FX用経済指標分析

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2017年2月23日04:00に米国金融政策「FOMC議事録」が公表されます。今回公表されるのは2017年2月2日のFOMC議事録です。
本指標要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 利上げを目指すが、従来以上の強く3月利上げをサポートする表現は含まれない、と予想しています。
  
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率が63％となっています。そして方向一致したとき、直後11分足値幅が直後1分足値幅を超えて伸びたことは60％となっています。
  反応方向を確認してから追いかけて良い数字かどうかは微妙です。
  
• 直前1分足の陰線率が80％、直後11分足の方向が直前10-1分足と同じ確率が71％となっています。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。よって、残念ながらポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がご参考となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


FOMCについての説明は省略します。

市場予想の多くは、3月FOMCで追加利上げを見送って次回FOMCで利上げを示唆する、と予想されています。この状況で3月FOMCでの利上げが強調されると、陽線側に大きく跳ねることになります。がしかし、過去の実績から言えば、FRBは不意打ちで利上げをしない中銀です。

現在、市場予想の中心は6月利上げとなっています。5月への前倒しが示唆されても示唆されなくても、影響は限定的となるのではないでしょうか。3月への前倒しが示唆された場合は別です。

むしろ、今回公表される議事録には利上げ前倒しへのサポートが不足すると予想されることから、ひとまず陰線側に反応する、と予想されます。その後、米新政権が緩和的政策を推し進めることを見越して、陽線に転じると考えられます。トレンドが転換する時期はわかりません。議事録公表前に十分にドルが大きく売られていた場合、意外に早く転換するかも知れません。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの17回分のデータに基づいています。


省略します。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

直前10-1分足の始値基準ローソク足は下図の通りです。過去平均は跳幅7pips・値幅5pipsです。


直前1分足の始値基準ローソク足は下図の通りです。過去平均は跳幅4pips・値幅2pipsです。


直後1分足の始値基準ローソク足は下図の通りです。過去平均は跳幅19pips・値幅12pipsです。


直後11分足の始値基準ローソク足は下図の通りです。過去平均は跳幅28pips・値幅14pipsです。




反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。

直後1分足と直後11分足の方向一致率が63％となっています。そして方向一致したとき、直後11分足値幅が直後1分足値幅を超えて伸びたことは60％となっています。
反応方向を確認してから追いかけて良い数字かどうかは微妙です。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が80％、直後11分足の方向が直前10-1分足と同じ確率が71％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。

調査期間中における金利改定実績が少ないため、本分析は割愛します。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。




以下は2017年2月23日8時頃に追記いたしました。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


ロイターから、FOMC議事要旨が予想ほどタカ派的な内容ではなかったことと、仏大統領選で極右政党が勝利する可能性が低下したこと、でUSDが売られたとの報道がありました。


寝てました。


事前調査分析内容を以下に検証します。

まず、今回の議事録公表内容に関しては次のように捉えていました。

• 利上げを目指すが、従来以上の強く3月利上げをサポートする表現は含まれない、と予想しています。

FRB資産縮小に関する記述が中心で、3月利上げを示唆する内容ではなかったようです。

次に、メインシナリオについて、です。

• 直後1分足と直後11分足の方向一致率が63％となっています。そして方向一致したとき、直後11分足値幅が直後1分足値幅を超えて伸びたことは60％となっています。
  反応方向を確認してから追いかけて良い数字かどうかは微妙です。

結果は、方向一致の上、反応が伸びました。
直後1分足は、陽線側・陰線側双方に長いヒゲを残しています。実際のこの間の動きを見ていませんが、市場が議事録のどこで反応方向に躊躇したのかは、信用のおける報道機関の解説記事を待ちたいと思います。

そして、補足シナリオについて、です。

• 直前1分足の陰線率が80％、直後11分足の方向が直前10-1分足と同じ確率が71％となっています。

直前1分足は同値、直前10-1分足と直後11分足の方向は一致しました。


割愛します。

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2017年2月23日00:00に米国実態指標「中古住宅販売件数」が発表されます。今回発表は2017年1月分の集計結果です。
本指標要点を整理しておきます。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 直後1分足と直後11分足の方向一致率は73％となっています。方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことは81％です。この数字なら発表後に反応方向を確認してからポジションを取っても良さそうです。
  
• 直前10-1分足の陽線率は70％、直前1分足の陰線率は86％、直後1分足の陽線率は79％となっています。がしかし、直後11分足の反応方向についてはあまり偏りがありません。
  
• 直前10-1分足と事後差異の方向一致率が70％あります。発表前10-1分の値動きが発表結果を示唆している場合が多いようです。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。よって、残念ながらポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がご参考となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


米国では新築住宅よりも中古住宅の流通量が大きく、そのため住宅関連指標では本指標が注目されます。また、住宅販売件数は消費やリフォームなどの関連需要にも繋がるため波及効果も大きい上、消費者個人の収入・金利の見通しが反映されています。

注意すべき点は、新築住宅販売件数が契約書署名ベースであるのに対して、中古住宅販売件数は所有権移転完了ベースで集計されています。従って、本指標は新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行します。発表日の関係から、その逆と誤解している向きもあるのでご注意を。

本指標は全米不動産業者協会（NAR）が翌月25日頃に発表します。
数値は季節調整済・年率換算されています。


以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの24回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


本指標は、新築住宅販売件数に対し1〜2か月遅行すると言われています。がしかし、今回この言い伝えは、新築住宅販売が11月（10月より）改善、12月（11月より）悪化となっており、残念ながら参考になりません。
むしろ、中古住宅販売保留件数を参考とすべきですが、資料準備ができていません。今回は、過去の反応だけを参考にポジションを決めたいと思います。
まぁ、そういうときにこそ頼りにする分析手法なのですが。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。


明らかに直前10-1分足は陽線が多く見受けられます。


明らかに直前1分足には陰線が多く見受けられます。
直前10-1分足と直前1分足のこうした傾向は、米経済が現在は好調なため、納得がいく動きと言えるでしょう。



直後1分足と直後11分足にもまた、陽線が目立ちます。



反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足と直後11分足の方向一致率は73％となっています。方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことは81％です。この数字なら発表後に反応方向を確認してからポジションを取っても良さそうです。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


先の過去ローソク足検証の結果は数字でも確認できます。
直前10-1分足の陽線率は70％、直前1分足の陰線率は86％、直後1分足の陽線率は79％となっています。がしかし、直後11分足の反応方向についてはあまり偏りがありません。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


直前10-1分足と事後差異の方向一致率が70％あります。発表前10-1分の値動きが発表結果を示唆している場合が多いようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。





以下は2017年2月23日12時頃に追記いたしました。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



寝てました。


以下に事前調査分析内容について検証します。

まず、メインシナリオについて、です。

• 直後1分足と直後11分足の方向一致率は73％となっています。方向一致時に直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことは81％です。この数字なら発表後に反応方向を確認してからポジションを取っても良さそうです。

直後1分足と直後11分足の方向は一致し、反応は伸びました。

次に、補足シナリオについて、です。

• 直前10-1分足の陽線率は70％、直前1分足の陰線率は86％、直後1分足の陽線率は79％となっています。がしかし、直後11分足の反応方向についてはあまり偏りがありません。
  
• 直前10-1分足と事後差異の方向一致率が70％あります。発表前10-1分の値動きが発表結果を示唆している場合が多いようです。

直前10-1分足・直前1分足ともに陰線となりました。直後1分足は陽線となり、3つに2つが当たりです。
この結果によって、次回は直前10-1分足の期待的中率は70％を切ることになり、次回からのシナリオからは外れることになります。

また、直前10-1分足は陰線、事後差異はプラス、でした。よって、直前10-1分足と事後差異の方向一致率70％から、発表前10-1分の値動きが発表結果を示唆している場合が多い、との分析・シナリオも次回は70％を切り、次回からは外すことになりました。

今回は、メインシナリオも含めて3勝2敗といったところです。ちょっと良くありません。


寝ていたので、上記事前分析で代替します。

続きを読む...

2017年2月22日18:30に英国経済指標「四半期GDP改定値」が発表されます。今回発表は2016年10-12月期の集計結果です。
本指標要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 本指標は市場予想からのブレがあまり起きないことがわかっています。その結果、過去発表時の直後11分足は、陽線側・陰線側の両方にヒゲが目立ちます。これは発表後にも方向が定まりにくいということですから、損切にせよ利確にせよタイミングが難しいことが多い、ということです。ご注意ください。
  
• 直後1分足と直後11分足の方向一致率が71％あり、それら両者終値同士を比べて同方向に値が伸びたことが、そのうち60％あります。
  発表後に反応方向を確認してから追いかけても構わない数字ですが、上記の通り、過去のローソク足を見る限り陽線側・陰線側の両方にヒゲが目立っています。こうした場合、値動きに対し逆張りせざるを得なくなるので、ポジションを取るならばご注意ください。
  逆張りで損切を繰り返すぐらい可能性があるなら、1度読みを外したら2度目はやらないつもりでいた方がマシです。
  
• 発表結果が市場予想とブレた場合、直後の反応方向は過去の傾向から読み取れません。こうした場合、取引を控えた方が得策と考えます。
  
• 過去15回の結果は、直前1分足の陰線率が79％、直後1分足の陽線率が71％となっています。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。よって、残念ながらポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がご参考となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


GDPについて、特に解説は必要ないでしょう。省略します。



以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2013年1-3月期分以降前回までの15回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


改定値ですから、市場予想はほぼ速報値の発表結果と一致しています。もともと、英欧GDPは日米GDPと違って、速報値を除けばブレが小さいようです。

今回の市場予想は、速報値結果と同じで、前期（2016年7-9月期）よりもやや悪化となっています。上記の通り、ほとんど結果はブレません。先月の10-12月期速報値への反応は小さく、直後1分足が陽線、直後11分足が陰線で反応しました。

なお、もし市場予想と発表結果がブレた場合の反応を以下に示しておきます。 事前差異が上振れしたことと、事後差異が上振れしたことは、各2回ずつ調査期間内にありました。いずれも陽線で反応しています。 事後差異が下振れした場合は、調査期間内に3回ありました。このときは反応が陽線・陰線に分かれています。 この結果から言えることは、発表結果が下振れしたときには取引を控えた方が良さそうだ、ということです。

過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。



直前1分足は、ヒゲの小さな陰線が目立ちます。ヒゲが小さいことから、発表直前まで陰線側に向かうことが多いものの、その動きと直後1分足の反応方向とは関係ありません。この動きにつられて、意味なく売ポジションを持つことがないようにしてください。



直後11分足には、陽線側・陰線側の両方にヒゲが目立ちます。これは発表後にも方向が定まりにくいということですから、損切にせよ利確にせよタイミングが難しいことが多いようです。



反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足と直後11分足の方向一致率が71％あり、それら両者終値同士を比べて同方向に値が伸びたことが、そのうち60％あります。発表後に反応方向を確認してから追いかけても構わない数字ですが、前述の通り、過去のローソク足を見る限り陽線側・陰線側の両方にヒゲが目立っています。こうした場合、値動きに対し逆張りせざるを得なくなるので、ポジションを取るならばご注意ください。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が79％、直後1分足の陽線率が71％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。

がしかし、本指標では市場予想と発表結果がブレたことが少ないため、この数字はアテにできません。例えば、下表における事前差異と直前10-1分足の方向一致率は100％となっていますが、これはブレた2回での100％です。



以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。




以下は2017年2月23日に追記いたしました。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。



事前調査分析内容を以下に検証します。

まず、指標に関しては次のように捉えていました。

• 本指標は市場予想からのブレがあまり起きないことがわかっています。その結果、過去発表時の直後11分足は、陽線側・陰線側の両方にヒゲが目立ちます。これは発表後にも方向が定まりにくいということですから、損切にせよ利確にせよタイミングが難しいことが多い、ということです。ご注意ください。

結果は、前期比が前回結果・市場予想よりも改善、前年比が前回結果・市場予想よりも悪化、となりました。
事前に記していた通り、本指標改定値が速報値から改訂されることは珍しい、と言えます。がしかし、現時点において見識・見解が信頼できる報道機関における本結果解説記事は、インターネット検索の結果、見つけられませんでした。

次に、メインシナリオですが、次のように記していました。

• 直後1分足と直後11分足の方向一致率が71％あり、それら両者終値同士を比べて同方向に値が伸びたことが、そのうち60％あります。
  発表後に反応方向を確認してから追いかけても構わない数字ですが、上記の通り、過去のローソク足を見る限り陽線側・陰線側の両方にヒゲが目立っています。こうした場合、値動きに対し逆張りせざるを得なくなるので、ポジションを取るならばご注意ください。（以下略）

結果は、直後1分足と直後11分足の方向は逆となりました。

1分足チャートでは、直後1分足終値がついてすぐに、陽線側にヒゲを残して方向反転が起きました。そして、直後1分足跳幅・値幅は18pipsと、過去平均16pipsとほぼ同じになっています。
この動きに合理的解釈を加えるならば、前述の通り、本指標発表結果が市場予想とブレることは少ないものの、前期比と前年比が逆方向にブレたことが原因とも考えられます。
今後のための備忘として記録すると、もしこの動きに意味があるのなら、発表直後は前期比のブレに反応したものの、すぐに前年比への反応へと移行したように見えます。再現性のある動きか否かは、今後も観察を続けて確認していきます。

そして、補足シナリオについては、次のように記していました。

• 発表結果が市場予想とブレた場合、直後の反応方向は過去の傾向から読み取れません。こうした場合、取引を控えた方が得策と考えます。
  
• 過去15回の結果は、直前1分足の陰線率が79％、直後1分足の陽線率が71％となっています。

まず、過去の直後1分足の陽線率が高いことを根拠にしたシナリオ2、直後1分足終値頃に反応方向を追いかけてポジションを取るシナリオ3は、幸い利確できました。

指標結果は市場予想からブレたため、その結果が確認でき次第、ポジションは早めに解消しました。
直後1分足には上ヒゲがない状態で終わっていたので、そのまま暫くポジションを保持して利益を伸ばしたかったのですが、事前方針通りに早めのポジション解消が結果的に幸いしました。
直前1分足の陰線率が79％と高いことを根拠としたシナリオ1は損切となりました。実際、直前1分足は僅かに陽線となっているので、分析が外れたことになります。
がしかし、損切は1.23pipsですから、ほぼGBPJPYのスプレッド分（1.19pips）です。たまたまポジションを取るタイミングが良かったため、損切を小さくできたようです。


つまるところ、指標分析や反応分析の精度は、損益で判断するしかありません。本指標（改定値）については、本ブログを始めてからは最初の取引となります。



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2017年2月22日18:00に欧州景気指標「独国Ifo景況指数」が発表されます。今回発表は2017年2月分の集計結果となります。
本指標要点は下表に整理しておきました。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
但し、本指標での取引は前回（2017年1月25日）、4つのシナリオで4つとも損切になっています。そういうことも珍しいのですが、ご覧になられる前に注記しておきます。なお、今回もまた大きく外すようなことになれば、本指標については分析方法の見直しを検討いたします（連敗で見直し検討、3連敗は分析手法見直し実施）。

• 市場予想では、前回結果よりも僅かに悪化となっています。
  先日発表された2月分ZEW景況感調査では前回より悪化となっていました。がしかし、ZEWはIfoよりも約1か月の先行性があると言われています。そして1月分ZEWは前回よりも改善となっていました。また、直近のPMI速報値では製造業・サービス業ともに2月は改善となっていました。
  よって、今回の発表では市場予想を上回る可能性が高い、と考えています。
  
• 反応性分析の結果、直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率が83％と高いものの、直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことは、その半分（50％）しかありません。発表後に反応方向を見切ったら、追いかけてポジションを取得する一方、ポジション解消は早めにした方が良いでしょう。
  
• 反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が81％あります。但し、過去の直前1分足にはヒゲが目立ちません。指標発表直前まで陰線が伸びがちなものの、そのことが発表直後にどちらに振れるかとは関係ありません。指標発表前までにはポジションを解消しておいた方が良いでしょう。
  
• 事後差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率が、それぞれ88％・75％と高いという特徴があります。88％・75％という数字は、欧州指標に限らず高い数字です。発表結果に対して素直に反応する指標です。
  

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。よって、残念ながらポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がご参考となれば幸いです。

以下、「�T.調査」「�U.分析」を事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


Ifo景況感指数は、約7000社の企業を対象に、独経済の現況と今後6カ月の先行きに対してアンケート調査を実施したものです。調査項目は「生産」「在庫」「受注」「価格」「雇用」に分かれており、特に鉱工業生産との関連性が高い内容と言われています。指数は、2000年を100として現況と先行きを加重平均した値になっています。

関連指標には毎月中旬に発表される「ZEW景況感指数」があります。がしかし、本指数の方がサンプル数7000社と多いことや、エコノミストではなく企業担当者が調査対象となっているため、独経済の実態を正確に把握できると言われています。

Ifo経済研究所（Information & Forschung）が当月下旬に発表しています。


以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


市場予想では、前回結果よりも僅かに悪化となっています。
さて、先日発表された2月分ZEW景況感調査では前回より悪化となっていました。がしかし、ZEWはIfoよりも約1か月の先行性があると言われています。ならば1月分ZEWを調べてみると、前回よりも改善となっていました。
そして、直近のPMI速報値では製造業・サービス業ともに2月は改善となっていました。
よって、今回の八票は市場予想を上回る可能性が高い、と考えています。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。



直前1分足に陰線が目立ち、その陰線にはヒゲがあまり目立ちません。陰線側に振れるときには、指標発表直前まで陰線が伸びるものの、そのことが発表直後にどちらに振れるかとは関係ありません。


直後1分足には陽線が目立つように見受けられます。これもヒゲが小さく少ないように見受けられます。少なくとも直後1分足の終値がついてからも、暫くは直後1分足と同じ方向に反応が伸びていることが多いようです。





反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率が83％と高いものの、直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことは半分（50％）しかありません。発表後に反応方向を見切ったら、追いかけてポジションを取得する一方、ポジション解消は早めにした方が良いでしょう。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足の陰線率が81％あります。但し「2-2. 過去反応」で記したように、過去の直前1分足にはヒゲがあまり目立ちません。指標発表直前まで陰線が伸びがちなものの、そのことが発表直後にどちらに振れるかとは関係ありません。直前1分足の陰線率の高さに基づきポジションを取得するならば、指標発表前に解消しておくことを薦めます。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


事後差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率が、それぞれ88％・75％と高いという特徴があります。88％・75％という数字は、欧州指標に限らず高い数字です。発表結果に対してかなり素直に反応する指標のようです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。




以下は2017年2月23日に追記しています。



本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


上図表において「直後10分足」は「直後11分足」の誤記です。申し訳ございません。来月分からは訂正いたします。

なお、報道解説を確認したところ、ブルームバーグに解説記事に興味深い記述がありました。ここで興味がある記事要点は、

• 2016年に5年ぶり高成長を遂げた独経済は今年も欧州圏を牽引するとみられること、
• 論拠とする独連銀月報は「極めて堅調な受注を考慮すると、力強い経済の勢いが見込まれ、これが輸出にも反映されるだろう」と分析されているとのこと、
• その結果「2017年1-3月期も成長が強まるとの見通し」を示している、

というものです（※ もし要点要約に誤りがあれば当方責に帰するもので、それが原記事の信用・信頼を損なうものではありません）。


取引結果は次の通りでした。



事前調査分析内容を、以下に検証します

まず、指標に関しては次のように捉えていました。

• 市場予想では、前回結果よりも僅かに悪化となっています。
  先日発表された2月分ZEW景況感調査では前回より悪化となっていました。がしかし、ZEWはIfoよりも約1か月の先行性があると言われています。そして1月分ZEWは前回よりも改善となっていました。また、直近のPMI速報値では製造業・サービス業ともに2月は改善となっていました。
  よって、今回の発表では市場予想を上回る可能性が高い、と考えています。

結果は、前回結果・市場予想を上回りました。

次に、メインシナリオについて、です。

• 反応性分析の結果、直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率が83％と高いものの、直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びていたことは、その半分（50％）しかありません。発表後に反応方向を見切ったら、追いかけてポジションを取得する一方、ポジション解消は早めにした方が良いでしょう。

結果は、直後1分足と直後11分足の方向が一致し、直後11分足終値は直後1分足終値を超えて伸びました。
方向一致はさておき、反応が同方向に伸びたことは結果論です。当日のトレンドをいつも正しく読み切れるならさておき、過去の傾向から「ポジションを早めに解消すべき」という点は、次回も修正の必要がないと考えています。

そして、補足シナリオについては、次の通りでした。

• 反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が81％あります。但し、過去の直前1分足にはヒゲが目立ちません。指標発表直前まで陰線が伸びがちなものの、そのことが発表直後にどちらに振れるかとは関係ありません。指標発表前までにはポジションを解消しておいた方が良いでしょう。
  
• 事後差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率が、それぞれ88％・75％と高いという特徴があります。88％・75％という数字は、欧州指標に限らず高い数字です。発表結果に対して素直に反応する指標です。
  

まず、直前1分足は陰線となりました。そして、指標発表後には反応方向が反転しています。
次に、発表結果は前回結果・市場予想を上回っていたので、事後差異はプラスです。そして直後1分足・直後11分足は陽線で反応し、事後差異と方向一致しています。


つまるところ、指標分析や反応分析の精度は、損益で判断するしかありません。
がしかし、本指標については巻頭に挙げたように、本ブログを始めからの成績がよくありません。幸い、今回は指標取引全体としては利益が確保できました。

全体としては利益が確保できたものの、反省点はあります。
シナリオ1は分析通りに陰線で反応したにも関わらず、損切となってしまいました。これはポジションの取得か解消のタイミングが悪かった、ということです。
研究ももっと必要ですが、実際のチャートを見ながらうまくタイミングを図る訓練がまだまだ必要、ということですね。

それにしてもZEW・PMI・Ifoと欧州景気指標への反応は、練習には良いもののやはり小さいようです。



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2017年2月21日18:00に欧州景気指標「欧州PMI速報値」が公表されます。今回公表される議事録は2017年2月分の集計結果です。
本指標要点を整理しておきます。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 欧州指標全般に言えることですが、指標への反応よりもその時々のトレンドに戻ろうとする動きが強いようです。本指標での反応は小さいので、ポジション保有時間は短時間にすることを薦めます。
  
• 反応性分析の結果、直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率が68％（3回に2回が同じ方向に反応）、方向一致時に後者が前者よりも反応が伸びたことは73％、となっています。この数字なら、直後1分足で反応方向を確かめてから追いかけてポジションを持っても良さそうです。但し、反応が小さな指標ですから、利確も損切も5〜10pipsといったところでしょうか。
  
• 反応一致性分析の結果、直後1分足の陽線率が73％となっています。過去平均では、直後1分足跳幅は6pipsです。
  

上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。事前に「�T.調査」「�U.分析」を投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後投稿の日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がご参考となれば幸いです。



PMIは、企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。

一般論として、製造業の材料・部品調達は、数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うため、それだけの先行性があると考えられます。それよりは先行性が劣るものの、サービス業の仕入れも機会喪失を避けるため、消費者の動向に先んじようと必死です。
但し、この「製造業景況感はサービス業景況感よりも先行性がある」という言い伝えは、最近あまり当てはまらないことが多いようです。昔とは違って、流通経路が可視化・効率化され、企業購買部門の力量が向上し、国内サービス業を介さずに海外と直接取引を行うことができるから、です。サービス業の仕入れに至っては、ほぼ消費動向とリアルタイムで一致しつつあるのです。

指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。


以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


製造業は全般的に好調、サービス業は横這い、といった全般的基調が読み取れます。そして、今回の市場予想では、製造業が前回より僅かに悪化、サービス業が前回より僅かに改善となっています。

欧州GDPの3割は独国によるものです。本指標発表前の独国PMI速報値が市場予想に対してズレると、そのズレた方向に欧州PMIも引っ張られる可能性があります。但し、独国は域内貿易でも強いため、独国PMIが良くても思ったほど欧州全体を引っ張る効果はありません。ご注意を。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。








反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率が68％（3回に2回が同じ方向に反応）、方向一致時に後者が前者よりも反応が伸びたことは73％、となっています。この数字なら、直後1分足で反応方向を確かめてから追いかけてポジションを持っても良さそうです。但し、反応が小さな指標ですから、利確も損切も5〜10pipsといったところでしょうか。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直後1分足の陽線率が73％となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


本指標の指標一致性分析では、取引に有益な偏りを見出すことができませんでした。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。


欧州指標全般に言えることですが、指標への反応よりもその時々のトレンドに戻ろうとする動きが強いようです。本指標での反応は小さいので、ポジション保有時間は短時間にすることを薦めます。






本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。



事前分析では、反応性分析の結果、直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率が68％（3回に2回が同じ方向に反応）、方向一致時に後者が前者よりも反応が伸びたことは73％、となっていました。
また、反応一致性分析の結果、直後1分足の陽線率が73％となっていました。
結果は、直後1分足が陽線側に僅かにヒゲを残す同値となりました。


シナリオ1は、陽線側のヒゲが僅かで同値で終わったため、スプレッド分ぐらいの損切となりました。
シナリオ2は、取引に使っているFX会社の4桁表示で直後1分足が僅かに陽線を残したように見えたため、ポジションを取り、結果的に利確となりました。

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2017年2月21日17:30に欧州景気指標「独国PMI速報値」が公表されます。今回公表される議事録は2017年2月分の集計結果です。
本指標要点を整理しておきます。


次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。

• 直近の他の景況感指標や物価指標を見る限り、今回の市場予想である製造業が前回より悪化・サービス業が前回より改善、には違和感があります。それぞれ逆になるのではないでしょうか。
  
• 反応性分析の結果、直後1分足値幅と直後11分足値幅の方向一致率は58％（ともに陽線もしくはともに陰線だったことが2回に1回しかない）、そのとき後者が前者よりも大きな値幅となった事例は79％となっています。直後1分足の反応方向を見てから追いかけてポジションを持つならば、10pipsも逆方向に動いたら損切することを薦めます。
  
• 反応一致性分析の結果、直前1分足と直後1分足の方向一致率が70％となっています。また、どちらかと言えば、直後1分足は陽線率が高い（63％）となっています。
  

上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。事前に「�T.調査」「�U.分析」を投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後投稿の日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がご参考となれば幸いです。



PMIは、企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。

一般論として、製造業の材料・部品調達は、数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うため、それだけの先行性があると考えられます。それよりは先行性が劣るものの、サービス業の仕入れも機会喪失を避けるため、消費者の動向に先んじようと必死です。
但し、この「製造業景況感はサービス業景況感よりも先行性がある」という言い伝えは、日本や独国には当てはまりません。昔とは違って、流通経路が可視化・効率化され、企業購買部門の力量が向上し、今では輸出大国の日本や独国の製造業は国内サービス業を介さずに海外と直接取引を行うことができるから、です。サービス業の仕入れに至っては、ほぼ消費動向とリアルタイムで一致しつつあるのです。

指数の解釈は、50％を上回ると景気拡大・50％を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。


以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年12月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。


下図に過去の市場予想と発表結果を示します。


まず、図から明らかに「製造業景況感はサービス業景況感よりも先行性がある」とは言えません。

2月分集計結果が発表されている指標はまだほとんどないものの、先月1月分集計データならば結構あります。景況感に関しては、

• GFK消費者信頼感調査は、前回結果・市場予想を上回った
• ZEW景況感指数は、前回結果を上待ったものの市場予想を下回った
• IFO景況感は、前回結果・市場予想を下回った

となっています。
そして物価指数は、

• PPIは前回結果・市場予想よりも上昇
• CPI（速報値）が前回結果・市場予想よりも下降

となっています。

物価指標で見る限り、製造業が好調な半面、サービス業は不調な様子が伺えます。景気指標で見る限り、大きな調査となるほど、全般的にピークアウトしつつあるのではないでしょうか。

ところが、おかしなことに今回の市場予想では、製造業PMIが前回より悪化、サービス業PMIが前回より改善となっています。今回も市場予想は外れて、製造業が上振れ・サービス業が下振れ、となるのではないでしょうか。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。








反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


前回の反応は小さかったようです。
過去の集計データに依れば、直後1分足値幅と直後11分足値幅の方向一致率は58％（ともに陽線もしくはともに陰線だったことが2回に1回しかない）、そのとき後者が前者よりも大きな値幅となった事例は79％となっています。直後1分足の反応方向を見てから追いかけてポジションを持つならば、10pipsも逆方向に動いたら損切することを薦めます。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


直前1分足と直後1分足の方向一致率が70％となっています。また、どちらかと言えば、直後1分足は陽線率が高い（63％）となっています。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。


指標一致性分析では、取引に有益な偏りは見出せませんでした。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。


但し、2つのシナリオはいずれも期待的中率75％には達していません。取引するなら、練習と割り切って損切をしっかりやり、ポジションは短期保有に留めましょう。






本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。



事前分析では、直近の他の景況感指標や物価指標を見る限り、今回の市場予想である製造業が前回より悪化・サービス業が前回より改善、には違和感がありました。そして、それぞれ逆になるのではないかという予想を記していました。
結果は、製造業・サービス業ともに前回結果・市場予想を上回りました。

また、反応性分析では、直後1分足値幅と直後11分足値幅の方向一致率が58％（ともに陽線もしくはともに陰線だったことが2回に1回しかない）、そのとき後者が前者よりも大きな値幅となった事例は79％となっていました。
結果は、直後1分足・直後11分足ともに陽線となり、後者の値幅が前者の値幅よりも伸びました。

そして、反応一致性分析の結果、直前1分足と直後1分足の方向一致率が70％となっていました。また、どちらかと言えば、直後1分足は陽線率が高い（63％）となっていました。
結果は、直前1分足・直後1分足ともに陽線となり、分析通りでした。


シナリオ1は、間違えて売ポジションを取ってしまいました。その結果、分析通りの反応だったにも関わらず損切となってしまいました。
シナリオ2は、その間違いに気づいておらず、続けて売ポジションを取るべき値動きではなかったため、取引を中止しました。
また、シナリオ外取引として、直前10-1分足に当たる時期に売ポジションを持ち利確できていたため、全体としてはプラスにすることができました。

週次の成績集計にはシナリオ外取引も集計されますが、本指標の集計表ではシナリオ1のマイナスのみが記録されます。
しかし、分析を当てておいてポジションの売買方向を間違えるというのは最低でした。しかも分析通りだったにも関わらず。

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2017年2月21日09:30に豪州金融政策「RBA金融政策決定理事会議事録」が公表されます。今回公表される議事録は2017年2月7日の理事会分です。


以下に本議事録公表時の過去傾向に基づくポイントを整理しておきます。

• 利下げが示唆されることも利上げが示唆されることもなく、現状維持を続けるという趣旨の議事録になる、と思われます。米新政権との軋轢を避けるため、収容国では中銀が動ける状況とは思えません。
  
• 直後1分足の反応方向を見極めてからポジションを取得したとしても、直後1分足と直後11分足の方向一致率が40％しかありません。基本的には追いかけてポジションを持つべきではありません。
  
• 公表される議事録の元となった金利発表当日の直後1分足と、その議事録公表時の直後1分足の方向一致率は29％（不一致率71％）です。今回の場合、直後1分足は陽線側に反応する公算が高い、ということになります。
  

上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。事前に「�T.調査」「�U.分析」を投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後投稿の日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がご参考となれば幸いです。


RBA議事録の要点は「政策金利決定理由（方針）」「インフレ動向」「経済見通し」です。
がしかし、最も関心が高い政策金利決定方針については、しばしば市場予想を裏切ってサプライズを起こしています。つまり、結果から言えば（サプライズが生じる以上）最も関心がある「政策金利」が読み取れていない、ということになります。
それにも関わらず、公表された議事録から次回の理事会決定を予測せざるを得ないため、内容によってはAUDが大きく反応します。疑心暗鬼もあって、どの文言によって議事録公表時の反応方向が決まるのかはわからない、というのが本音です。

むしろ個人的には、すぐに役立つ情報だと言えないものの、公的機関によるインフレ動向や経済見通しを直近の経済指標の解釈を見直すことに使う方が役立つ、と考えています。そもそも豪州経済に関して入手できる情報は、米欧中に比べて少ないのですから。


以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。ここでの調査分析範囲は、2014年12月分以降前回までの23回分のデータに基づきます。


本議事録の元となる金融政策理事会決定（政策金利）を下図に示します。


23回のうち、金利改定は4回行われています。4回のうち半分の2回は市場予想が外れています。これだから・・・。

ともあれ、前回2月7日の理事会では「政策金利は現状維持」という結論でした。同時発表された声明では、

• 政策スタンスを変更しないことが、経済の持続可能な成長とインフレ目標達成に一致すると判断、
• CPIの長期的な目標達成には政策金利据え置きが合致、
• 人件費の控えめな伸びが続くことがインフレ予想を低水準に留めると予想、
• 住宅市場の状況は地方によって大きく異なるが、賃料の伸びは数十年で最も鈍い、
• 豪ドル高が経済的な調整を複雑化、

というRBA見解が記されていました。
このとき反応は、直後1分足で陽線側へのヒゲが長い陰線（値幅5pips）となり、直後11分足は陽線側に伸びました（値幅27pips）。


過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。








反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。


最近は反応が小さくなっていることが読み取れます。特に前回はほとんど反応しなかったようです。

直後1分足と直後11分足の方向一致率は45％と、半分に達していません。がしかし、方向一致時には直後11分足終値が直後1分足終値よりも伸びた事例が70％となっています。


反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。


過去に公表された議事録の内容がどうあれ、反応方向に特別な偏りは見出せません。


指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。

但し、議事録公表では数値指標を前回・今回で見比べようがありません。そこで、ここでは本議事録の元となる政策金利発表時の直後1分足・直後11分足の反応方向を指標代わりに用いることにしました。例えば、政策金利発表時に陽線で反応し、その後の議事録公表時にも陽線で反応したなら、指標一致と見なします。


前回の金利発表時と議事録公表時の直後1分足の方向一致率が29％（不一致率が71％）となっています。これは、直近の金利発表時の直後1分足は陰線でしたから、今回は陽線で反応する公算が高い、ということです。


以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。


シナリオ2は、実行にあたってご注意ください。
シナリオ2で期待的中率が高いのは、直後1分足と直後11分足の方向が一致したときですが、その方向一致率は50％未満です。少し危ないポジションを持つことになるので、最近の反応の大きさを踏まえて10pipsも負けが先行したら損切したい、と思います。
リスクを冒す理由は、以前は本公表時の反応が大きくなるときもあったため、です。







本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



取引結果は次の通りでした。



事前分析では、利下げが示唆されることも利上げが示唆されることもなく、現状維持を続けるという趣旨の議事録になる、と考えていました。
結果は、どちらかと言えば豪州経済を楽観する内容であり、近々の利下げは否定的な内容、と捉えることができます。

事前には、直後1分足の反応方向を見極めてからポジションを取得したとしても、直後1分足と直後11分足の方向一致率が40％しかないため、基本的に追いかけてポジションを持つべきではない、と考えていました。
結果は、発表直後こそ陽線側に反応しましたが、本ブログの分析対象外となる時間経過後は陰線側に戻しました。分析通りでしたが、こうした動きが当たることは単なる偶然に過ぎません。この記事のような分析手法では、発表前後10分以内のことしかわかりません。

事前には、公表される議事録の元となった金利発表当日の直後1分足と、その議事録公表時の直後1分足の方向一致率は29％（不一致率71％）、でした。今回の場合、直後1分足は陽線側に反応する公算が高い、ということでした。
結果は分析通りです。

問題ありません。
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多くのFX関連書籍・記事で主流・基本だと言うトレンドフォローでの取引は、多くの結果が示す通り、ほとんどの人に適していません。普通の人がFXを始める際には、もっと適した方法があると思って、このブログを始めました。このブログでは、経済指標発表前後の短期シナリオ手法というやり方を紹介しています。詳細は「FXは上達するのか」をご覧ください。







いわゆるプロや業界関係者が載せている市場予想が良く外れています。
数字が当たらないのは許せます。がしかし、前回結果との大小関係すら結構外すのはどういうことなのでしょう。そんなものを真に受けて事前にポジションを取っては駄目だということではないでしょうか。

2017年2月20日08:50に日本国際収支「貿易収支（通関ベース）」の発表が行われます。今回の発表は、2017年1月分のデータが公表されます。


以下に本指標の過去傾向に基づくポイントを整理しておきます。

• 本指標は改善基調が続いていたものの、今回の市場予想は大幅な赤字となっています。但し、少なくとも2013年以降、1月分集計（2月発表）は毎年赤字となっていました。
  
• 過去の実績から言えば、2015年以降24回分のデータを見ても、2013年1月分集計（2月発表）を見ても、大して反応したことがありません。本指標は08:50発表ですから、09:00からの東証寄り付き後の動きも含めて大して反応していません。
  
• こんな指標で、もし何か窺い知れぬ理由で大きく反応したとしても、それは指標の過去データからは予見できないことです。そんな取引でリスクを冒す必要はありません。
  よって、指標発表に基づく取引はお勧めしません。
  

上記結論に至る詳細は、続けて以下に示します。事前に「�T.調査」「�U.分析」を投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後投稿の日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。


本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がご参考となれば幸いです。


「貿易収支」と「貿易収支（通関ベース）」は、「輸入建値」と「計上範囲・時点」の違いがあり、もともと数字が一致しないものです。この違いをざっくり説明すると、輸送費や保険料といったサービス収支を含む・含まないという違いと、所有権移転時点と通関時点という違いです。
例えば、日本がアメリカ製の人工衛星を購入し、アメリカで打ち上げるケースについては、人工衛星の所有権がアメリカから日本に移転した時点で「貿易収支」に計上されますが、人工衛星は関税境界を越えないため「貿易統計（通関ベース）」には計上されません。
詳しくは財務省HPの説明をご覧ください。


以下、本指標について既に公開されている情報を整理します。ここでの調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの24回分の発表データに基づきます。


本指標の過去の動きを下図に示します。


全般的に改善基調が続いていました。特に2016年2月以降は、5月分・8月分が僅かに赤字だった他、黒字好調に見受けられます。

今回、市場予想は大幅な赤字予想となっています。そして、少なくとも2013年以降、1月分集計（2月発表）は毎年赤字となっていました。
では、下表をご覧ください。


過去の実績から言えば、大した反応だったことがありませんね。本指標は08:50発表ですから、09:00からの東証寄り付き後の動きも含めて大して反応していません。

こんな指標で、もし何か窺い知れぬ理由で大きく反応したとしても、それは指標の過去データからは予見できないことです。そんな取引でリスクを冒す必要はありません。


過去の直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足のみ示しておきます。





分析するまでもないので割愛します。


取引しません。
早朝のオセアニア市場はさておき、先週までの値動き（為替・米株）・今週のFOMC議事録公表内容・米政権の動き、をどう読むか（読めるのか）で動く時間帯です。
わからないときには休むのが一番です。






本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



事前方針に基づきポジションを持ちませんでした。



事前分析では、本指標が改善基調が続いていたものの、今回の市場予想で大幅な赤字となっていました。そして、少なくとも2013年以降、1月分集計（2月発表）は毎年赤字となっていました。
結果は、分析通り赤字でした。市場予想を超える赤字となったことは、事前にわかりませんでした。

事前には、2015年以降24回分のデータを見ても、09:00からの東証寄り付き後の動きも含め、大して反応していないことが判明していました。
結果は、これほど市場予想と乖離した赤字でも、跳幅数pipsしかありませんでした。

事前にシナリオを示していないので割愛します。


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前に「1-2.順張りだって難しい」と書きました。敢えて刺激的に書けば、成功するコツはひとつしかありません。

例えば、ある通貨ペアでチャート上の値動きが「↓」だったとしましょう。下がって下がってコツンと当たる値があります。これがサポートです。
コツンと当たって跳ね返ると、次は「↑」に動きます。上がって上がってまたコツンと当たる値があります。これがレジスタンスです。
複数のサポート同士、複数のレジスタンス同士を線で結ぶと、1対の平行線が描けます（ペナント型なんて無視して平行線を引きましょう)。

よくトレンドには「上昇」「下降」「レンジ」の3つしかない、と言われます。あれは見た目だけを説明している初心者向けの説明です。
本当は、1対の平行線の間でコツンコツンを繰り返す「レンジ期間」と、その平行線から値が飛び出して次の1対の平行線を形成するまでの「ブレイク期間」の2つしかありません。
平行線が水平だったり斜めだったりすることは、全く本質ではないのです。

レンジ期間中の値動きは、そのままブレイクするか、コツンと当たって向きが反転するか、向きが反転してもう一方の線を目指して値が動いていく、という3つの動きしかありません。
ブレイクは予見することが難しい上に、起きる確率がコツンと跳ね返される確率よりも低いので、無視しましょう。
また、コツンで反転する瞬間は、ブレイクのリスクがあります。これも怖いから無視しましょう。
1対の平行線の一方の線から他方の線までの幅が10あるなら、その中間を5として2〜7ぐらいの5つ分を取るぐらいのつもりでポジションを持つ良いでしょう。コツンと跳ね返されてすぐが2、中間地点を過ぎたあたりが7です。
平行線が斜行しているとき、2線間で値動きできる距離が長くなる方が順張りです。順張りだけしかやってはイケマセン。
これで驚くほど勝率が上がるでしょう。

何てツマラナイ。
そうかも知れませんね。

では次に、チャートはどの時間尺度を見たら良いのか、です。
1分足、長くても5分足のチャートが良いでしょう。ポジションを取ったら解消するまでチャートの前から離れない。そうして読みと結果を対比するのです。

よく日足や1〜4時間足が薦められているのを見かけます。
でも、何が起きるかわからないのに、数時間や数日もポジションを持ちたくはありません。FX専業でずっとチャートを見ている訳じゃないのです。
自分がポジションを持つ間だけ、どっちに動くか知りたいのです。だから1分足、長くても5分足ぐらいで十分です。
日足5本分の取引で負けたら、取り返すのに日足5本分の時間がかかるのです。基本さえ押さえておけば、ローソク足の種類が問題ではないのです。

むしろ問題はこちらです。
すなわち、平行線が引けないとき（例えば、ブレイク後でまだ複数のコツンが起きていないときや、先に無視しましょうと記したペナント型の場合）どうすれば良いのでしょう。
FXをやらなければ良いのです。

最も難しいことは、順張りとなる場面で狙うべきタイミングでしかポジションを持たないことなのです。
間違えないでくださいね。ポジションを取るべきタイミングを待つことは、日足チャートを見て数日間の取引をするときも同じですよ。
これなら日時がはっきりしている経済指標で取引する方が、一話完結みたいな後腐れがないだけ良い訳です。

あと、ここでペナント型を嫌っていることには理由があります。ペナント型はブレイクが起きやすく、それがいつかが予測できないから、です。

以上