％となっています。つまり、直前1分足は直前10-1分足と逆方向に反応したことが78％です。
• 直後11分足は、直後1分足との方向一致率が70％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは69％となっています。注意すれば、指標発表後の反応方向を見てからポジションを取っても良いでしょう。直後1分足終値がつく頃にポジションを取り、直後11分足跳幅で解消するとき、過去データの平均値では18pips程度が期待できます。

【1. 指標概要】

英国実態指標「鉱工業生産」は、鉱工業と製造業の企業生産高を指数化した経済指標です。生産高を金額を捉えているか量を捉えているかは調査中です。英国国家統計局が毎月中旬に前月比・前年比を発表しています。

本指標による反応は前月比＞前年比です。他の先進国の鉱工業生産関連指標よりも反応が大きい、という特徴があります。

本指標の意義は、鉱工業生産がGDPの構成要素となっているため、その先行指標と言われています。がしかし、英国GDPに占める鉱工業部門の割合は20％程度しかありません。ですから、本指標がGDPの先行指標として役立つかは少し疑問があります。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月以降前回発表までの23回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は25pipsとなっています。平均値である25pipsを超えたことが48％あり、この数字は大きいと言えます。反応が大きいほとんどの指標は、たまに極めて大きく反応して平均値を引き上げていることが殆どです。そのため、本指標のように半数近くが平均値を超える指標は珍しいと言えます。
なお、調査期間において最も反応が大きかったときは50pipsでした。以上のことから、本指標は安定して大きく反応する、と言えるでしょう。


本指標の過去の動きを下図に示します。


前年比は前回発表結果よりも改善と予想されています。がしかし、反応への影響が大きい前月比は、今回の市場予想が前回結果よりも1.9ポイントも下がっています。

今回の事前差異はマイナスとなっています。事前差異と直前10-1分足・直前1分足は、それぞれ方向一致率が27％・77％となっています。すなわち、過去データに従えば、今回の直前10-1分足が陽線となる確率は73％、直前1分足が陰線となる確率は77％ということです。

事前差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率には、偏りが見いだせません。また、事後差異と直後11分足の方向一致率にも偏りは見出せません。そして、事後差異と直後1分足には方向一致率が70％となっています。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。


直前10-1分足の過去平均値は、跳幅が13pips、値幅が9pipsです。
直前10-1分足は事前差異との方向一致率が27％となっています。今回、事前差異はマイナスなので、過去データに依れば陽線となる確率が73％です。


直前1分足の過去平均値は、跳幅が9pips、値幅が5pipsです
直前1分足は直前10-1分足との方向一致率が22％となっています。つまり、直前1分足は直前10-1分足と逆方向に反応したことが78％です。


直後1分足の過去平均値は、跳幅が25pips、値幅が15pipsです。
事前差異からは、直後1分足の反応方向を示唆していたという偏りが見いだせません。但し、事後差異がプラスなら陽線、マイナスなら陰線という方向一致率は70％です。発表結果には、やや素直に反応していたようです。


直後11分足は、直後1分足との方向一致率が70％となっています。直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは69％となっています。
注意すれば、指標発表後の反応方向を見てからポジションを取っても良いでしょう。直後1分足終値がつく頃にポジションを取り、直後11分足跳幅で解消するとき、過去データの平均値では18pips程度が期待できます。


割愛します。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




今回は、製造業生産・建設支出・貿易収支と同時発表でした。漠然としたイメージでは、これらのうち鉱工業生産の結果に最も反応するという感覚があります。
今回は、いずれも市場予想に対し改善結果となったため、これらの指標間の強弱を比べることができませんでした。今後、発表日時が重なることが多いこれら指標の強弱関係について定量化していくつもりです。

本指標の直後1分足跳幅の過去平均値は25pipsとなっていました。平均値である25pipsを超えたことは48％ありました。
今回跳幅は10pipsですから、従来に比べて小さな反応となりました。おそらく、発表時（141.59）に日足チャート上で転換線（141.34付近）を上抜けたばかりだったため、ヒゲを残して反転する恐れがあったからではないでしょうか。

事前分析では、直前10-1分足と事前差異の方向一致率が27％となっていました。今回、事前差異はマイナスなので、過去データに依れば陽線となる確率が73％でした。
結果は陽線となりました。

また、直前1分足は直前10-1分足との方向一致率が22％となっていました。
がしかし、実際は直前10-1分足と同じ方向（陽線）となりました。

そして直後11分足は、直後1分足との方向一致率が70％となっていました。そして、直後1分足と直後11分足とが同じ方向に反応したとき、前者終値よりも後者終値の反応が伸びたことは69％となっていました。
結果は分析通りとなりました。


シナリオには問題ありません。
本指標は相性が良いのか、ブログを始めてからの成績も良好です。



続きを読む...

2017年2月9日08:50に日本実態指標（製造業）「機械受注」の発表が行われます。今回の発表は2016年12月のデータです。
本指標での反応は小さく、ポジションを持つ予定はありません。
ざっくりポイントを以下に整理しておきます。

• 本指標へのJPYの反応は小さく、むしろ株式市場において設備投資関連の銘柄（例えば半導体製造装置や機械等）への影響が大きいようです。
• 発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値は僅か2pipsしかありません。調査期間において最も反応が大きかったときでも8pipsしかありません。
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率は63％と、あまりアテにはなりません。がしかし、前者と後者の方向が一致した場合、反応がその方向に伸びたことは100％となっています。もしポジションを持つなら、この傾向を利用するのが良いでしょう。

【1. 指標概要】

内閣府HPに依れば「機械受注統計調査は、機械製造業者の受注する設備用機械類の受注状況を調査し、設備投資動向を早期に把握して、経済動向分析するための基礎資料」です。

調査対象は、主要な機械等を製造する企業を大分類ごとにカバレッジが80%程度となるよう選定した280社（1987年4月）で、対象企業は基本的に固定されています。

本指標へのJPYの反応は小さく、むしろ株式市場において設備投資関連の銘柄（例えば半導体製造装置や機械等）への影響が大きいようです。いくつかの証券会社HPでは、本指標が企業の実際の設備投資よりも6カ月から9カ月程度の先行性を持っている、と解説されています。


本指標について既に公開されている情報を整理します。以下の調査・分析は2015年1月以降前回発表までの23回分のデータに基づきます。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は僅か2pipsしかありません。調査期間において最も反応が大きかったときでも8pipsしかありません。


本指標の過去の動きを下図に示します。



過去2年間で見る限り、前月比・前年比ともほぼ横ばいと言っていいでしょう。


過去の直前1分足の始値基準ローソク足を下図に示します。


陰線・陽線のいずれにも偏りは見出せません。また、事前差異と直前1分足の方向にも偏りは見出せません。

次に直後1分足の始値基準ローソク足を下図に示します。


陰線・陽線のいずれにも偏りは見出せません。また、事前差異・事後差異と直後1分足の方向にも大きな偏りは見出せません。そして、直後1分足の反応方向が直後11分足の反応方向を示唆しているとも言えません。

直後11分足の始値基準ローソク足を下図に示します。


直後1分足と直後11分足の方向一致率は63％ですから、前者が後者の反応方向を示唆しているとも言えません。がしかし、前者と後者の方向が一致した場合、反応がその方向に伸びたことは100％となっています。


割愛します。

解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



本指標での反応は小さく、ポジションを持つ予定はありません。






本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



ポジションを持つ予定はなく、実際にも取引を行いませんでした。



事前調査で、本指標へのJPYの反応は小さく、むしろ株式市場における設備投資関連の銘柄への影響が大きいようだと記しました。
がしかし、09:04におけるロイター配信情報では「東証株価は小安く始まる」となっており、この程度の改善発表では為替にも株価にもインパクトが足りないようです（株価は前日ダウがやや安だった影響の方が大きかったようでした）。
動きが小さく、やはり本指標での取引は難しいようです。

事前調査では、発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値が僅か2pipsでした。
結果は、直後1分足跳幅が1pipsでした。

事前分析では、直後1分足と直後11分足の方向一致率は63％と、あまりアテにはならないという結果でした。がしかし、前者と後者の方向が一致した場合、反応がその方向に伸びたことは100％となっていました。
結果は、直後1分足と直後11分足の方向は一致し、反応は同方向に伸びました。まぁ、この指標は直後1分足の反応が小さすぎるので、そうなるのでしょう。


取引するつもりがなかったので、事前に準備したシナリオはありません。

がしかし、来月以降は改善の見通しが示されています（官庁発表ゆえ、来月また情報精査は必要）。来月発表日には、
・今回の1-3月期見通しが改善の公算が高いとされており、
・来月の発表日前日ダウがプラスで引けており、
　且つ、日足で発表週が上昇トレンド中ならば、
直後11分足が10pips以上動く可能性が高いかも知れません。
制約が多いものの、こういう条件が整うときにはチャンスでしょう。来月はきちんと分析してシナリオを準備したいと思います。

続きを読む...

本記事は事前投稿でなく、結果判明後に投稿したものです。本指標は以前からほとんど反応がないため、取引を行いません。

2017年2月8日08:50に日本国際収支「貿易収支・経常収支」の発表が行われました。
本指標のポイントは次の通りです。

• 国際収支を大別すると経常収支と資本収支とになります。そして、経常収支を大別すると所得収支と貿易収支とになります。所得収支は安定しているものの、東日本震災以降はエネルギー輸入が増大した結果、貿易収支は赤字が続いていました。そして2016年2月以降、再び貿易黒字が続くようになりました。
• 発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は3pipsとなっています。調査期間中、最も大きく反応したときでも9pipsでした。5pipsを超えて反応したことは9％しかありません。
• もし取引を行うのであれば、直前1分足の陰線率は82％となっています。但し、過去平均では跳幅2pips・値幅1pipsしかありません。ポジションを取っても、ほとんど動かないようです。

【1. 指標概要】

国際収支を大別すると経常収支と資本収支とになります。そして、経常収支を大別すると所得収支と貿易収支とになります。所得収支は安定しているものの、東日本震災以降はエネルギー輸入が増大した結果、貿易収支は赤字が続いていました。そして2016年2月以降、再び貿易黒字が続くようになりました。

最近の傾向を見る限り、貿易黒字で円高、貿易赤字で円安、という傾向は見受けられません。本指標の反応は小さく、10分後の株式市場オープンの影響の方が大きいぐらいです。
反応への影響は貿易収支＞経常収支となっているように見受けられます。


本指標について既に公開されている情報を整理します。以下の調査・分析は2015年1月以降先月発表結果までの23回分のデータに基づいています。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の平均値は3pipsとなっています。調査期間中、最も大きく反応したときでも9pipsでした。5pipsを超えて反応したことは9％しかありません。
つまり「必ず勝てる」というぐらい堅い分析結果が得られない限り、ポジションを持つ意味がありません。


本指標の過去の動きを下図に示します。


東日本震災以降はエネルギー輸入が増大した結果、貿易収支は赤字となることが続いていました。そして2016年2月以降、再び貿易黒字が続くようになりました。


直前1分足の始値基準ローソク足を示します。


直前1分足の陰線率は82％となっています。但し、過去平均では跳幅2pips・値幅1pipsしかありません。ポジションを取っても、ほとんど動かないようです。

直後1分足の始値基準ローソク足を示します。


直後1分足の過去平均の跳幅・値幅はそれぞれ3pips・2pipsです。
陽線率は60％で、極端な偏りがあるとは言えません。
そして、直後1分足と直後11分足の方向一致率は63％となっています。63％では直後1分足と同じ方向にその後ンの反応が伸びがちだとも言い切れません。


割愛します。


解釈・コメントは「�T. 調査」の該当箇所に記載済のため、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、本指標発表前後の取引は行いません。





本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



本指標発表時には取引を行っていません。



過去データに依れば、直前1分足の陰線率は82％となっていました。結果は同値となりました。
過去の傾向同様、直後1分足の跳幅・値幅は2pipsと小さなものでした。


取引を行わなかったため、シナリオはありません。