FX用経済指標分析

この広告は30日以上更新がないブログに表示されております。
新規記事の投稿を行うことで、非表示にすることが可能です。

本ブログでの調査・分析に用いているデータ数について、メールでの質問があったので、ここに回答いたします。

まず「適切なデータ数」の「適切」とは、分析が当たりやすいという意味でなければいけません。

さて、このブログで多用している反応性分析・反応一致性分析・指標一致性分析は、名前に「性（＝傾向）」を付けています。
経験則で言えば、この「傾向」は1〜2年周期で変わるようです。だから、過去に遡り過ぎてもデータを増やしても、分析が当たらなくなるようです。
「どちらとも言えない」という答えは正しくても役に立ちません。どちらとも言えないことは多いのですが、ひとつの指標で2・3の強い偏りが見いだせれば十分です。

そもそも反応方向は、長期に亘って無限に多数のデータを取ると、陽線率も陰線率も等しくなっていくのではないでしょうか。それでは「どちらとも言えない」という結論が多すぎて、何の役にも立ちません。
以前どこかで書きましたが、そうして見つけたデータ数が2年分ぐらい、です。

ただ、反応の程度（大きさ）をより正確に知るにはデータが多い方が良いかもしれません。もし反応の大きさに正規性があると仮定すると、データ数を増やすだけで標準偏差は小さくなるのですから。

今後ともごひいきにして頂ければ幸いです。
どれか広告をクリック頂き、提携先の商品に興味をお持ち頂けるともっと幸いです。


確か「1．FXは上達するのか」に書きましたが、もともと週2回ペースで投稿・更新するつもりでした。がしかし、週2回では経験が積めないという趣旨のお叱りメールを受けて、期待的中率を70％に下げたところ、扱う指標数が一気に増えてしまいました。
ブログも始めてだし（10月頃に始めました）、仕事以外でPCを使うのは嫌いだったし、新しく書くことが多くて大変です。
それでも、お叱りであっても反応があると嬉しくなるものですね。
夜に書き溜めて、昼間にiPadでぱぱっと直して投稿して、最近は何とか週10件ぐらいでしょうか。

やっと、アップルのNumbersからエクセルへのデータ移植もほぼ終わったし、定型の書式も一新できたので、これからは少し楽して反応が貰えるといいな、と虫のいい事を考えています。

では、皆さんがFXを楽しめますように。

2017年2月17日18:30に英国実態指標「小売売上高指数」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。

以下に本指標の過去傾向に基づくポイントを整理しておきます。

• 指標発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値は29pipsとなっています。そして、その平均値を超えたことは46％です。調査期間中、最も反応が大きかったときには67pipsとなっています。
  大きく反応しがちな指標ですから、発表時刻を跨いでポジションを持つ場合には、慎重になった方が良いでしょう。
  
• 今回、市場予想は前回結果よりも悪化となっています。そして、先日発表された物価指数やサービス業PMIも1月分は悪化という結果でした。悪化に対する反応はいずれも陰線でした。
  
• 反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率は70％でした。そこそこ高い一致率ですし、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは69％となっています。また、指標一致分析の結果、事後差異と直後11分足の方向一致率が79％あります。
  指標発表結果を確認したら追いかけても良い数字でしょう。但しそのとき、直後1分足跳幅の過去平均29pipsを超えていたら、追いかけは慎重にやってくださいね。
  
• 反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が86％あります。1分足であっても過去平均の跳幅は10pipsあります。
  もし発表後の反応を陽線側と考えておられる方がいても、ポジション取得はあまり早くしない方が良さそうです。
  
• 反応一致性分析では、直後1分足の陽線率も70％ありました。こちらは過去平均の跳幅が29pipsもあります。
  がしかし、一応シナリオも用意したものの、直近の関連指標で1月の状況が悪すぎます。
  過去24回で陽線率が70％と言っても、反応を陽線に決め打ちするには少し怖い状況だと言えるでしょう。
  
• 指標一致性分析の結果、事前差異と直前10-1分足の方向一致率が74％ありました。発表前にも関わらず、過去平均で直前10-1分足は跳幅が22pipsもあります。
  なお、今回の事前差異は市場予想が前回結果よりも悪いのでマイナスです。この間に陰線となる1分足タイミングを見計らって、ポジションを取るのも一興かと思います（一興ですから、軽めのポジションを薦めます）。
  

上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。以下は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。もし宜しければ、どれか広告をクリック頂き提携先に興味を持って貰えればもっと幸いです。


本指標の調査対象は、自動車販売店を除いた小売業・飲食店など5000社です。小売売上高は英国に限らず天候・季節が影響します。特に1月発表（前年12月分）はクリスマス商戦の影響で毎月の結果よりも大きく変動することが知られています。
英国の個人消費はGDPの約40％を占めるため、GDPの先行指標として本指標には意義があります。

発表元は英国国家統計局、時期は翌月中旬です。
本指標に先行する関連指標には、サービス業PMIや物価指数が挙げられます。直近の相関度については、近々に求めてみたいと思います。



本指標について既に公開されている情報を整理します。

以下の調査・分析は2015年1月分以降前回発表までの24回分のデータに基づいています。


指標発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値は29pipsとなっています。そして、その平均値を超えたことは46％です。調査期間中、最も反応が大きかったときには67pipsとなっています。
大きく反応しがちな指標ですから、指標発表を跨いでポジションを持つことは避けた方が良いでしょう。


本指標の過去の動きを下図に示します。


今回、市場予想は前回結果よりも低く悪化となっています。
そして、先日発表された物価指数やサービス業PMIも1月分はかなり悪化していました。悪化に対する反応はいずれも陰線です。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。
直前1分足で陰線が目立ちます。直後1分足には陽線が目立ちます。





直後11分足で大きく陰線に伸びた2016年6月は、何と跳幅157pips・値幅96pipsにも達しています。この月はブリグジット絡みで反応が大きかった訳ですが、もしこんなことが再度あっても、なかなか自信をもってポジションは取れませんよね。


1月は、先日発表された物価指数やサービス業PMIが悪化しています。いずれも陰線で反応しています。




反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足と直後11分足の方向一致率は70％です。そこそこ高い一致率ですし、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは69％となっています。
過去平均値では直後1分足終値がつく頃にポジションを取得して追いかけても、直後1分足終値と直後11分足跳幅との差25pipsが狙えます。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が86％あります。1分足であっても過去平均の跳幅は10pipsあります。
また、直後1分足の陽線率が70％あります。こちらは過去平均の跳幅が29pipsもあります。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


見るべき点は、事前差異と直前10-1分足の方向一致率が74％ある点です。発表前にも関わらず、過去平均で直前10-1分足は跳幅が22pipsもあります。そんじょそこらの指標ではないですね。

また、事後差異と直後11分足の方向一致率が79％あります。指標発表結果を確認したら、追いかけても良い数字でしょう。但しそのとき、直後1分足跳幅の過去平均29pipsを超えていたら、追いかけは慎重にやってください。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


いやはや、驚きましたね。17時頃から19時過ぎまでに200pips弱の落ち方でした。
ところで、発表後の落ち方には段差がありましたね。これは、一段目が発表結果を反映して、二段目が19:00からシティが動くのを見越して、三段目が株取引が始まって、でしょうか。

19時になってやっと形成中の4時間足が陽線に転じました。がしかし、もしこのまま戻っても140.7までは行かないかな、と見ています（1時間足の転換線がそのあたりにあって、ほぼ半値戻しにあたる値。但し、この半値戻しは指標発表前の下降も反映されているので、141.5ぐらいで力尽きるのではないでしょうか）。
ともあれ、週末の取引きです。気を付けて楽しんでください。


取引結果は次の通りでした。




事前分析では、反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率が70％と示していました。そこそこ高い一致率であり、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは69％とも記していました。そして、指標一致分析の結果として、事後差異と直後11分足の方向一致率が79％ある、としていました。
大きくは分析通りに動いたと言えるでしょう。

がしかし、直後1分足が過去平均跳幅の29pipsを超えていたら、追いかけは慎重に行うように指摘していました。
もし、直後1分足終値でポジションを取り、直後11分足跳幅で解消していても利確はできたと思います。がしかし、リスクを考えての助言だったとは言え、結果から言えば今回のケースでは不適切でした。でもまぁ、予め結果がわかっている訳でもなし、どんどん追いかけろとは言えませんよね。ご容赦ください。


最終的には、分析及びシナリオの妥当性を検証するには、結果を見るしかありません。
本ブログを始めて、本指標で事前に分析結果を示しての取引は2回目でした。大した利益ではありませんが、まぁそんなことは半分どうでも良いのです。シナリオ毎の勝率が75％あるか否かが大事で、75％を下回るようになれば、何か分析方法を見直さないといけません。
あくまで、指標毎の集計は、シナリオが当たった否かに着目するため、です。

常識に照らして、いくら事前分析がどうあれ、今回のシナリオ2のようにポジションが取れないほど、事前の動きが激しい場合はあります。そのような場合、「シナリオが通用しない状況」と見なして、取引は中止しています。
あくまで「少数に絞ったシナリオ」が通用するかが大切で、必ずいくつか当たるようにシナリオを多く用意し過ぎたり、シナリオで想定している状況でもシナリオに固執する、というのは馬鹿げています。



続きを読む...

2017年2月16日22:30に米国景気指標「Phil連銀景況指数」の発表が行われます。今回の発表は、2017年2月分のデータが公表されます。

今回も同時に住宅着工件数・建設許可件数・新規失業保険申請件数が発表されます。それらの結果次第で本指標結果の影響が見られなくなる可能性があるので、無理にポジションを持つ意味がありません。

以下に本指標の過去傾向に基づくポイントを整理しておきます。

• 現在はFRBの利上げ動向に注目が集まっています。そして、今回同時発表の新規失業保険申請件数がかなり増える（悪化）と予想されています。そのため、雇用の数字が市場予想よりも大きく改善すれば、大きく動く可能性があります。
  直近のNY連銀景況指数は改善で陽線、前回の本指標発表時は今回と同じ指標の同時発表で、指標発表結果は改善で陽線でした。
  本来ならば本指標単体で考える限りは、あまり反応する指標ではないので、無理をする必要はありません。がしかし、今回は陽線側に少し大きめの反応をするかも知れません。
  
• 反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率は81％と高いものの、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは47％しかありません。
  過去平均値では直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差12pipsを狙えます。がしかし、一致率はさておき伸び率が低いため、もし追いかけてポジションを持つのなら早めに取得し、さっさと利確した方が良さそうです。
  
• 反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が71％ありました。がしかし、直前1分足跳幅は過去平均を見る限りでは5pipsしかありません。
  陰線率はアテにしても良いかなという数字ですが、pipsが小さいのでポジションを取って反応方向が違っていたら、損切は早めが良いでしょう。特に今回は次の直後1分足が陽線となる可能性の方が高い、と見ていますので。
  
• 指標一致性分析の結果、事後差異と直後1分足の方向一致率が76％ありました。がしかし、直後11分足になると方向一致率が67％に下がってしまいます。更には上述の反応性分析では、直後1分足と直後11分足の方向が一致しても2回に1回しか反応が伸びない、ということでした。偏りは見出せましたが、この結果だと危なくて長くポジションが持てません。
  

上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。以下は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。


本指標は、フィラデルフィア連銀管轄のペンシルバニア州・ニュージャージー州・デラウエア州の製造業の景況感と現状を指数化したものです。
具体的内容は、仕入価格・販売価格・新規受注・出荷・入荷遅延・在庫水準・受注残・雇用者数・週平均就業時間などの11項目を、1ヶ月前と比較した現状と6ヶ月後の期待を、「良い」「同じ」「悪い」から選択して指数化したものです。
数値は0を分岐点に景気改善（＋）・悪化（−）と読みます。

製造業景気指数は、ニューヨーク連銀製造業景気指数→フィラデルフィア連銀製造業景気指数→リッチモンド連銀製造業景気指数→シカゴ購買部協会景気指数→ISM製造業景気指数があります。ISM製造業景気指数の先行指標がフィラデルフィア連銀製造業景気指数で、フィラデルフィア連銀製造業景気指数の先行指標がニューヨーク連銀製造業景気指数、という見方があります。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月分以降前回発表までの25回分のデータに基づいています。


指標発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値は9pipsとなっています。そして、その平均値を超えたことは40％です。初期反応で利確する場合には、平均値よりもやや小さめのpipsで行った方が良いかも知れません。


本指標の過去の動きを下図に示します。


市場予想では、前回・前々回結果よりも悪化となっています。がしかし、どうでしょう。
直近の米国指標は全般に良い結果が続いており、また、先のNY連銀製造業景況指数も市場予想に反して大きく改善となっていました。
今回は市場予想よりも上振れする可能性が高い、と考えています。がしかし、ここで注意が必要な点が、今回は住宅関連指標と新規失業保険申請件数（前週分）が同時発表されます。住宅関連指標はやや上向きと予想されますが、新規失業保険申請件数は前週発表よりも増える（USDJPYにとっては下向き圧力となる）、と予想されています。
よって、反応方向については予想がつきません。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。
直前1分足で陰線が目立つ他には、目立った特徴が見受けられません、よって、特に説明は致しません。







先に発表されたNY連銀製造業景況指数は次の通りでした。


このとき、反応は直後1分足値幅36pips・直後11分足値幅44pipsと大きく陽線側に反応しました。

また、前回の本指標発表時にも住宅関連指標と新規失業保険申請件数とが同時発表でした。そして、本指標の市場予想は前回より悪化で、発表結果は前回結果・市場予想よりも改善されていました。このときの反応も30pips程度の陽線で反応しています。

今回本指標での市場予想がかなり悪いので、大きく下振れする可能性は低く、大きく上振れする可能性があります。



反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。

直後1分足と直後11分足の方向一致率は81％と高いものの、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは47％しかありません。
過去平均値では直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差12pipsを狙えます。がしかし、一致率はさておき伸び率が低いため、もし追いかけてポジションを持つのなら早めに取得し、さっさと利確した方が良さそうです。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


見るべき点は、直前1分足の陰線率が71％ある点です。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


見るべき点は、事後差異と直後1分足の方向一致率が76％ある点です。がしかし、直後11分足になると方向一致率が67％に下がってしまいます。更には先述の反応性分析では、直後1分足と直後11分足の方向が一致しても2回に1回しか反応が伸びない、ということでした。
偏りは見出せましたが、この結果は危なくて取引に使えませんね。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




今回の事前分析と結果を纏めると、指標結果についてはほぼ分析通りになったものの、反応は複雑な動きをしており、部分的に予想が正しかったとしても、シナリオ通りに取引が出来る動きではなかった、と思います。

事前分析では、現在の市場環境と、今回同時発表の新規失業保険申請件数の予想を踏まえると、雇用の数字が市場予想よりも大きく改善すれば、大きく動く可能性がある、と考えていました。その一方、直近のNY連銀景況指数は改善で陽線、前回の本指標発表時は今回と同じ指標の同時発表で、指標発表結果は改善で陽線でした。無理をする必要はないにせよ、今回は陽線側に少し大きめの反応をするかも知れない、と考えていました。
結果は、同時発表の雇用数値・住宅関連指標・本指標ともに市場予想よりも改善、となりました。特に、本指標についてはかなりの大幅改善です。ここまでは分析通りです。
がしかし、これほどの大幅改善だったにも関わらず、反応は直後1分足跳幅が9pipsと、過去平均値と同じに留まりました。この結果は、利上げ絡みの市場空気を読み誤っていたのだと思います。

事前の反応性分析の結果は、直後1分足と直後11分足の方向一致率は81％と高いものの、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは47％しかない、というものでした。
結果は、分析結果に反して両者の方向が逆となりました。

また、過去平均値では直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差12pipsを狙えるように見えるものの、両者の一致率はさておき伸び率が低いため、もし追いかけてポジションを持つのなら早めに取得し、さっさと利確した方が良さそうだ、と記しました。
この点は、4本足チャートから直後1分足形成過程が読み取れないと思います。直後1分足の陽線側のヒゲの長さを見ればわかるように、指標発表初期の反応が陽線側で、それを陰線側に強引に引き戻そうとしているように見受けられました。そして、各指標数値の速報が流れると、同時発表全ての数字が改善側なことから再び陽線側に戻ろうとする圧力が強まっていました。
事前に挙げたシナリオでは、このような細かな動きを想定できていません。結果的には、直後1分足終値がつく頃に買ポジションをとって、直後11分足跳幅を狙うべきでした。が、こうした動きがあるときに、普通、そんなことは出来ません。
ポジション保有時間を短くすべき動きだったように見受けられます。

事前の反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が71％ありました。
結果は陰線となりました。

事前の指標一致性分析の結果、事後差異と直後1分足の方向一致率が76％ありました。
結果は分析に反し、両者方向は逆となりました。


指標の上振れは予想できたので、早め早めにポジションが取れました。がしかし、反応が小さい割に動きが激しかったため、もっと利益が伸ばせるところを失いました。

最終的には、分析及びシナリオの妥当性を検証するには、結果を見るしかありません。
本ブログを始めて、本指標で事前に分析結果を示しての取引は2回目でした。大した利益ではありませんが、まぁそんなことは半分どうでも良いのです。シナリオ毎の勝率が75％あるか否かが大事で、75％を下回るようになれば、何か分析方法を見直さないといけません。
幸いにも、本指標発表前に用意したシナリオが外れたことはありません。
なお、下表注記に記したように、本ブログ趣旨に基づき予めシナリオを用意していなかった取引は、ここではカウントしていません（週次・月次の全体集計では、それもカウントします）。あくまで、指標毎の集計は、シナリオが当たった否かに着目しています。





続きを読む...

2017年2月15日22:30には、米国「消費者物価指数」「小売売上高」「NY連銀製造業景況指数」の3つの指標が同時発表されます。

いずれも米国指標としては注目度が高く、過去実績から言ってもそこそこ反応します。このように「影響力が拮抗」した指標が同時発表されるときの予想は、現実問題として無理があります。過去直近に同じ指標同士が何度も同時発表されているならいざ知らず、同時発表の事例を過去から集めてもデータが古すぎて現在の市場環境では役に立たないのです。

そこで今回、個別のシナリオは定型書式で用意できているので、それらを見比べてみましょう。




まず直前10-1分足です。
いずれの指標の分析でも、シナリオが用意できていません。よって、この間の取引は止めましょう。

次に直前1分足です。
驚いたことに、3つの指標の分析ともに、高い陰線率となっており、売ポジションでのシナリオが用意されています。つまり、この間は単独の指標分析で陰線に賭けるよりも、むしろ信頼度が高いと考えられます。

そして、直後1分足は、消費者物価指数の分析では買い、小売売上高の分析では売り、と結論が反しています。両者の直後1分足の跳幅平均値は20pipsと25pipsですから、やや小売売上高の方に分があります。がしかし、その差5pipsを信じて売ポジションを持って良いものか、と言うと、ちょっと心配です。
こういうときはポジションを持たずに静観して、以後の教訓収集に努めたいと思います。

最後に直後11分足は、NY連銀製造業景況指数でのみ、直後1分足の反応を見て追いかけるシナリオがあります。これも、3つのうちで最も反応が小さな指標でのシナリオをアテにしてポジションを取るのは不安です。
よって、これもパスした上で、初期反応を見てから追いかけるか否かは、実際のチャートの動きを見て決めたいと思います。

以上、直前1分足は、3つの指標分析で共通して高い陰線率となっています。
よって、直前1分足始値がつく頃にポジションを取得し、指標発表前までに解消したいと思います。

なお、個別指標についての調査・分析データは、以下のリンクで確認が可能です。

・2017年2月15日22:30発表予定ー米国物価指標「消費者物価指数」発表前後のUSDJPY反応分析

・2017年2月15日22:30発表予定ー米国実態指標「小売売上高」発表前後のUSDJPY反応分析

・2017年2月15日22:30発表予定ー米国景気指標「NY連銀製造業景況指数」発表前後のUSDJPY反応分析



続きを読む...

2017年2月15日22:30に米国景気指標「NY連銀製造業景況指数」の発表が行われます。今回の発表は、2017年2月分のデータが公表されます。

今後同時に、1月分消費者物価指数・1月分小売売上高が発表されます。いずれも、米国指標としては反応がそこそこある指標が同時に発表される訳ですから、個別に細かな分析を行っても結果が個別の分析通りになる訳がありません。
よって、分析記事は割愛し、個別指標の過去情報・過去分析結果のみを示しておきます。
3指標同時発表時のシナリオはこちらに記しておきました。


上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。以下は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。


















反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




今回は、同時にCPI・小売売上高と同時発表でした。いずれも影響が大きな指標ゆえ、本指標単独での詳しい事前分析には意味がないと考えました。複数の影響力が拮抗した指標が同時発表されるときのポジションの取り方は、こちら「2017年2月15日22:30発表時のUSDJPY反応予想について」に纏めておきました。


分析及びシナリオの妥当性を検証するには、最終的に結果を見るしかありません。
本ブログを始めて、本指標での取引は2回目でした。雀の涙のよううな利益しかありませんが、まぁそんなことは半分どうでも良いのです。シナリオ毎の勝率が75％あるか否かが大事で、75％を下回るようになれば、何か分析方法を見直さないといけません。
幸いにも、本指標発表前に用意したシナリオが外れたことはありません。
なお、下表注記に記したように、本ブログ趣旨に基づき予めシナリオを用意していなかった取引は、ここではカウントしていません（週次・月次の全体集計ではカウントします）。



続きを読む...

2017年2月15日22:30に米国実態指標「小売売上高」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。

今後同時に、1月分消費者物価指数・2月分NY連銀製造業景況指数が発表されます。いずれも、米国指標としては反応がそこそこある指標が同時に発表される訳ですから、個別に細かな分析を行っても結果が個別の分析通りになる訳がありません。
よって、分析記事は割愛し、個別指標の過去情報・過去分析結果のみを示しておきます。
3指標同時発表時のシナリオはこちらに記しておきました。


上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。以下は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。

















反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


取引結果は次の通りでした。










続きを読む...

2017年2月15日22:30に米国物価指標「消費者物価指数」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。

今後同時に、1月分小売売上高・2月分NY連銀製造業景況指数が発表されます。いずれも、米国指標としては反応がそこそこある指標が同時に発表される訳ですから、個別に細かな分析を行っても結果が個別の分析通りになる訳がありません。
よって、分析記事は割愛し、個別指標の過去情報・過去分析結果のみを示しておきます。
3指標同時発表時のシナリオはこちらに記しておきました。


上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。以下は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。

















反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


取引結果は次の通りでした。










続きを読む...

2017年2月15日18:30に英国雇用指標「失業保険申請件数・失業率」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。

以下に本指標の過去傾向に基づくポイントを整理しておきます。

• 発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は35pipsとなっています。そして、平均値を超えたことは42％です。調査期間中、最も反応が大きかったときは75pipsでした。
  但し、2015年後半から、なぜか本指標への反応は小さくなっています。直近12回のデータを見ると、直後1分足跳幅平均値は19pipsです。
  
• 少なくとも、現時点における現地報道において、特に失業保険申請件数や失業率が変化しているという話題は目立っていません。これらが話題に挙がるのは、ブリグジット後を睨んだ記事のおいてです。
  むしろ、昨日発表された物価指標では、消費者・小売・生産を通し、上昇基調が継続しています。経済的弱者と言える国でない限り、物価が上昇基調のときには雇用も改善基調が続くと考えられます。
  今回の市場予想では、失業保険申請件数がやや改善、失業率は横這い、となっています。妥当な予想であって、上振れ・下振れの予想はつきません。
  
• 反応性分析の結果、過去の直後1分足と直後11分足の方向一致率は74％となっています。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは71％となっています。この数字なら、指標発表後の初期反応を見てから追いかけでポジションを取得しても良さそうですね。
  
• 反応一致性分析の結果は次の通りです。
  直前10-1分足は陽線率70％、直前1分足は陰線率70％、それらを補強するように、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は30％（不一致率70％）となっています。
  直後11分足は陽線率が70％となっており、直後1分足との方向一致率が74％ゆえ、直後1分足も陽線となったことが多いということになります（直後1分足単体の陽線率は63％となっています）。
  
• 指標一致性分析では、目立った偏りを見出せませんでした。
  

上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。以下は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。



日本を除く主要国では、雇用統計発表直後の反応が他の指標発表時よりも大きくなる傾向があります。これは、雇用統計がその国の景気を最もよく表している、と考えられているからです。

どの国でも失業率は「失業者÷労働力人口×100」と定義され、失業者は「働く意思があるのに失職中の人」とされています。がしかし、働く意思があるのに失職中の人をカウントすることは難しいのです。年金受給者・生活保護者・収監者を除いたり、細かな定義を見ると算出の難しさがわかります。
そのため、失業保険申請件数や雇用者数を集計して、失業率の算定がおかしな数字となっていないことをチェックしている訳です。ちなみに、英国では失業保険申請件数を失業率と同時に集計・発表しています。

以前はかなり大きな反応をする指標でしたが、最近はなぜかあまり反応しません（とはいえ、20pips程度あるので、日欧の雇用指標に比べると大きく反応しますが）。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は、2015年1月分から前回2016年12月分までの24回の発表結果を集計したものです。


発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は35pipsとなっています。そして、平均値を超えたことは42％です。調査期間中、最も反応が大きかったときは75pipsでした。
但し、2015年後半から、なぜか本指標への反応は小さくなっています。ですから、この数字を見るより後記「反応性分析」のグラフを読み取る方が良いでしょう。直近12回のデータを見ると、直後1分足跳幅平均値は19pipsです。
（※ 本指標分析で、過去データが24回分と多いことは、このように「反応程度」に誤差を生じます。がしかし、「反応方向」の分析にはデータ数があった方が良いので、ご容赦ください。）


失業保険申請件数は対前月増減を表しています。最近はややプラス傾向が続いています。


失業率のグラフを見ると、市場予想は単に前回結果を踏襲したもので、予想としての意義はありません。


少なくとも、現時点における現地報道において、特に失業保険申請件数や失業率が変化しているという話題は目立っていません。これらが話題に挙がるのは、ブリグジット後を睨んだ記事のおいてです。
むしろ、昨日発表された物価指標では、消費者・小売・生産を通し、上昇基調が継続しています。経済的弱者と言える国でない限り、物価が上昇基調のときには雇用も改善基調が続くと考えられます。

今回の市場予想では、失業保険申請件数がやや改善、失業率は横這い、となっています。妥当な予想であって、上振れ・下振れの予想はつきません。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。

直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は16pips・10pipsとなっています。発表前であってもかなり大きく動いています。


直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は11pips・7pipsとなっています。これも10pipsを超えて動くことが多いようです。


直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は35pips・24pipsとなっています。
2015年後半から、なぜか本指標への反応は小さくなっています。直近12回のデータを見ると、直後1分足跳幅平均値は19pipsです。


直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は45pips・31pipsとなっています。
これもなぜか2015年後半から反応が小さくなっています。直近12回のデータを見ると、直後11分足跳幅平均値は28pipsです。





反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


過去データを見る限り、直後1分足と直後11分足の方向一致率は74％となっています。そして、それらの方向が一致したとき、直後11分足終値が直後1分足終値の方向で伸びたことは71％となっています。この数字なら、指標発表後の初期反応を見てから追いかけでポジションを取得しても良さそうですね。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前10-1分足は陽線率70％、直前1分足は陰線率70％、それらを補強するように、直前10-1分足と直前1分足の方向一致率は30％（不一致率70％）となっています。
直後11分足は陽線率が70％となっており、直後1分足との方向一致率が74％ゆえ、直後1分足も陽線となったことが多いということになります（直後1分足単体の陽線率は63％となっています）。


指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


特に注目すべき偏りは見出せません。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


取引結果は次の通りでした。










続きを読む...

2017年2月14日22:30に米国物価指標「生産者物価指数」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。

以下に本指標の過去傾向に基づくポイントを整理しておきます。

• 物価は、上流から下流へと波及し、生産者物価指数が変化しても消費者物価指数に波及するまでには、若干のタイムラグがあると考えられます。消費者物価指数はFRBの利上げ判断に影響するので、今回の発表は今後の金利動向を見据えた反応となる可能性があります。つまり、本指標本来の反応よりも大きな反応となる可能性があります。
  
• 先に、指標一致性分析の結果を紹介しておきます。
  指標検証の結果、事前差異はプラスになることがやや多い（プラス率65％）ものの、対応するローソク足検証の直前10-1分足では、陽線率が41％となっています。市場予想の良し悪しを見て早めにポジションを持つことは避けた方が良いでしょう。また、指標一致性検証の結果、事後差異のプラス・マイナスがほぼ拮抗しています。このことは、発表結果に対して本指標の事前市場予想があまりアテにならないこと、を示しています。
  指標一致性検証の結果もそのことを裏付けています。事前差異のプラス・マイナスが直後1分足・直後11分足の反応方向と一致したことは38％・39％となっています。つまり、本指標の市場予想の良し悪しに基づいて発表前にポジションを取るべきではありません。そして、事後差異と直後1分足・直後11分足との方向一致率は79％・70％ですから、発表結果に対してはそこそこ素直に反応しているようです。
  
• 指標の全般的傾向は、PPI・コアPPIともに改善基調だと言えるでしょう。がしかし、今回の市場予想はいずれも前回結果を下回る予想となっています。
  PPI・PPIコアの推移とほぼ同じ動きとなる輸入物価指数を見る限りでは、2015年終盤から前年比がほぼ一貫して上昇しています。そして、2017年1月分も大きく上昇していました。輸入物価がPPIやPPIコアに反映されるには若干の遅れがあるにせよ、この結果は今回の市場予想（前回より悪化）に反しています。
  思い当たる点は、1月分雇用統計で平均時給がやや下がったことですが、今回は市場予想よりも発表結果が上振れするのではないか、と予想しています。
  
• 反応性分析の結果は、直後1分足と直後11分足の方向一致率が83％と高く、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことが58％となっていました。
  過去平均値を見る限りでは、直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差12pipsを狙えます。がしかし、伸び率が58％しかない以上、直後1分足終値を直後11分足終値が超えることをアテにする訳にもいきません。
  このような場合、もし反応方向を見てポジションを持つのなら、直後1分足終値を待たずに早めにポジションを取って、大きく跳ねたら早々に利確すべきです。騙しにはくれぐれもご注意ください。
  
• 反応一致性分析では、ローソク足検証の結果、直前1分足の陰線率が89％となっていました。直前にポジションを取って、微益であっても高確率に狙うなら、跳幅の過去平均値は4pipsということを参考にすると良いでしょう。
  

上記結論に至る詳細は以下に続けて示します。以下の詳細は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。


物価は、上流から下流へと波及し、生産者物価指数が変化しても消費者物価指数に波及するまでには、若干のタイムラグがあると考えられます。消費者物価指数はFRBの利上げ判断に影響するので、今回の発表は金利動向を見据えた反応となる可能性があります。つまり、本指標本来の反応よりも大きな反応となる可能性があります。


本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月分以降前回発表までの24回分のデータに基づいています。


指標発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値は18pipsとなっています。そして、その平均値を超えたことは42％です。


本指標の過去の動きを下図に示します。



指標の全般的傾向は、PPI・コアPPIともに改善基調だと言えるでしょう。がしかし、今回の市場予想はいずれも前回結果を下回る予想となっています。

いま、PPI・コアPPIの前月比・前年比の市場予想と前回結果の差を全て足し合わせた結果を事前差異として求めてみましょう。このとき、今回の事前差異はマイナスとなります。
同様に、直近では2016年11月分データ（2017年1月13日公表）が事前差異マイナスです。このとき、直前10-1分足は下ヒゲ8pipsで同値、直前1分足は跳幅5pips・値幅1pipsの陽線でした。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。

下図の直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は6pips・3pipsです。
下図右端の過去平均は始値同士・高値同士といった単純平均ですから、参考にするならば変化の絶対値を求めている跳幅・値幅の方がアテになります。


直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は4pips・3pipsです。上ヒゲが目立つものの陰線が目立ちます。


直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は18pips・13pipsです。
平均値の1.5倍18pipsを超えて反応したことが21％と、5回に1回ぐらい大きく反応するようです。


直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は25pips・17pipsです。



物価は上流から下流に伝搬しがちです。よって、輸入物価指数には注意を払っておいた方がいいでしょう。
下図に輸入物価指数の推移を示しますが、先に挙げたPPI・PPIコアとほぼ相似形で推移していることがわかります。


輸入物価指数の推移を見る限りでは、2015年終盤から前年比がほぼ一貫して上昇しています。そして、2017年1月分も大きく上昇していました。輸入物価がPPIやPPIコアに反映されるには若干の遅れがあるにせよ、この結果は今回の市場予想（前回より悪化）に反しています。
思い当たる点は、1月分雇用統計で平均時給がやや下がったことですが、今回は市場予想よりも上振れするのではないか、と予想しています。

補強材料として、同じ2月14日10:30に中国PPIが発表されていました。
ブルームバーグが11時過ぎに配信した直後報道・解説の要旨・要点は次の通りです。
「中国の１月の生産者物価指数（PPI）は2011年以来の高い伸びとなり、世界最大の輸出国である中国が物価上昇をさらに後押しする状況となる中、世界的なリフレーション見通しが一段と強まっている。数年にわたるデフレからの脱却後、製造業部門は価格を引き上げており、中国は再びインフレを輸出しつつある。ただ、比較対象となる前年水準が徐々に高くなる上に、トランプ米大統領の政策で世界需要見通しに不確実性が強まる中、当初の力強さは向こう数カ月で和らぐ可能性がある」
ご承知のように米国の国別貿易収支は対中赤字が最も大きく、その影響が今回の米国PPIに影響しないとは思えません。
なお、本引用において解釈に誤りがあるならば、それは当会に依るものであり、引用元であるブルームバーグ社には一切関係ありません。




反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。

直後1分足と直後11分足の方向一致率は83％と高く、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは58％でした。
過去平均値を見る限りでは、直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差12pipsを狙えます。がしかし、伸び率が58％しかない以上、直後1分足終値を直後11分足終値が超えることをアテにする訳にもいきません。
このような場合、もし反応方向を見てポジションを持つのなら、直後1分足終値を待たずに早めにポジションを取って、大きく跳ねたら早々に利確すべきです。騙しにはくれぐれもご注意ください。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


ローソク足検証の結果、直前1分足の陰線率が89％となっています。直前にポジションを取るなら、狙うべき跳幅の過去平均値は4pipsです。

反応一致性検証の結果は、反応性分析の項で記した「直後1分足と直後11分足の方向一致率が83％と高いこと」を除けば、偏りは見出せません。


指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


指標検証の結果、事前差異はプラスになることがやや多いようです（プラス率65％）。がしかし、対応するローソク足検証の直前10-1分足では、陽線率が41％となっているので、市場予想の良し悪しであまり早くポジションを持つのは避けた方が良いでしょう。
事後差異はプラス・マイナスがほぼ拮抗しています。このことは、発表結果を見る限り、本指標の市場予想があまりアテにならないこと、を示しています。

指標一致性検証の結果もそのことを裏付けています。
事前差異のプラス・マイナスが直後1分足・直後11分足の反応方向と一致したことは38％・39％となっています。つまり、本指標の市場予想の良し悪しに基づいてポジションを取るべきではありません。
そして、事後差異と直後1分足・直後11分足との方向一致率は79％・70％ですから、発表結果に対してはそこそこ素直に反応しているようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。


本文記載の通り、シナリオ2は早めにポジションを取り、早めに解消したいと思います。

指標は事後差異でプラスになると予想していますが、直前に買ポジションを取るか否かは迷っています。
市場予想は直前まで変更されるし、それは本記事作成時点の市場予想よりも前回結果に近づくのではないか、と考えています（本日中国PPIの発表結果を受けて）。そのときは発表結果がここに挙げた市場予想よりも良くても、直前改訂された市場予想よりは悪いかも知れません。
そのため、直前まで指標発表直前にポジションを取るべきか否かが判断できません。







本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




事前分析では、今回発表が今後の金利動向を見据えた反応となる可能性があり、本指標本来の反応よりも大きな反応となる可能性がある、と考えていました。
結果は従来並みの反応でしたので、分析は外れていたことになります。

事前分析では、本指標の事前差異（市場予想）がアテにならないと記していました。
結果は、事前差異がマイナスに対して直前10ｰ1分足は陰線ですから、発表前のポジションは事前差異の通りでした。

そして、今回の市場予想はPPI・PPIコアともに前回結果を下回る予想となっていました。がしかし、PPI・PPIコアの推移とほぼ同じ動きとなる輸入物価指数を見る限りでは、2015年終盤から前年比がほぼ一貫して上昇しています。そして、2017年1月分も大きく上昇していました。輸入物価がPPIやPPIコアに反映されるには若干の遅れがあるにせよ、この結果は今回の市場予想（前回より悪化）に反していました。
この点、分析通りに指標は改善、直後1分足・直後11分足ともに陽線となりました。


事前の反応性分析の結果は、直後1分足と直後11分足の方向一致率が83％と高く、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことが58％となっていました。過去平均値を見る限りでは、直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差12pipsを狙えます。がしかし、伸び率が58％しかない以上、直後1分足終値を直後11分足終値が超えることをアテにする訳にもいきません。
結果は分析に反して、陽線側に伸びる期間は長くて助かりましたが、最終的には分析通りに直後11分足値幅は直後1分足値幅を下回りました。

反応一致性分析では、ローソク足検証の結果、直前1分足の陰線率が89％となっていました。
結果は分析通り陰線となりました。それでも損切となってしまったことは残念です。


割愛します。


続きを読む...

2017年2月14日19:00に欧州景気指標「独国ZEW景況感調査・欧州ZEW景況指数」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。

以下に本指標の過去傾向に基づくポイントを整理しておきます。

• 本指標の発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値は9pips（過去25回発表結果を調査）となっています。そして、その平均値を超えたことは40％です。初期反応で利確する場合には、平均値よりもやや小さめのpipsで行った方が良いかも知れません。
  
• 今回の市場予想は前回結果より悪化となっています。
  直近では2016年7月が、今回同様に市場予想が前回結果より悪化となっていました。このとき、直前10-1分足は下ヒゲ7pipsで同値、直前1分足は跳幅・値幅ともに6pipsの陰線でした。
  
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率は70％で、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは63％でした。
  過去平均値では直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差8pipsを狙えます。がしかし、一致率・伸び率が75％を超えていないので、もしポジションを持つのなら騙しにはご注意ください。
  
• 反応性分析のローソク足検証の結果、直前1分足の陰線率が92％、直後1分足の陽線率が83％となっています。それぞれ直前にポジションを取るなら、狙うべき跳幅の過去平均値は直前1分足が6pips・直後1分足が9pipsです。
  
• 一方、指標一致性分析の結果は、発表結果が前回結果や市場予想よりも良かろうが悪かろうが、直後1分足も直後11分足も陽線になるか陰線になるかが半々となっています。
  

上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。以下は「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。
残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。


独国ZEW景況感指数は、独国の今後6カ月の景気見通し（「良い」「同じ」「悪い」）について、アナリスト・機関投資家・市場関係者など約350人を対象に行ったアンケート調査に基づく指標です。指数は、「良い」から「悪い」を引いた数で0が基準になっています。

一般に景況感調査は、プロが調査対象のときと無作為抽出した消費者かによって、事前参考すべき対象が異なります。プロが対象のときは直近の関連指標を参考にすべきだし、一般消費者が対象のときは調査月前半のマスコミ報道内容を参考にすべきです。
ZEWはプロが調査対象ゆえ、マスコミ報道内容よりも直近の指標結果を参考にした方が良いようです。

ZEW景況感調査はIfo景況感指数の1週間前に発表され、Ifo指数よりも1か月の先行性がある、とされている点に意義があります。景気指標としての注目度は、Ifo景況感指数に次ぐものです。
一方、ZEW景況感調査の結果はECBの金融政策に影響を与えている、という記事を目にしたこともあります。但し、そう言われているものの、理性的に考えれば中銀の金融政策は、景況感よりも物価指標や実態指標を重視している、と考えられます。そのため、この話には少し疑問を持っています。



本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月分以降前回発表までの25回分のデータに基づいています。


指標発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅の過去平均値は9pipsとなっています。そして、その平均値を超えたことは40％です。初期反応で利確する場合には、平均値よりもやや小さめのpipsで行った方が良いかも知れません。


本指標の過去の動きを下図に示します。


指標の全般的傾向は、2016年7月を底とする改善傾向にあります。それまでにも、2015年10月頃から改善の兆しが伺えていたものの、2016年6月のブリグジットショックの影響で同年7月が悪化したと解釈すべきだと思います。

がしかし、またぞろギリシャ債務問題が話題に挙がっています。ギリシャの経済規模は小さいものの、ギリシャ債を各国中銀が保有しているため、EURはEUの小さな国の小さな問題で信用の問題になるのです。金融への不安は、本指標調査対象のプロ達にとって景況感の見通し悪化に繋がります。

今回の市場予想は前回結果より悪化となっています。
直近では2016年7月が、今回同様に市場予想が前回結果より悪化となっていました。このとき、直前10-1分足は下ヒゲ7pipsで同値、直前1分足は跳幅・値幅ともに6pipsの陰線でした。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。
直前1分足を除けば、どちらかと言うと陽線が目立ちます。


直前10-1分足跳幅・値幅の過去平均値は9pips・6pipsです。


直前1分足跳幅・値幅の過去平均値は6pips・5pipsです。


直後1分足跳幅・値幅の過去平均値は9pips・6pipsです。


直後11分足跳幅・値幅の過去平均値は14pips・8pipsとなっています。


割愛します。



反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足と直後11分足の方向一致率は70％で、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは63％でした。
過去平均値では直後1分足終値がつく頃にポジションを取得し、直後11分足跳幅との差8pipsを狙えます。がしかし、一致率・伸び率が75％を超えていないので、もしポジションを持つのなら騙しにはご注意ください。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


ローソク足検証の結果、直前1分足の陰線率が92％、直後1分足の陽線率が83％となっています。それぞれ直前にポジションを取るなら、狙うべき跳幅の過去平均値は直前1分足が6pips・直後1分足が9pipsです。

反応一致性検証の結果は、反応性分析の項で記した「直後1分足と直後11分足の方向一致率がやや高いこと」を除けば、偏りは見出せません。


指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。


指標検証の結果、やや事前差異はプラスになることが多いようです（プラス率64％）。そして、対応するローソク足検証の直前10-1分足では、陽線率が67％となっています。
がしかし、事後差異はプラス・マイナスがほぼ拮抗しています。このことは、発表結果を見る限り、本指標の市場予想があまりアテにならないこと、を示しています。

指標一致性検証の結果もそのことを裏付けています。
事前差異のプラス・マイナスが直後1分足の反応方向と一致したことは67％となっています。がしかし、事前差異と直後11分足とは48％ですから、事前差異がどうあれ、直後11分足が陽線になるか陰線になるかは半々です。
事後差異に至っては、発表結果が市場予想や前回結果にどうあれ、直後1分足も直後11分足も陽線になるか陰線になるかが半々となっています。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。








本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。




事前分析では、過去平均値を例に挙げ、平均値よりもやや小さめのpipsで行った方が良い旨、記しました。
結果は直後1分足跳幅・値幅が2pips・0pipsですから、分析通りです。

また、今回の市場予想は前回結果より悪化に対し、直近2016年7月が今回同様に市場予想が前回結果より悪化となっていた例を挙げました。このとき、直前10-1分足は下ヒゲ7pipsで同値、直前1分足は跳幅・値幅ともに6pipsの陰線だったことを紹介しています。
結果は直前10-1分足・直前1分足ともに陰線でしたが、巻頭の調査分析要点で「だから売ポジションを推奨」との結論を述べていません。結果はその通りになりましたが、分析としては再現性の自信がまだまだ持てなかった訳です。よって、結論明確でないため、分析正否は判断しません。

事前の反応性分析では、直後1分足と直後11分足の方向一致率は70％で、両者方向が一致したときに値幅が伸びたことは63％だったことを挙げています。そして、もしポジションを持つのなら騙しへの注意喚起をしました。
結果は、直後1分足が同値終了のため、本ブログの判定基準に引っかからない結果となりました（同値の場合を除いた陽線率や陰線率を求めた方がポジション取得の判断が容易になるため。同値は、方向が読めないか損益なしと考えられるため）。

事前の反応一致性分析では、直前1分足の陰線率が92％、直後1分足の陽線率が83％となっていました。
結果は、直後1分足が同値終了のため、本ブログの判定基準に引っかからない結果となりました。

事前の指標一致性分析では、発表結果が前回結果や市場予想よりも良かろうが悪かろうが、直後1分足も直後11分足も陽線になるか陰線になるかが半々となっていました。
今回、発表結果悪化に対し、直後1分足・直後11分足は陰線となっています。よって、この助言は今回について不適切だったかも知れません。がしかし、ここに挙げた傾向があるのに、そのことに触れない訳にもいきません。安全サイドに立った助言ゆえ、ご容赦頂きたいと思います。


シナリオ2は、損切となりました。がしかし、まぁそんなことも多々あります。


続きを読む...