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2017年02月28日
英国景気指標「製造業PMI」発表前後のGBPJPY反応分析(2017年3月1日発表結果検証済)
2017年3月1日18:30に英国景気指標「製造業PMI」が発表されます。今回発表は2017年1月分の集計結果です。
本指標要点は下表に整理しておきました。
英国重要指標全般に言えることですが、指標発表結果への反応(値動き)が素直で大きいという特徴があります。FX会社などの経済指標ランク分では、他国と同程度の重要度・注目度に位置づけられることが多いように見受けられます。がしかし、米国や欧州指標発表時のUSDJPY・EURJPYの反応と比べると、英国指標発表時のGBPJPYの反応は1ランク上の大きさになるようです。そのためポジションを持つ場合には注意が必要です。
指標発表結果に対し最も率直に反応するのは直後1分足跳幅だと言えます。過去25回のデータでは、直後1分足跳幅は平均24pipsの反応でした。反応が大きな指標だと言えるでしょう。ちなみに、調査対象期間中に最も大きく反応したときは110pipsにも達しています。
次に、今回本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
PMIは、企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。
一般論として、製造業の材料・部品調達は、数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うため先行性がある、と考えられます。それよりは先行性が劣るものの、サービス業も販売機会喪失を避けるため、消費者の動向に先んじようと必死です。
但し、景況感の「先行性」については、以前ほど当てにならないようです。昔とは違って、流通経路が可視化・効率化され、企業購買部門の力量が向上し、国内サービス業を介さずに海外と直接取引を行うことができるから、です。サービス業の仕入れに至っては、ほぼ消費動向とリアルタイムで一致しつつあるのです。
指数の解釈は、50%を上回ると景気拡大・50%を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
これまでの推移を見てみると、2016年7月分の48.2を底に、前回2016年11月分データは56.1ですから、半年足らずの間に7.9も上昇しています。
2016年6月がブリグジットとなった国民投票でしたから、翌7月の底はわかります。その後の上昇は、EU諸国で英国製品に関税がかかる前に仕入れが増えたのでしょうか。だとすれば、昨年末ごろからハードブリグジットが報道されているので、改善基調がまだ暫く続くのかも知れません。このあたりの機微は現地報道を調べてみなないとわかりません。
2月中旬には、メイ首相が正式にEU離脱にあたっての英政府方針を発表しました。けれどもGBPJPYもGBPUSDもあまり大きな動きはなかったようです。首相の演説は、改善基調が続くという上記の見方に影響するイベントではなかったようです。
次に、今回の市場予想は、前回結果より0.1ポイントの悪化となっています。
なお、PMIでは今週発表が予定されている建設業PMIも対前月0.2ポイント悪化、サービス業PMIも対前月0.5ポイント悪化と予想されています。そして、先週発表されたGFK消費者信頼感調査では対前月1ポイント悪化となっています。英国の2月景況感は全体に悪化と見込まれているようです。
また、実態指標は、まだ12月分までしか発表されていないものの、製造業生産指数が12月には前月比2.1%と、2013年以降で2番目に高い水準となっていました。製造業生産指数は11月・12月と2か月続けて前月比1%と超えたことは、2013年以降ありません(未発表の1月分以降は落ち込む可能性が高い)。
そして、2月上旬にはMPC参加者から「利上げ可能性」についての発言があり、中旬にはメイ首相のハードブリグジットの方針に関する議会説明がありました。
市場予想が前回結果よりも0.1ポイント悪化というのは甘く、もっと悪化するのではないでしょうか。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足の方向一致率が83%となっています。がしかし、後者終値が前者終値を超えて伸びたことは58%(2回に1回)です。指標発表結果を見てから追いかけてポジションを持つなら、ポジションは早めに解消した方が良さそうです。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前10-1分足の陽線率が70%、直前1分足の陰線率が72%となっています。
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事後差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率が各92%・75%となっています。
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
以下は2017年3月1日23:30頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
取引結果は次の通りでした。
事前調査分析内容を、以下に検証します
まず、指標に関しては次のように捉えていました。
結果は、前回結果・市場予想を1.2ポイント下回りました。
次に、メインシナリオは以下のように用意していました。
発表結果が市場予想を下回り、陰線で反応しました。
また、直後1分足と直後11分足の方向は一致しました。がしかし、方向こそ一致したものの、直後11分足終値は直後1分足終値から戻す動きとなりました。追いかけてポジションを持っていたなら、早々に解消すべきだったはずです。
補足シナリオは以下のように用意していました。
直前10-1分足・直前1分足ともに陽線となりました。
シナリオ4のポジション取得を止めたのは、指標発表前までが強い上昇トレンドが続いていたため、です。結果的に読みが当たり、損失を被らずに済みました。
全般的には、強い上昇トレンド中の指標発表となりましたが、4本足チャートを見ればわかるように、市場が本ブログと同様に市場予想を疑っていた節があります。大きく市場予想を下回ると捉えられていたからこそ、不自然に指標発表直前だけ陰線となった、と考えられます。
さて、本ブログを始めてからの本指標発表前後に取引は、幸い、非常に成績良いようです。以下に示します。
続きを読む...
本指標要点は下表に整理しておきました。
英国重要指標全般に言えることですが、指標発表結果への反応(値動き)が素直で大きいという特徴があります。FX会社などの経済指標ランク分では、他国と同程度の重要度・注目度に位置づけられることが多いように見受けられます。がしかし、米国や欧州指標発表時のUSDJPY・EURJPYの反応と比べると、英国指標発表時のGBPJPYの反応は1ランク上の大きさになるようです。そのためポジションを持つ場合には注意が必要です。
指標発表結果に対し最も率直に反応するのは直後1分足跳幅だと言えます。過去25回のデータでは、直後1分足跳幅は平均24pipsの反応でした。反応が大きな指標だと言えるでしょう。ちなみに、調査対象期間中に最も大きく反応したときは110pipsにも達しています。
次に、今回本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
- 今回の市場予想は、前回結果より0.1ポイントの悪化となっています。がしかし、同じく景況感で発表済・発表予定の結果・予想を見る限り、また実態指標である製造業生産指数の発表済12月分から1・2月を推測する限り、そして2月月初から中旬にかけての要人発言を見る限り、今回の市場予想が前回結果よりも0.1ポイント悪化というのは甘いのではないでしょうか。
- 指標一致性分析の結果、事後差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率が各92%・75%となっています。過去データを見る限り、発表結果に対し素直に反応しています。
そして、反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率が83%となっています。がしかし、後者終値が前者終値を超えて伸びたことは58%(2回に1回)です。指標発表結果を見てから追いかけてポジションを持つなら、ポジションは早めに解消した方が良さそうです。 - 反応一致性分析の結果、直前10-1分足の陽線率が70%、直前1分足の陰線率が72%となっています。
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
T.調査
【1. 指標概要】
PMIは、企業購買担当者に直接調査して算出されるため、景気実態を正確に反映した先行指標と言われています。
一般論として、製造業の材料・部品調達は、数か月先の取引先動向や製品需要から仕入れを行うため先行性がある、と考えられます。それよりは先行性が劣るものの、サービス業も販売機会喪失を避けるため、消費者の動向に先んじようと必死です。
但し、景況感の「先行性」については、以前ほど当てにならないようです。昔とは違って、流通経路が可視化・効率化され、企業購買部門の力量が向上し、国内サービス業を介さずに海外と直接取引を行うことができるから、です。サービス業の仕入れに至っては、ほぼ消費動向とリアルタイムで一致しつつあるのです。
指数の解釈は、50%を上回ると景気拡大・50%を下回ると景気後退、です。
指数の意義は、景気転換をGDPよりも先行示唆することと、です。
【2. 既出情報】
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの25回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
これまでの推移を見てみると、2016年7月分の48.2を底に、前回2016年11月分データは56.1ですから、半年足らずの間に7.9も上昇しています。
2016年6月がブリグジットとなった国民投票でしたから、翌7月の底はわかります。その後の上昇は、EU諸国で英国製品に関税がかかる前に仕入れが増えたのでしょうか。だとすれば、昨年末ごろからハードブリグジットが報道されているので、改善基調がまだ暫く続くのかも知れません。このあたりの機微は現地報道を調べてみなないとわかりません。
2月中旬には、メイ首相が正式にEU離脱にあたっての英政府方針を発表しました。けれどもGBPJPYもGBPUSDもあまり大きな動きはなかったようです。首相の演説は、改善基調が続くという上記の見方に影響するイベントではなかったようです。
次に、今回の市場予想は、前回結果より0.1ポイントの悪化となっています。
なお、PMIでは今週発表が予定されている建設業PMIも対前月0.2ポイント悪化、サービス業PMIも対前月0.5ポイント悪化と予想されています。そして、先週発表されたGFK消費者信頼感調査では対前月1ポイント悪化となっています。英国の2月景況感は全体に悪化と見込まれているようです。
また、実態指標は、まだ12月分までしか発表されていないものの、製造業生産指数が12月には前月比2.1%と、2013年以降で2番目に高い水準となっていました。製造業生産指数は11月・12月と2か月続けて前月比1%と超えたことは、2013年以降ありません(未発表の1月分以降は落ち込む可能性が高い)。
そして、2月上旬にはMPC参加者から「利上げ可能性」についての発言があり、中旬にはメイ首相のハードブリグジットの方針に関する議会説明がありました。
市場予想が前回結果よりも0.1ポイント悪化というのは甘く、もっと悪化するのではないでしょうか。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
U. 分析
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足の方向一致率が83%となっています。がしかし、後者終値が前者終値を超えて伸びたことは58%(2回に1回)です。指標発表結果を見てから追いかけてポジションを持つなら、ポジションは早めに解消した方が良さそうです。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前10-1分足の陽線率が70%、直前1分足の陰線率が72%となっています。
【5. 指標一致性分析】
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事後差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率が各92%・75%となっています。
【6. シナリオ作成】
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
2017年3月1日22:30発表
以下は2017年3月1日23:30頃に追記しています。
V. 結果
【7. 発表結果】
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
(7-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
【8. 調査分析検証】
事前調査分析内容を、以下に検証します
まず、指標に関しては次のように捉えていました。
- 今回の市場予想は、前回結果より0.1ポイントの悪化となっています。がしかし、同じく景況感で発表済・発表予定の結果・予想を見る限り、また実態指標である製造業生産指数の発表済12月分から1・2月を推測する限り、そして2月月初から中旬にかけての要人発言を見る限り、今回の市場予想が前回結果よりも0.1ポイント悪化というのは甘いのではないでしょうか。
結果は、前回結果・市場予想を1.2ポイント下回りました。
次に、メインシナリオは以下のように用意していました。
- 指標一致性分析の結果、事後差異と直後1分足・直後11分足の方向一致率が各92%・75%となっています。過去データを見る限り、発表結果に対し素直に反応しています。
そして、反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率が83%となっています。がしかし、後者終値が前者終値を超えて伸びたことは58%(2回に1回)です。指標発表結果を見てから追いかけてポジションを持つなら、ポジションは早めに解消した方が良さそうです。
発表結果が市場予想を下回り、陰線で反応しました。
また、直後1分足と直後11分足の方向は一致しました。がしかし、方向こそ一致したものの、直後11分足終値は直後1分足終値から戻す動きとなりました。追いかけてポジションを持っていたなら、早々に解消すべきだったはずです。
補足シナリオは以下のように用意していました。
- 反応一致性分析の結果、直前10-1分足の陽線率が70%、直前1分足の陰線率が72%となっています。
直前10-1分足・直前1分足ともに陽線となりました。
【9. シナリオ検証】
シナリオ4のポジション取得を止めたのは、指標発表前までが強い上昇トレンドが続いていたため、です。結果的に読みが当たり、損失を被らずに済みました。
全般的には、強い上昇トレンド中の指標発表となりましたが、4本足チャートを見ればわかるように、市場が本ブログと同様に市場予想を疑っていた節があります。大きく市場予想を下回ると捉えられていたからこそ、不自然に指標発表直前だけ陰線となった、と考えられます。
さて、本ブログを始めてからの本指標発表前後に取引は、幸い、非常に成績良いようです。以下に示します。
以上
続きを読む...
2017年02月27日
豪州経済指標「四半期GDP」発表前後のAUDJPY反応分析(2017年3月1日09:30発表結果検証済)
2017年3月1日09:30に豪州経済指標「四半期GDP」が発表されます。今回発表は2016年10-12月期分の集計結果です。
本指標要点は下表に整理しておきました。
指標発表の影響が最も顕著に現れる直後1分足跳足は、平均38pipsとなっています。過去15回の発表でこの平均値を超えたことが53%となっています。がしかし、過去平均の1.5倍(57pips)を超えたことはありません。直後1分足跳幅が最大だったときは57pips(前回2016年7-9月期)です。
つまり、安定して反応が大きな指標であり、それだけにポジションを持つには注意が必要です。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
以下はマクロ視点での豪州経済への私見です。一読したらきっぱり忘れてもらって結構です。
豪州経済の特徴は、意外なことにGDPの約70%をサービス業が担っています。農業及び工業セクターはGDPの10%程度しかありません。但し、輸出額の50%以上はこのセクターで稼いでいます。豪州は資源輸出で稼ぐイメージが強いため、この数字を見て意外に思う方も多いようです。
数年前までは、高い成長率の原因として外資流入と中国向け資源輸出が強調されていました。一方、ここ数年は豪州自身よりも中国経済の成長率鈍化の影響で、先行き悪化が強調され過ぎていたように思えます。
こうしたイメージとは異なり、経済実態は小売売上高や消費支出が長期的に拡大傾向と見なされています。
裏付けとしては、豪州が毎年約20万人の移民を受け入れており、2050年までに約40%の人口増加が見込まれていること(何と40%の人口増です)、を挙げることができます。これだけ人口が増えるのなら、それが内需を強く牽引するでしょう。
また、豪州は公的債務残高が非常に低いという特徴があります。
でもまぁ、マクロ視点はこのブログで取り上げているような個々の取引に役立たないのですが。
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2013年1-3月期分以降前回までの15回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
今回の市場予想は、前回結果に対し前期比が1.2ポイントの改善・前年比が0.1ポイントの改善、となっています。絶対値としては、前期比が0.7%・前年比が1.9%です。
参考にすべき見解として、直近のRBA金融政策理事会の議事録で、「鉱業投資の減少による成長鈍化は間もなく解消されるという楽観的見通しを示し、経済成長率は年末までに3%に加速すると予想。昨年第3四半期のマイナス成長は一時的な要因によるもの」としています。
ここでいう年末とは2017年を指しており、今回の発表についてではありません。RBAの見解通りに昨年第3四半期が特別なことだったのかがポイントと言えるでしょう。
小売売上高や貿易収支は10・11・12月の発表結果をならして見ると、確かに前期比+となります。がしかし、過去の水準と比較して眺める限りでは、大幅改善とは言えないように見受けられます。前期比は、前回結果を上回っても市場予想を下回るのではないでしょうか。一方、同じデータを見る限りでは、前年比は過去の水準に対し市場予想がかなり控え目です。こちらは市場予想を上回るのではないでしょうか。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足の方向一致率は93%です。そして、方向一致時に直後1分足終値がついてから反応が伸びた事例は64%となっています。これなら、注意すれば反応方向を確かめてから追いかけてポジションを持っても良さそうです。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足の陰線率が100%となっています。
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事後差異と直後11分足の方向一致率が93%となっています。
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
以下は2017年3月1日22:00頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
取引結果は次の通りでした。
事前調査分析内容を、以下に検証します
まず、指標に関しては次のように捉えていました。
指標結果の分析を完全に間違っていました。結果は市場予想に対し前月比が0.3ポイント・前年比が0.4ポイント上回りました。
メインシナリオについては、次のように考えていました。
直後1分足と直後11分足の方向は一致したものの、反応は伸びませんでした。
補足シナリオについては、次のように考えていました。
結果は、直前1分足が陰線となったものの、反応は一方向へと伸びませんでした。
今回は、完全に指標分析を読み誤っていました。
日経新聞に依れば、今回の結果は商品価格回復で資源輸出が伸びたため、との解釈です。また、モリソン財務相が記者会見で、資源投資に依存した経済構造からの転換が進んできたこと、その結果、経済成長の基盤が資源だけでなく幅広い業種に拡大している、と指摘したそうです。
小売売上高と貿易収支を用いて分析したにも関わらず、こうした結果になったということは、次回以降、事前分析方法を見直す必要があります。
シナリオ1では、結果が陰線となり、売ポジションを取ったにも関わらず、損切となりました。これは、事前想定よりも今回のpipsが小さかったからで、シナリオに問題はありません。
シナリオ2では、反応方向を見てからポジションを持って追いかけた結果、幸い利確となりました。結果的には、短時間のポジション保有で救われました。もし直後11分足終値がつく頃までポジションを持っていたら、利確できていたか否かは怪しいものです。
今回は、前夜からの上昇トレンドに沿った反応方向だったものの、指標発表時までに陽線が続きすぎていました。本指標発表後に中国PMIの発表が予定されていたことを踏まえると、ポジションを長く持つことが難しい場面でした。
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本指標要点は下表に整理しておきました。
指標発表の影響が最も顕著に現れる直後1分足跳足は、平均38pipsとなっています。過去15回の発表でこの平均値を超えたことが53%となっています。がしかし、過去平均の1.5倍(57pips)を超えたことはありません。直後1分足跳幅が最大だったときは57pips(前回2016年7-9月期)です。
つまり、安定して反応が大きな指標であり、それだけにポジションを持つには注意が必要です。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
- 今回の市場予想は、前回結果に対し前期比が1.2ポイントの改善・前年比が0.1ポイントの改善、となっています。絶対値としては、前期比が0.7%・前年比が1.9%です。
小売売上高や貿易収支の10・11・12月の発表結果をならして見ると、確かに前期比+となります。がしかし、過去の水準と比較して眺める限りでは、大幅改善とは言えないように見受けられます。前期比は、前回結果を上回っても市場予想を下回るのではないでしょうか。一方、同じデータを見る限りでは、前年比は過去の水準に対し市場予想がかなり控え目です。こちらは市場予想を上回るのではないでしょうか。 - もし上記の通り、前期比が市場予想を下回り、前年比が市場予想を上回った場合、反応方向がどちらになるのかの予想は難しくなります。そして、指標一致性分析の結果、事後差異と直後11分足の方向一致率が93%となっています。ここでの事後差異は(2✕発表結果ー市場予想ー前回結果)を前期比・前年比ごとに求め、それらを加えた値です。もし今回の発表結果が予想通りになった場合、前期比・前年比それぞれの事後差異に今後は重み付けができるようになります。
取引には関係ないことで恐縮ながら、最新の重み付けができるような機会は少ないため、それはそれで関心があります。 - 今回のメインシナリオは次の通りです。
反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率は93%です。そして、方向一致時に直後1分足終値がついてから反応が伸びた事例は64%となっています。これなら、注意すれば反応方向を確かめてから追いかけてポジションを持っても良さそうです。 - 反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が100%となっています。
- 過去データを見る限り、発表後の反応は大きく一方向に向かいがちです。それだけに発表時刻を跨いでポジションを持つ場合、慎重に反応方向の予想を行ってください。
今回は発表直後の反応方向の予想ができず、申し訳ありません。前期比と前年比で市場予想との大小関係が反対と予想することに加え、28日に予定されている米大統領の議会演説がAUDやJPYのトレンドに与える影響が全くわかりません。
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
T.調査
【1. 指標概要】
以下はマクロ視点での豪州経済への私見です。一読したらきっぱり忘れてもらって結構です。
豪州経済の特徴は、意外なことにGDPの約70%をサービス業が担っています。農業及び工業セクターはGDPの10%程度しかありません。但し、輸出額の50%以上はこのセクターで稼いでいます。豪州は資源輸出で稼ぐイメージが強いため、この数字を見て意外に思う方も多いようです。
数年前までは、高い成長率の原因として外資流入と中国向け資源輸出が強調されていました。一方、ここ数年は豪州自身よりも中国経済の成長率鈍化の影響で、先行き悪化が強調され過ぎていたように思えます。
こうしたイメージとは異なり、経済実態は小売売上高や消費支出が長期的に拡大傾向と見なされています。
裏付けとしては、豪州が毎年約20万人の移民を受け入れており、2050年までに約40%の人口増加が見込まれていること(何と40%の人口増です)、を挙げることができます。これだけ人口が増えるのなら、それが内需を強く牽引するでしょう。
また、豪州は公的債務残高が非常に低いという特徴があります。
でもまぁ、マクロ視点はこのブログで取り上げているような個々の取引に役立たないのですが。
【2. 既出情報】
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2013年1-3月期分以降前回までの15回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
今回の市場予想は、前回結果に対し前期比が1.2ポイントの改善・前年比が0.1ポイントの改善、となっています。絶対値としては、前期比が0.7%・前年比が1.9%です。
参考にすべき見解として、直近のRBA金融政策理事会の議事録で、「鉱業投資の減少による成長鈍化は間もなく解消されるという楽観的見通しを示し、経済成長率は年末までに3%に加速すると予想。昨年第3四半期のマイナス成長は一時的な要因によるもの」としています。
ここでいう年末とは2017年を指しており、今回の発表についてではありません。RBAの見解通りに昨年第3四半期が特別なことだったのかがポイントと言えるでしょう。
小売売上高や貿易収支は10・11・12月の発表結果をならして見ると、確かに前期比+となります。がしかし、過去の水準と比較して眺める限りでは、大幅改善とは言えないように見受けられます。前期比は、前回結果を上回っても市場予想を下回るのではないでしょうか。一方、同じデータを見る限りでは、前年比は過去の水準に対し市場予想がかなり控え目です。こちらは市場予想を上回るのではないでしょうか。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
U. 分析
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足の方向一致率は93%です。そして、方向一致時に直後1分足終値がついてから反応が伸びた事例は64%となっています。これなら、注意すれば反応方向を確かめてから追いかけてポジションを持っても良さそうです。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足の陰線率が100%となっています。
【5. 指標一致性分析】
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事後差異と直後11分足の方向一致率が93%となっています。
【6. シナリオ作成】
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
2017年3月1日09:30発表
以下は2017年3月1日22:00頃に追記しています。
V. 結果
【7. 発表結果】
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
(7-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
【8. 調査分析検証】
事前調査分析内容を、以下に検証します
まず、指標に関しては次のように捉えていました。
- 今回の市場予想は、前回結果に対し前期比が1.2ポイントの改善・前年比が0.1ポイントの改善、となっています。絶対値としては、前期比が0.7%・前年比が1.9%です。
小売売上高や貿易収支の10・11・12月の発表結果をならして見ると、確かに前期比+となります。がしかし、過去の水準と比較して眺める限りでは、大幅改善とは言えないように見受けられます。前期比は、前回結果を上回っても市場予想を下回るのではないでしょうか。一方、同じデータを見る限りでは、前年比は過去の水準に対し市場予想がかなり控え目です。こちらは市場予想を上回るのではないでしょうか。 - もし上記の通り、前期比が市場予想を下回り、前年比が市場予想を上回った場合、反応方向がどちらになるのかの予想は難しくなります。そして、指標一致性分析の結果、事後差異と直後11分足の方向一致率が93%となっています。ここでの事後差異は(2✕発表結果ー市場予想ー前回結果)を前期比・前年比ごとに求め、それらを加えた値です。もし今回の発表結果が予想通りになった場合、前期比・前年比それぞれの事後差異に今後は重み付けができるようになります。
取引には関係ないことで恐縮ながら、最新の重み付けができるような機会は少ないため、それはそれで関心があります。
指標結果の分析を完全に間違っていました。結果は市場予想に対し前月比が0.3ポイント・前年比が0.4ポイント上回りました。
メインシナリオについては、次のように考えていました。
- 今回のメインシナリオは次の通りです。
反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率は93%です。そして、方向一致時に直後1分足終値がついてから反応が伸びた事例は64%となっています。これなら、注意すれば反応方向を確かめてから追いかけてポジションを持っても良さそうです。
直後1分足と直後11分足の方向は一致したものの、反応は伸びませんでした。
補足シナリオについては、次のように考えていました。
- 反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が100%となっています。
- 過去データを見る限り、発表後の反応は大きく一方向に向かいがちです。それだけに発表時刻を跨いでポジションを持つ場合、慎重に反応方向の予想を行ってください。
今回は発表直後の反応方向の予想ができず、申し訳ありません。前期比と前年比で市場予想との大小関係が反対と予想することに加え、28日に予定されている米大統領の議会演説がAUDやJPYのトレンドに与える影響が全くわかりません。
結果は、直前1分足が陰線となったものの、反応は一方向へと伸びませんでした。
今回は、完全に指標分析を読み誤っていました。
日経新聞に依れば、今回の結果は商品価格回復で資源輸出が伸びたため、との解釈です。また、モリソン財務相が記者会見で、資源投資に依存した経済構造からの転換が進んできたこと、その結果、経済成長の基盤が資源だけでなく幅広い業種に拡大している、と指摘したそうです。
小売売上高と貿易収支を用いて分析したにも関わらず、こうした結果になったということは、次回以降、事前分析方法を見直す必要があります。
【9. シナリオ検証】
シナリオ1では、結果が陰線となり、売ポジションを取ったにも関わらず、損切となりました。これは、事前想定よりも今回のpipsが小さかったからで、シナリオに問題はありません。
シナリオ2では、反応方向を見てからポジションを持って追いかけた結果、幸い利確となりました。結果的には、短時間のポジション保有で救われました。もし直後11分足終値がつく頃までポジションを持っていたら、利確できていたか否かは怪しいものです。
今回は、前夜からの上昇トレンドに沿った反応方向だったものの、指標発表時までに陽線が続きすぎていました。本指標発表後に中国PMIの発表が予定されていたことを踏まえると、ポジションを長く持つことが難しい場面でした。
以上
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米国経済指標「四半期GDP改定値」・実態指標「四半期PCE改定値」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年2月28日発表結果検証済)
2017年2月28日22:30に米国経済指標「四半期GDP改定値」・実態指標「四半期PCE(個人消費)改定値」が発表されます。今回発表はいずれも2016年10-12月期分の集計結果です。なお、今回発表に対応する速報値は、2017年1月27日に発表されています。
本指標要点は下表に整理しておきました。
上表の指標の「前回結果」は1月27日の速報値発表結果です。
指標発表の影響が最も顕著に現れる直後1分足跳足は、平均16pipsとなっています。過去12回の発表でこの平均値を超えたことが58%となっています。そして、直後1分足跳幅が最大だったときは29pips(2015年4-6月期)です。
つまり、反応が平均未満だったときの回数が少ないということは平均に達しないときの反応が小さく、反応が最大だったときにもあまり大きくありません。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
GDP自体について説明は要りませんよね。
改定値発表時には前月発表された速報値を基準に検討します。例えばこうです。
先の1月27日に発表された速報値は、前期比年率+1.9%で市場予想+2.2%を下回っていました。内容的には個人消費が+2.5%と好調だったようです。その結果が+1.9%という数字だった訳です。そして、個人消費の12月分データは、前々期7・8月を上回り9月と同値、前月11月より増加しています。つまり、更にプラス側に改定される可能性があります。よって、今回の市場予想は妥当だと思われます。
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2013年1-3月期分以降前回までの12回分のデータに基づいています。データ記録の不備により、2013年・2014年・2015年の7-9月期の反応値データはありません。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
上図は、GDP・PCEともに過去の発表結果が過去の改定値となっています。本来ならば、過去データは確定値を用いるべきですが、対応できていなくて申し訳ありません。
また上図は2015年1-3月期からとなっています。更に過去に遡って調べると、第3四半期(10-12月期)の発表では、2013年が市場予想と同値でしたが、2012年以降は市場予想よりも上振れしています。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足の方向一致率が83%となっています。がしかし、そのとき(方向一致したとき)直後11分足終値が直後1分足よりも伸びていたことは30%しかありません。この数字から、本指標は初期反応を見て追いかけてポジションを取るべきではありません。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直後10-1分足・直後1分足・直後11分足の陽線率がそれぞれ80%・75%・75%でした。また、直前10-1分足と直後1分足の方向一致率が80%となっています。
反応性分析の結果、直後11分足は直後1分足と同方向でも反応が伸びない率が高いので、陽線と見込んでもpipsが稼げません。関心があるのは、直前10-1分足と直後1分足の陽線率の高さです。
よって、直前10-1分足が陽線ならば直後1分足も陽線と見込んで、指標発表直前に買ポジションを取得してみます。直前10-1分足が陰線ならば、今回の取引は諦めます。
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事前差異と直前1分足の方向一致率が22%(不一致率が78%)となっています。今回の事前差異はプラスとなっているので、陰線となる公算が高い訳です。
事後差異と直後1分足の方向一致率は73%となっています。がしかし、事後差異が判明するのは発表後で、今回は反応性分析の結果、直後1分足の反応方向が判明しても追いかけてポジションが取れません。
よって、この分析結果は取引に利用できません。
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
以下は2017年2月28日23:30頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
取引結果は次の通りでした。
事前調査分析内容を、以下に検証します
まず、指標に関しては次のように捉えていました。
結果は、四半期PCE改定値こそ市場予想を上回りましたが、GDP改定値及びコアPCE改定値が市場予想を下回りました。
事後差異は、PCEの上振れが大きかったためプラスとなるものの、実際の反応はGDP及びコアPCEの下振れで陰線となっています。備忘として、各指標の重み付けを次回から変更します。
次に、メインシナリオに関しては次のように捉えていました。
結果は、直前10-1分足が陽線、直後1分足が陰線となりました。また、当初予定していた発表前の買ポジションは、直前10-1分足が陽線だったにも関わらず、前夜からの下降トレンドを見て諦めました(直前まで悩みました)。もともと、本指標の反応が小さいことと、既に確定していた直前10-1分足の利益を失うことを惜しんだため、です。
ともあれ、メインシナリオである直後1分足での取引ができなかったことは、損益面で幸いだったものの、事前分析としては完全に外してしまいました。申し訳ありません。
そして、補足シナリオについては次の通りでした。
取引は行わなかったものの、直後1分足終値に対し直後11分足終値が伸びずに終わりました。
また、直前1分足は同値となり、分析対象外としてカウントします。
直前10-1分足(陽線)・直前1分足(同値)について問題ありません。
直後1分足(シナリオ3)については、反応一致性分析における直前10-1分足と直後1分足の方向一致率80%を根拠としていました。今回、分析が外れたことで次回は期待的中率が73%に下がります。もう一度、外してしまったら、シナリオから外すことになります。
続きを読む...
本指標要点は下表に整理しておきました。
上表の指標の「前回結果」は1月27日の速報値発表結果です。
指標発表の影響が最も顕著に現れる直後1分足跳足は、平均16pipsとなっています。過去12回の発表でこの平均値を超えたことが58%となっています。そして、直後1分足跳幅が最大だったときは29pips(2015年4-6月期)です。
つまり、反応が平均未満だったときの回数が少ないということは平均に達しないときの反応が小さく、反応が最大だったときにもあまり大きくありません。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
- 先の1月27日に発表された速報値は、前期比年率+1.9%で市場予想+2.2%を下回っていました。内容的には個人消費が+2.5%と好調だったものの、+1.9%に留まりました。そして、速報値発表以降に明らかになった個人消費の12月分データは、更に四半期PCEがプラス側に改定される可能性があります。よって、今回改定値の市場予想は妥当だと思われます。
なお、過去に遡って調べると、第3四半期(10-12月期)の発表では、2013年が市場予想と同値でしたが、2012年以降は市場予想よりも上振れしています。 - 反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率が83%となっています。がしかし、そのとき(方向一致したとき)直後11分足終値が直後1分足よりも伸びていたことは30%しかありません。この数字から、本指標は初期反応を見て追いかけてポジションを取るべきではありません。
- 反応一致性分析の結果、直後10-1分足・直後1分足の陽線率がそれぞれ80%・75%となっていました。そして、直前10-1分足と直後1分足の方向一致率が80%となっています。よって、直前10-1分足が陽線ならば直後1分足も陽線と見込んで、指標発表直前に買ポジションを取得してみます。直前10-1分足が陰線ならば今回の取引は諦めます。
- 指標一致性分析の結果、事前差異と直前1分足の方向一致率が22%(不一致率が78%)となっています。今回の事前差異はプラスとなっているので、陰線となる公算が高い訳です。
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
T.調査
【1. 指標概要】
GDP自体について説明は要りませんよね。
改定値発表時には前月発表された速報値を基準に検討します。例えばこうです。
先の1月27日に発表された速報値は、前期比年率+1.9%で市場予想+2.2%を下回っていました。内容的には個人消費が+2.5%と好調だったようです。その結果が+1.9%という数字だった訳です。そして、個人消費の12月分データは、前々期7・8月を上回り9月と同値、前月11月より増加しています。つまり、更にプラス側に改定される可能性があります。よって、今回の市場予想は妥当だと思われます。
【2. 既出情報】
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2013年1-3月期分以降前回までの12回分のデータに基づいています。データ記録の不備により、2013年・2014年・2015年の7-9月期の反応値データはありません。
(2-1. 過去情報)
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
上図は、GDP・PCEともに過去の発表結果が過去の改定値となっています。本来ならば、過去データは確定値を用いるべきですが、対応できていなくて申し訳ありません。
また上図は2015年1-3月期からとなっています。更に過去に遡って調べると、第3四半期(10-12月期)の発表では、2013年が市場予想と同値でしたが、2012年以降は市場予想よりも上振れしています。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
U. 分析
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足と直後11分足の方向一致率が83%となっています。がしかし、そのとき(方向一致したとき)直後11分足終値が直後1分足よりも伸びていたことは30%しかありません。この数字から、本指標は初期反応を見て追いかけてポジションを取るべきではありません。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直後10-1分足・直後1分足・直後11分足の陽線率がそれぞれ80%・75%・75%でした。また、直前10-1分足と直後1分足の方向一致率が80%となっています。
反応性分析の結果、直後11分足は直後1分足と同方向でも反応が伸びない率が高いので、陽線と見込んでもpipsが稼げません。関心があるのは、直前10-1分足と直後1分足の陽線率の高さです。
よって、直前10-1分足が陽線ならば直後1分足も陽線と見込んで、指標発表直前に買ポジションを取得してみます。直前10-1分足が陰線ならば、今回の取引は諦めます。
【5. 指標一致性分析】
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事前差異と直前1分足の方向一致率が22%(不一致率が78%)となっています。今回の事前差異はプラスとなっているので、陰線となる公算が高い訳です。
事後差異と直後1分足の方向一致率は73%となっています。がしかし、事後差異が判明するのは発表後で、今回は反応性分析の結果、直後1分足の反応方向が判明しても追いかけてポジションが取れません。
よって、この分析結果は取引に利用できません。
【6. シナリオ作成】
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
2017年2月28日22:30発表
以下は2017年2月28日23:30頃に追記しています。
V. 結果
【7. 発表結果】
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
(7-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
【8. 調査分析検証】
事前調査分析内容を、以下に検証します
まず、指標に関しては次のように捉えていました。
- 先の1月27日に発表された速報値は、前期比年率+1.9%で市場予想+2.2%を下回っていました。内容的には個人消費が+2.5%と好調だったものの、+1.9%に留まりました。そして、速報値発表以降に明らかになった個人消費の12月分データは、更に四半期PCEがプラス側に改定される可能性があります。よって、今回改定値の市場予想は妥当だと思われます。
なお、過去に遡って調べると、第3四半期(10-12月期)の発表では、2013年が市場予想と同値でしたが、2012年以降は市場予想よりも上振れしています。
結果は、四半期PCE改定値こそ市場予想を上回りましたが、GDP改定値及びコアPCE改定値が市場予想を下回りました。
事後差異は、PCEの上振れが大きかったためプラスとなるものの、実際の反応はGDP及びコアPCEの下振れで陰線となっています。備忘として、各指標の重み付けを次回から変更します。
次に、メインシナリオに関しては次のように捉えていました。
- 反応一致性分析の結果、直後10-1分足・直後1分足の陽線率がそれぞれ80%・75%となっていました。そして、直前10-1分足と直後1分足の方向一致率が80%となっています。よって、直前10-1分足が陽線ならば直後1分足も陽線と見込んで、指標発表直前に買ポジションを取得してみます。直前10-1分足が陰線ならば今回の取引は諦めます。
結果は、直前10-1分足が陽線、直後1分足が陰線となりました。また、当初予定していた発表前の買ポジションは、直前10-1分足が陽線だったにも関わらず、前夜からの下降トレンドを見て諦めました(直前まで悩みました)。もともと、本指標の反応が小さいことと、既に確定していた直前10-1分足の利益を失うことを惜しんだため、です。
ともあれ、メインシナリオである直後1分足での取引ができなかったことは、損益面で幸いだったものの、事前分析としては完全に外してしまいました。申し訳ありません。
そして、補足シナリオについては次の通りでした。
- 反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率が83%となっています。がしかし、そのとき(方向一致したとき)直後11分足終値が直後1分足よりも伸びていたことは30%しかありません。この数字から、本指標は初期反応を見て追いかけてポジションを取るべきではありません。
- 指標一致性分析の結果、事前差異と直前1分足の方向一致率が22%(不一致率が78%)となっています。今回の事前差異はプラスとなっているので、陰線となる公算が高い訳です。
取引は行わなかったものの、直後1分足終値に対し直後11分足終値が伸びずに終わりました。
また、直前1分足は同値となり、分析対象外としてカウントします。
【9. シナリオ検証】
直前10-1分足(陽線)・直前1分足(同値)について問題ありません。
直後1分足(シナリオ3)については、反応一致性分析における直前10-1分足と直後1分足の方向一致率80%を根拠としていました。今回、分析が外れたことで次回は期待的中率が73%に下がります。もう一度、外してしまったら、シナリオから外すことになります。
以上
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米国実態指標「耐久財受注」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年2月27日発表結果検証済)
2017年2月27日22:30に米国実態指標「耐久財受注」が発表されます。今回発表は2017年1月分の集計結果です。
本指標要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
本指標は、製造業の耐久財受注状況を表しています。指標名は「受注」となっているものの、発表内容は「出荷」「在庫」「新規受注」「受注残高」となっています。
ちなみに、耐久財とは3年以上の使用に耐える消費財を指し、代表例として自動車・航空機・家電・家具等があります。
この指標とは別に「製造業新規受注」が発表されており、それが翌々月月初発表に対し「耐久財受注」は毎月下旬に前月分速報値が発表されます。そのため、本指標は設備投資分野における先行指標として注目されています。
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの24回分のデータに基づいています。
下図に、過去の市場予想と発表結果の推移と、今回の市場予想を示します。
今回の市場予想は前月比よりも2.1ポイント増となっており、輸送用機器を除いた前月比は前月結果が前回同値となっています。
裏付けとしては、ISM製造業が昨年8月を底として先月1月まで5か月連続で改善されています。そして、耐久財受注が3か月連続で前月比マイナスだったことは、調査期間中にありません。今回の予想が前月比改善となっていることは妥当と思われます。
次に、市場予想が前回結果よりも改善としている程度が2.1ポイントとなっていること、について考えてみます。
この2.1ポイントは、前月比だと2%以下になってしまいます。ところが、調査期間中に前月比がプラスとなったことは11回(母数24回)あります。そして11回のうち2%を超えなかったことは3回しかありません。ブレが大きな本指標前月比が前月比2%以下に収まる可能性は低いのではないでしょうか。
そして、郵送用機器を除くと、2016年9月からプラスが続いています。前月12月は11月と横這い(プラス0.5%)だったので、もしISM製造業をアテにするなら、今回1月は横這いでなくそろそろ増えても良さそうです。
なお、輸送用機器を除いた耐久財受注は、少なくとも2013年以降1月が前月より増えなかったことがありません。
よって、今回は市場予想を上回ると予想します。
但し、先週末現在、米ダウは11日連続で終値を史上最高値更新を続けています。当日、ダウ先物が売られ始めてしまうと、本指標のように反応が小さな指標が良かろうが何だろうが、指標への反応は一瞬で終わってしまいます。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前1分足で明らかに陰線が多いように見受けられます。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
過去平均を見る限りでは、反応の大きさは普通かやや小さい指標と言って良いでしょう。但し、前回は直後に大きく反応してから反転したようです。
直後1分足と直後11分足の方向一致率は78%となっています。そして、同じ方向で終値が伸びたことも67%となっています。いつもならば直後1分足で反応方向を見極めてから追いかけてポジションを持っても良い数字です。がしかし、今回は直後1分足が陰線なら追いかけるにせよ、陽線の場合にはポジション取得を止めようと考えています。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足が陰線率95%とかなり高くなっています。
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事後差異と直後11分足の方向一致率が70%となっています。
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
いずれにせよ、今回の取引では、陰線側にポジションを取るなら実施、陽線側にポジションを取るなら傍観のつもりです。
以下は2017年2月27日23:30頃に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
指標結果は、前回結果・市場予想に対し、前月比が改善・前年比が悪化となりました。反応は、まず陰線側に振れてから、次に陽線側に振れ、そして上図4本足チャートを過ぎてからまた陰線側に振れました。
取引結果は次の通りでした。
シナリオ2の実行で指標発表直後に売ポジションを取りました。シナリオ3では直後1分足終値がつく頃に追いかけてポジションを持つ予定でしたが、その頃はシナリオ2で取得したポジションとほぼ同じレートでした。そのため、シナリオ3の実行は中止しました。
事前調査分析内容を、以下に検証します
まず、指標については次のように捉えていました。すなわち、
まず、前月比は分析通りに前回結果・市場予想を上回りました。
そして、直後反応は陽線というのが素直な反応です。がしかし、実際には陰線で反応しました。「イベント終了後の材料出尽くし」というには、もともと反応が小さな指標です。この反応はわかりません。
そろそろダウ連騰を警戒してというなら、発表後1分を過ぎてから3分が経過するまで、今度は陽線に伸びたことが説明できません。更に、発表から4分経過後には、再び陰線側に振れました。このことも、こじつければ説明できるにせよ、一般化できる説明がつきません。
メインシナリオに関しては次のように捉えていました。
結果は、直後1分足と直後11分足が逆方向に反応しました。分析は外れました。
次に、補足シナリオについては次の通りでした。
直前1分足は陰線で反応しました。
もともと、今回の指標では買ポジションを持つことを断念し、陰線側に伸びるときのみポジションを持つ予定でした。がしかし、そのことを抜きにしても、直後1分足は陰線のため、追いかけてポジションを取っても、損切となっていたでしょう。
次に、今回の指標結果と反応方向について考えてみましょう。ダウ連騰への警戒や翌日の米大統領の議会演説への不安は、この際無視することにします。
こじつけるなら、直後1分足の陰線側への反応は、前月比改善に反応したと言えるでしょう。そして、輸送用機器を除いた結果が悪化したことへの反応が遅れて、陽線側に反応したということになります。
そんなアホな。
やはり、現状の複雑な市場環境と交錯した指標結果によって、今回はばたばたしたという方がしっくりきますね。
続きを読む...
本指標要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
- 輸送用機器を除いた耐久財受注は、少なくとも2013年以降で1月分データが前月分データより増えなかったことがありません。よって、今回は市場予想を上回ると予想しています。
がしかし、先週末現在、米ダウは11日連続で終値が史上最高値更新を続けています。当日、ダウ先物が売られ始めたり、証券会社への予約売が多いという情報(真偽は関係なし)が出てくると、本指標のように反応が小さな指標が良かろうが何だろうが、指標への反応は一瞬で終わってしまいます。その点には十分気をつけておきましょう。 - 反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率は78%となっています。そして、同じ方向で終値が伸びたことも67%となっています。いつもならば直後1分足で反応方向を見極めてから追いかけてポジションを持っても良い数字です。
がしかし、今回は直後1分足が陰線なら追いかけるにせよ、陽線の場合にはポジション取得を止めようと考えています。 - 反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が95%と、極めて高いようです。また、指標一致性分析の結果、事後差異と直後11分足の方向一致率が70%となっています。
いずれにせよ、今回の取引では、陰線側にポジションを取るなら実施、陽線側にポジションを取るなら傍観のつもりです。
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
T.調査
【1. 指標概要】
本指標は、製造業の耐久財受注状況を表しています。指標名は「受注」となっているものの、発表内容は「出荷」「在庫」「新規受注」「受注残高」となっています。
ちなみに、耐久財とは3年以上の使用に耐える消費財を指し、代表例として自動車・航空機・家電・家具等があります。
この指標とは別に「製造業新規受注」が発表されており、それが翌々月月初発表に対し「耐久財受注」は毎月下旬に前月分速報値が発表されます。そのため、本指標は設備投資分野における先行指標として注目されています。
【2. 既出情報】
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの24回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
下図に、過去の市場予想と発表結果の推移と、今回の市場予想を示します。
今回の市場予想は前月比よりも2.1ポイント増となっており、輸送用機器を除いた前月比は前月結果が前回同値となっています。
裏付けとしては、ISM製造業が昨年8月を底として先月1月まで5か月連続で改善されています。そして、耐久財受注が3か月連続で前月比マイナスだったことは、調査期間中にありません。今回の予想が前月比改善となっていることは妥当と思われます。
次に、市場予想が前回結果よりも改善としている程度が2.1ポイントとなっていること、について考えてみます。
この2.1ポイントは、前月比だと2%以下になってしまいます。ところが、調査期間中に前月比がプラスとなったことは11回(母数24回)あります。そして11回のうち2%を超えなかったことは3回しかありません。ブレが大きな本指標前月比が前月比2%以下に収まる可能性は低いのではないでしょうか。
そして、郵送用機器を除くと、2016年9月からプラスが続いています。前月12月は11月と横這い(プラス0.5%)だったので、もしISM製造業をアテにするなら、今回1月は横這いでなくそろそろ増えても良さそうです。
なお、輸送用機器を除いた耐久財受注は、少なくとも2013年以降1月が前月より増えなかったことがありません。
よって、今回は市場予想を上回ると予想します。
但し、先週末現在、米ダウは11日連続で終値を史上最高値更新を続けています。当日、ダウ先物が売られ始めてしまうと、本指標のように反応が小さな指標が良かろうが何だろうが、指標への反応は一瞬で終わってしまいます。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
直前1分足で明らかに陰線が多いように見受けられます。
U. 分析
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
過去平均を見る限りでは、反応の大きさは普通かやや小さい指標と言って良いでしょう。但し、前回は直後に大きく反応してから反転したようです。
直後1分足と直後11分足の方向一致率は78%となっています。そして、同じ方向で終値が伸びたことも67%となっています。いつもならば直後1分足で反応方向を見極めてから追いかけてポジションを持っても良い数字です。がしかし、今回は直後1分足が陰線なら追いかけるにせよ、陽線の場合にはポジション取得を止めようと考えています。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足が陰線率95%とかなり高くなっています。
【5. 指標一致性分析】
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事後差異と直後11分足の方向一致率が70%となっています。
【6. シナリオ作成】
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
いずれにせよ、今回の取引では、陰線側にポジションを取るなら実施、陽線側にポジションを取るなら傍観のつもりです。
2017.2/27.22:30発表
以下は2017年2月27日23:30頃に追記しています。
V. 結果
【7. 発表結果】
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
指標結果は、前回結果・市場予想に対し、前月比が改善・前年比が悪化となりました。反応は、まず陰線側に振れてから、次に陽線側に振れ、そして上図4本足チャートを過ぎてからまた陰線側に振れました。
(7-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
シナリオ2の実行で指標発表直後に売ポジションを取りました。シナリオ3では直後1分足終値がつく頃に追いかけてポジションを持つ予定でしたが、その頃はシナリオ2で取得したポジションとほぼ同じレートでした。そのため、シナリオ3の実行は中止しました。
【8. 調査分析検証】
事前調査分析内容を、以下に検証します
まず、指標については次のように捉えていました。すなわち、
- 輸送用機器を除いた耐久財受注は、少なくとも2013年以降で1月分データが前月分データより増えなかったことがありません。よって、今回は市場予想を上回ると予想しています。
がしかし、先週末現在、米ダウは11日連続で終値が史上最高値更新を続けています。当日、ダウ先物が売られ始めたり、証券会社への予約売が多いという情報(真偽は関係なし)が出てくると、本指標のように反応が小さな指標が良かろうが何だろうが、指標への反応は一瞬で終わってしまいます。その点には十分気をつけておきましょう。
まず、前月比は分析通りに前回結果・市場予想を上回りました。
そして、直後反応は陽線というのが素直な反応です。がしかし、実際には陰線で反応しました。「イベント終了後の材料出尽くし」というには、もともと反応が小さな指標です。この反応はわかりません。
そろそろダウ連騰を警戒してというなら、発表後1分を過ぎてから3分が経過するまで、今度は陽線に伸びたことが説明できません。更に、発表から4分経過後には、再び陰線側に振れました。このことも、こじつければ説明できるにせよ、一般化できる説明がつきません。
メインシナリオに関しては次のように捉えていました。
- 反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足の方向一致率は78%となっています。そして、同じ方向で終値が伸びたことも67%となっています。いつもならば直後1分足で反応方向を見極めてから追いかけてポジションを持っても良い数字です。
がしかし、今回は直後1分足が陰線なら追いかけるにせよ、陽線の場合にはポジション取得を止めようと考えています。
結果は、直後1分足と直後11分足が逆方向に反応しました。分析は外れました。
次に、補足シナリオについては次の通りでした。
- 反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が95%と、極めて高いようです。また、指標一致性分析の結果、事後差異と直後11分足の方向一致率が70%となっています。
いずれにせよ、今回の取引では、陰線側にポジションを取るなら実施、陽線側にポジションを取るなら傍観のつもりです。
直前1分足は陰線で反応しました。
【9. シナリオ検証】
もともと、今回の指標では買ポジションを持つことを断念し、陰線側に伸びるときのみポジションを持つ予定でした。がしかし、そのことを抜きにしても、直後1分足は陰線のため、追いかけてポジションを取っても、損切となっていたでしょう。
次に、今回の指標結果と反応方向について考えてみましょう。ダウ連騰への警戒や翌日の米大統領の議会演説への不安は、この際無視することにします。
こじつけるなら、直後1分足の陰線側への反応は、前月比改善に反応したと言えるでしょう。そして、輸送用機器を除いた結果が悪化したことへの反応が遅れて、陽線側に反応したということになります。
そんなアホな。
やはり、現状の複雑な市場環境と交錯した指標結果によって、今回はばたばたしたという方がしっくりきますね。
以上
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2017年02月26日
指標取引での通貨ペアなんてどれでも同じだ
いまのところ、このブログでは指標発表国通貨との円クロスで取引をしています。掲題について気になる方も多いようなので、以前に調べた結果について紹介します。
2015年1月から2016年4月までにFOMCは11回ありました。この間にUSDJPY・EURUSD・GBPUSD・AUDUSDの反応を比較したことがあります。
直後1分足の長跳幅の平均は、それぞれ35pips・46pips・54pips・39pipsでした。直後瞬間の跳幅ではGBPUSDが最も大きく反応し、USDJPYの反応が最も小さかった訳です。
次に、直後11分足値幅の平均は、それぞれ41pips・58pips・43pips・43pipsでした。少し落ち着くと、EURUSDが最も大きく、やはりUSDJPYが最も小さかった訳です。
同じように、2015年1月から2016年2月までにECB月報公表は14回ありました。EURJPYとEURSUDの反応の大きさを比較すると、直後1分足の長跳幅平均は各10pips・11pipsで、直後11分足値幅平均は各21pips・15pipsでした。
また、英国GDP速報値は、2014年7月から2016年4月までに8回発表されています。この8回の平均をGBPJPYとGBPUSDで見てみると、直後1分足の長跳幅の平均は各30pips・25pipsで、直後11分足値幅の平均は各26pips・23pipsでした。
豪州雇用統計では、2015年1月から2016年4月までに16回の発表がありました。AUDJPYとAUDUSDでの反応を同じように求めてみると、直後1分足の長跳幅の平均は各49pips・43pipsで、直後11分足値幅の平均は各46pips・39pipsでした。
クロス円の方が大きく反応していた訳です。
結局、クロス円が有利かドルストレートが有利かはわかりません。わからないのなら、円クロスの方が慣れていて瞬間的な判断がしやすい分だけ有利だと考えています。
2015年1月から2016年4月までにFOMCは11回ありました。この間にUSDJPY・EURUSD・GBPUSD・AUDUSDの反応を比較したことがあります。
直後1分足の長跳幅の平均は、それぞれ35pips・46pips・54pips・39pipsでした。直後瞬間の跳幅ではGBPUSDが最も大きく反応し、USDJPYの反応が最も小さかった訳です。
次に、直後11分足値幅の平均は、それぞれ41pips・58pips・43pips・43pipsでした。少し落ち着くと、EURUSDが最も大きく、やはりUSDJPYが最も小さかった訳です。
同じように、2015年1月から2016年2月までにECB月報公表は14回ありました。EURJPYとEURSUDの反応の大きさを比較すると、直後1分足の長跳幅平均は各10pips・11pipsで、直後11分足値幅平均は各21pips・15pipsでした。
また、英国GDP速報値は、2014年7月から2016年4月までに8回発表されています。この8回の平均をGBPJPYとGBPUSDで見てみると、直後1分足の長跳幅の平均は各30pips・25pipsで、直後11分足値幅の平均は各26pips・23pipsでした。
豪州雇用統計では、2015年1月から2016年4月までに16回の発表がありました。AUDJPYとAUDUSDでの反応を同じように求めてみると、直後1分足の長跳幅の平均は各49pips・43pipsで、直後11分足値幅の平均は各46pips・39pipsでした。
クロス円の方が大きく反応していた訳です。
結局、クロス円が有利かドルストレートが有利かはわかりません。わからないのなら、円クロスの方が慣れていて瞬間的な判断がしやすい分だけ有利だと考えています。
以上
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2017年02月25日
2017年2月までの成績
多くのFX関連書籍・記事で主流・基本だと言うトレンドフォローでの取引は、多くの結果が示す通り、ほとんどの人に適していません。普通の人がFXを始める際には、もっと適した方法があると思って、このブログを始めました。このブログでは、経済指標発表前後の短期シナリオ手法というやり方を紹介しています。詳細は「FXは上達するのか」をご覧ください。
来週後半は3月に入ります。このブログでは、来週からの取引は3月1週目として集計します。
では、ここまでの週次・月次・年次(2月まで)の成績集計を下図に示します。
先週は利益率が低かったものの、指標単位での取引結果は全て勝てました(先週に限らず、勝てそうな指標でしか取引しないから)。シナリオ単位ではいくつか損切となったものの、その検証は指標毎の記事で反省を載せているので、ここでは考察しません。
このブログを始める前から、本来は、期待的中率75%以上か25%以下のシナリオが成り立つ取引しかやらなかったのですが、欧州指標での取引を始めたことと、リクエストにより期待的中率70%以上か30%以下に取引するように条件を緩和しています。
おかげで、多少勝率が下がっているようですが、損益はかなり順調です。
予習に相応の時間をかけて取引している以上、この結果は当然です。
気になる点は、取引指標が増えたことでポジション保有時間が増えていることです。とりあえず、今のところ約3時間/月には抑えられています。もう少し取引時間を減らすため、取引する指標も少し減らすつもりです。
先週はそれを意識したこともあって、ポジション保有時間は30分未満になりました。中古住宅販売件数とFOMC議事録公表を寝てて取引できなかったことも、ポジション保有時間抑制に繋がりました。
平均では1指標あたり5分弱の取引の週でした。
運用益について、2か月で10%強というのは十分すぎる結果と言えます。
ただ、ポジション保有時間を増やして成績を上げるのでは意味がありません。ポジション保有時間が長ければ、確率通りにいずれ予見不可能な事態で大きな損失を負うことになるでしょう。せめて、月2.5時間にポジション保有時間を抑えたいものです。
投資をし続ける限り、必ずいつかは予見不可能な大きな損失を被ります。予見不可能ゆえに、防止策も限られています。逆指値注文も防止柵のひとつですが、このブログでは、短時間取引と放置(無監視)ポジションを持たないこと、で対処しています。
来月以降、ポジション保有時間を2時間程度に抑えて、平均値を2.5時間/月に向けて調整していきます。
FXに限ったことではありませんが、勝てるようになることはそれほど難しくありません。勝ち方をとにかく勉強し続けていれば、いずれ勝てるようになれます。月並みのことを長々と恐縮ながら、負けにくい投資スタイルに徹することの方がずっと難しいのです。
少し今年は収益ペースが早いので、こういうときこそ要注意です。
いわゆる、プロや業界関係者が載せている市場予想は、本当に良く外れています。
数字が当たらないのは許せます。がしかし、前回結果との大小関係すら結構外すのはどういうことなのでしょう。
100発100中の予想を求めているのではなく、せめて指標発表結果の大小関係ぐらいは50%以上当ててほしいものですね。プロは反応方向を明言して外すと大変だから(法的にも問題がありそうです)、そこまでは求めませんが。
あと、指標の過去推移を表すグラフには、過去の予想と結果が同時に載っているものです。グラフを見て今回の予想を行う前に、よく自分に言い聞かせてから考えるようにしましょう。
すなわち、今回の予想で必要な予想は今回の分だけです。予想と結果の差がどう反応に結び付いたかを分析するとき以外には、グラフに載っている過去の予想はノイズ以外の何ものでもありません。
このブログでも過去の予想と結果を両方ともグラフに載せていますが、この点はなるべく早く改めるようにしたい、と思います。
【1. 2017年2月までの成績】
来週後半は3月に入ります。このブログでは、来週からの取引は3月1週目として集計します。
では、ここまでの週次・月次・年次(2月まで)の成績集計を下図に示します。
先週は利益率が低かったものの、指標単位での取引結果は全て勝てました(先週に限らず、勝てそうな指標でしか取引しないから)。シナリオ単位ではいくつか損切となったものの、その検証は指標毎の記事で反省を載せているので、ここでは考察しません。
このブログを始める前から、本来は、期待的中率75%以上か25%以下のシナリオが成り立つ取引しかやらなかったのですが、欧州指標での取引を始めたことと、リクエストにより期待的中率70%以上か30%以下に取引するように条件を緩和しています。
おかげで、多少勝率が下がっているようですが、損益はかなり順調です。
予習に相応の時間をかけて取引している以上、この結果は当然です。
気になる点は、取引指標が増えたことでポジション保有時間が増えていることです。とりあえず、今のところ約3時間/月には抑えられています。もう少し取引時間を減らすため、取引する指標も少し減らすつもりです。
先週はそれを意識したこともあって、ポジション保有時間は30分未満になりました。中古住宅販売件数とFOMC議事録公表を寝てて取引できなかったことも、ポジション保有時間抑制に繋がりました。
平均では1指標あたり5分弱の取引の週でした。
運用益について、2か月で10%強というのは十分すぎる結果と言えます。
ただ、ポジション保有時間を増やして成績を上げるのでは意味がありません。ポジション保有時間が長ければ、確率通りにいずれ予見不可能な事態で大きな損失を負うことになるでしょう。せめて、月2.5時間にポジション保有時間を抑えたいものです。
投資をし続ける限り、必ずいつかは予見不可能な大きな損失を被ります。予見不可能ゆえに、防止策も限られています。逆指値注文も防止柵のひとつですが、このブログでは、短時間取引と放置(無監視)ポジションを持たないこと、で対処しています。
来月以降、ポジション保有時間を2時間程度に抑えて、平均値を2.5時間/月に向けて調整していきます。
FXに限ったことではありませんが、勝てるようになることはそれほど難しくありません。勝ち方をとにかく勉強し続けていれば、いずれ勝てるようになれます。月並みのことを長々と恐縮ながら、負けにくい投資スタイルに徹することの方がずっと難しいのです。
少し今年は収益ペースが早いので、こういうときこそ要注意です。
【2. 所感】
いわゆる、プロや業界関係者が載せている市場予想は、本当に良く外れています。
数字が当たらないのは許せます。がしかし、前回結果との大小関係すら結構外すのはどういうことなのでしょう。
100発100中の予想を求めているのではなく、せめて指標発表結果の大小関係ぐらいは50%以上当ててほしいものですね。プロは反応方向を明言して外すと大変だから(法的にも問題がありそうです)、そこまでは求めませんが。
あと、指標の過去推移を表すグラフには、過去の予想と結果が同時に載っているものです。グラフを見て今回の予想を行う前に、よく自分に言い聞かせてから考えるようにしましょう。
すなわち、今回の予想で必要な予想は今回の分だけです。予想と結果の差がどう反応に結び付いたかを分析するとき以外には、グラフに載っている過去の予想はノイズ以外の何ものでもありません。
このブログでも過去の予想と結果を両方ともグラフに載せていますが、この点はなるべく早く改めるようにしたい、と思います。
以上
2017年02月24日
損珍利汎
その気になれば、有料の授業もあるし書籍やインターネットでも、大抵のことが調べられる時代になりました。それなのに勝てない場合、どこが悪いのでしょう。
ほとんどの場合、その原因は
という3つで説明できます。
これらのことは補足しなくてもわかりますよね。いずれもFX取引上の問題と言うよりも、そもそも投資を行うことにまだ慣れていない、という問題です。
そういうことは、知識を学ぶだけでなく、暫く投資をやってから振り返ってみたら、自分で直せることです。だから大した問題じゃありません。
でもひとつ、初心者がなかなか脱皮しにくい課題があるのです。悪癖といっても良く、「癖」で理性を損なうのです。何より、それを正当化する迷信に騙されて、改める自覚が起きないために悪癖を引きずるのです。
それは、
ということです。
この「適用範囲」の捉え方は大別してふたつあります。
ひとつは、チャートが示す適用可能範囲です。今のレートから、移動平均線•サポート•レジスタンスといった線までの範囲が、それにあたります。
もうひとつは、期間的な適用可能範囲です。このブログでの取引のような経済指標発表前後です。期間的な適用可能範囲には、例えば雇用統計当日の夕方から発表前まで、といった期間の区切り方もあります。
ふつう、チャートが示す適用可能範囲を見切ることが難しい一方、期間的な適用可能範囲ならば素人にもわかりやすいものです。だから、「読み」を習得するために、先に期間的な方を薦めています。
適用範囲を外れたら、読み(分析)は役に立ちません。ポジションを持っているなら、利確か損切をすべきだと考えています。そして、新たな読み(分析)に取り掛かるのです。
一般論として、直感的であっても高度な相場観(勝率がかなり高い)を持てるのなら、分析にこれほど力を注ぐ必要もないでしょう。何しろ、そういう人ならば相場の動きが読めるから勝てるのです。
けれども、アマチュアの我々は直感的にでなく合理的に取引しないと、高い勝率を維持できません。だから、事前分析の適用期間が過ぎたら、急いでポジションを解消すべきなのです。
損切は傷口を広げないために、分析が外れていたことが判明次第、行うべきでしょう。一方、利確する前に、利確を延期して利益を伸ばそうとしてもいけません。利益が伸びるとは限らないのです。
利確できるときにしておかないと、1/2の確率で利益を伸ばせるものの、1/2の確率で利益が減るか失くしてしまうじゃないですか。この癖が治らないと、アマチュアの期間収益率は上がらないのです。
直すべきは、損切ができないということだけじゃないのです。損切も利確も先延ばししない、ということが大切です。アマチュアの利益は利確の回数で稼がないと、堪や度胸に頼った悪癖をいつまでも治せません。
全て「損小利大」というプロ用語を、初心者向けの解説に載せていることが良くないのです。適用範囲を限ってすら高い勝率が維持できない初心者が、そんな高度なことができるはずありません。
そんなことを助言する人は、一度、サラリーマンになって新人の面倒を見たら良いのです。あと1メートル大きな口でそう言いたい。
アマチュアがスキル向上を図るために必要なことは「損小利大」じゃありません。「損珍利汎」です。
勝率に拘ることを通じてこそ、読み(分析)には適用範囲があることを知って、そして次に自分が強い予想の適用範囲が何かを見つけることができるようになるのです。
勝率が低いのに収益で勝という「損小利大」は、複雑で難易度が高いやり方なのです。
ほとんどの場合、その原因は
- 手持ち資金に見合わないほどポジションを持ちすぎる
- ポジション保有時間が長すぎる
- 根拠のない取引ばかり繰り返して上達をしない
という3つで説明できます。
これらのことは補足しなくてもわかりますよね。いずれもFX取引上の問題と言うよりも、そもそも投資を行うことにまだ慣れていない、という問題です。
そういうことは、知識を学ぶだけでなく、暫く投資をやってから振り返ってみたら、自分で直せることです。だから大した問題じゃありません。
でもひとつ、初心者がなかなか脱皮しにくい課題があるのです。悪癖といっても良く、「癖」で理性を損なうのです。何より、それを正当化する迷信に騙されて、改める自覚が起きないために悪癖を引きずるのです。
それは、
- 「読み(分析)」には「適用範囲」があることを知らない
ということです。
この「適用範囲」の捉え方は大別してふたつあります。
ひとつは、チャートが示す適用可能範囲です。今のレートから、移動平均線•サポート•レジスタンスといった線までの範囲が、それにあたります。
もうひとつは、期間的な適用可能範囲です。このブログでの取引のような経済指標発表前後です。期間的な適用可能範囲には、例えば雇用統計当日の夕方から発表前まで、といった期間の区切り方もあります。
ふつう、チャートが示す適用可能範囲を見切ることが難しい一方、期間的な適用可能範囲ならば素人にもわかりやすいものです。だから、「読み」を習得するために、先に期間的な方を薦めています。
適用範囲を外れたら、読み(分析)は役に立ちません。ポジションを持っているなら、利確か損切をすべきだと考えています。そして、新たな読み(分析)に取り掛かるのです。
一般論として、直感的であっても高度な相場観(勝率がかなり高い)を持てるのなら、分析にこれほど力を注ぐ必要もないでしょう。何しろ、そういう人ならば相場の動きが読めるから勝てるのです。
けれども、アマチュアの我々は直感的にでなく合理的に取引しないと、高い勝率を維持できません。だから、事前分析の適用期間が過ぎたら、急いでポジションを解消すべきなのです。
損切は傷口を広げないために、分析が外れていたことが判明次第、行うべきでしょう。一方、利確する前に、利確を延期して利益を伸ばそうとしてもいけません。利益が伸びるとは限らないのです。
利確できるときにしておかないと、1/2の確率で利益を伸ばせるものの、1/2の確率で利益が減るか失くしてしまうじゃないですか。この癖が治らないと、アマチュアの期間収益率は上がらないのです。
直すべきは、損切ができないということだけじゃないのです。損切も利確も先延ばししない、ということが大切です。アマチュアの利益は利確の回数で稼がないと、堪や度胸に頼った悪癖をいつまでも治せません。
全て「損小利大」というプロ用語を、初心者向けの解説に載せていることが良くないのです。適用範囲を限ってすら高い勝率が維持できない初心者が、そんな高度なことができるはずありません。
そんなことを助言する人は、一度、サラリーマンになって新人の面倒を見たら良いのです。あと1メートル大きな口でそう言いたい。
アマチュアがスキル向上を図るために必要なことは「損小利大」じゃありません。「損珍利汎」です。
勝率に拘ることを通じてこそ、読み(分析)には適用範囲があることを知って、そして次に自分が強い予想の適用範囲が何かを見つけることができるようになるのです。
勝率が低いのに収益で勝という「損小利大」は、複雑で難易度が高いやり方なのです。
以上
損切が下手な方のために
雑文です。
このブログでの取引のように、経済指標発表前後の短時間しかポジションを持たない場合ですら、損切は重要です。予め、取引対象指標について過去の反応の大きさの平均値を求めているのは、利確や損切の目安を得ておくため、と言っても良いのです。
あまり厳格にルール化する必要は感じていないので(もっと大切なことがあるので)、目安があれば十分です。10pipsしか反応しない指標で取引を行って、10pipsの含損が先行してしまうと、挽回できる可能性が小さいことを理解できていれば十分です。
さて、損切の効果についての話です。
例えば、わかりやすく実行しやすい方法での取引として、次の行為に徹した場合を考えてみて下さい。
そうです。前日の値動きに沿って1日単位でトレンドフォローし続ける訳ですね。ポジションの解消・取得は毎朝7時過ぎです。
ポジションを取るなら、それ以前のトレンドを参考にすべきです。そしてそのとき、逆張りよりは順張りでポジションを持つことが基本です。よって、このやり方は基本に反していません。
がしかし、実際に試してみると、基本通りに取引しているのに驚く結果となります(このまま試してはいけません)。
もし、2017年の取引初日の1月3日から今朝まで、USDJPYでこのような取引を機械的に繰り返していたとしたら、30pips程度の利益が手元に残っていたハズです。
何と、2か月弱の取引でたったの30pips程度しか稼げない訳です。運が悪ければ負けてしまっていたでしょう。
このように、トレンドフォローという取引方法だと、かなり明確な上昇トレンドや下降トレンドが長期に亘って続かない限り、機械的ルールでの取引で稼ぐことが難しいのです。
もちろん、そんな人間味のない機械的取引を行える人は少数派でしょう。実際にはもっと上手く取引できる人の方が多いはずです。もっと下手な取引しかできてなくて、この期間で負けていたなら論外です。
いずれにせよ、色々と考えさせられる取引ルールとその結果であることには違いありません。
次に、ひとつだけ新たなルールを追加します。それが損切ルールです。
例えば、先の3つに
というルールを加えてみましょう。
驚いたことに、このルールを加えただけで、先の例と同じ期間で250pips程度が今朝の時点で手元に残ったハズです。毎日1枚の取引をしていたなら、約2万5千円が手元に残っていたのです。
ちなみに、現在のレートでレバレッジ25倍の場合、USDJPY1枚の投資額は約4万5千円です。投資額の20倍の90万円が手元資本だとしても、2か月弱でその資本に10%弱の運用益が加えられたことになります。
どうでしょう。この話、ちょっと驚きませんか?
では、ここで考えてみましょう。
今回は日足チャートを使った例で説明しました。けれども、トレンドの有無と機械的取引の関係や、損益と損切の関係は、1時間足チャートや4時間足チャートでも同じような傾向になるでしょう。本質的には、この話で時間の長さなんて問題ではないのです。
この記事のテーマは取引ルールではありません。損切を適切に行えるようになれば、期間収益率に対し絶大な効果がある、ということです。ここに挙げた例をしっかり理解していれば、トレンドフォローをする際に必ず予め損切を逆指値しておくメリットが理解できるでしょう。
逆指値による損切は、いざというときの安全対策と理解するよりも、このように理解した方が良いのです。
やみくもに、含損が発生する度に損切する方法で取引を続け、結果がこれまで良くなかったのなら、こうした別のやり方に変えた方が良いでしょう。
我田引水で恐縮ながら、「1. FXは上達するのか」をご一読ください。損切をうまくできるようになるため、損切の研究よりも先にやることがあります。
この話がわかりやすかったなら幸いです。
気になると思うので、補足しておきます。
この記事で例に挙げた取引ルールだと、研究すべきテーマは、それぞれの時間足で適切な損切幅が何pipsか、という点です。
私見で恐縮ながら、日足では100pips・4時間足では60pips・1時間足では30pipsとすると、相性が良いようです。
がしかし、これらの数字はボラティリティによっては連敗が続きます。陽線であれ陰線であれ、上下にヒゲが長い日が続くと最悪です。
もしご自身で追試をするなら覚悟はしておいてください。100pipsで損切が続いて10日分の負けが先行すると10万円を失います(レバレッジ25倍、毎回1枚の取引を行った場合)。
他人が責任なんて負えないし、他人のせいにしてもお金は戻ってこないので、こういう数字はご自身で導き出す必要があります。記録をとってPDCAサイクルを回しましょう。
このブログではそういうやり方を薦めているのです。
このブログでの取引のように、経済指標発表前後の短時間しかポジションを持たない場合ですら、損切は重要です。予め、取引対象指標について過去の反応の大きさの平均値を求めているのは、利確や損切の目安を得ておくため、と言っても良いのです。
あまり厳格にルール化する必要は感じていないので(もっと大切なことがあるので)、目安があれば十分です。10pipsしか反応しない指標で取引を行って、10pipsの含損が先行してしまうと、挽回できる可能性が小さいことを理解できていれば十分です。
ーーー$€¥ーーー
さて、損切の効果についての話です。
例えば、わかりやすく実行しやすい方法での取引として、次の行為に徹した場合を考えてみて下さい。
- 毎朝、前日が陽線だったか陰線だったかを確認することにしましょう
- もし前日が陰線なら、今朝は売ポジションを取得し、明朝にそのポジションを解消することにします
- もし前日が陽線なら、今朝は買ポジションを取得し、明朝にそのポジションを解消することにします
そうです。前日の値動きに沿って1日単位でトレンドフォローし続ける訳ですね。ポジションの解消・取得は毎朝7時過ぎです。
ポジションを取るなら、それ以前のトレンドを参考にすべきです。そしてそのとき、逆張りよりは順張りでポジションを持つことが基本です。よって、このやり方は基本に反していません。
がしかし、実際に試してみると、基本通りに取引しているのに驚く結果となります(このまま試してはいけません)。
もし、2017年の取引初日の1月3日から今朝まで、USDJPYでこのような取引を機械的に繰り返していたとしたら、30pips程度の利益が手元に残っていたハズです。
何と、2か月弱の取引でたったの30pips程度しか稼げない訳です。運が悪ければ負けてしまっていたでしょう。
このように、トレンドフォローという取引方法だと、かなり明確な上昇トレンドや下降トレンドが長期に亘って続かない限り、機械的ルールでの取引で稼ぐことが難しいのです。
もちろん、そんな人間味のない機械的取引を行える人は少数派でしょう。実際にはもっと上手く取引できる人の方が多いはずです。もっと下手な取引しかできてなくて、この期間で負けていたなら論外です。
いずれにせよ、色々と考えさせられる取引ルールとその結果であることには違いありません。
ーーー$€¥ーーー
次に、ひとつだけ新たなルールを追加します。それが損切ルールです。
例えば、先の3つに
- その日の含損が100pipsに達したら直ちに損切する
というルールを加えてみましょう。
驚いたことに、このルールを加えただけで、先の例と同じ期間で250pips程度が今朝の時点で手元に残ったハズです。毎日1枚の取引をしていたなら、約2万5千円が手元に残っていたのです。
ちなみに、現在のレートでレバレッジ25倍の場合、USDJPY1枚の投資額は約4万5千円です。投資額の20倍の90万円が手元資本だとしても、2か月弱でその資本に10%弱の運用益が加えられたことになります。
どうでしょう。この話、ちょっと驚きませんか?
では、ここで考えてみましょう。
今回は日足チャートを使った例で説明しました。けれども、トレンドの有無と機械的取引の関係や、損益と損切の関係は、1時間足チャートや4時間足チャートでも同じような傾向になるでしょう。本質的には、この話で時間の長さなんて問題ではないのです。
この記事のテーマは取引ルールではありません。損切を適切に行えるようになれば、期間収益率に対し絶大な効果がある、ということです。ここに挙げた例をしっかり理解していれば、トレンドフォローをする際に必ず予め損切を逆指値しておくメリットが理解できるでしょう。
逆指値による損切は、いざというときの安全対策と理解するよりも、このように理解した方が良いのです。
やみくもに、含損が発生する度に損切する方法で取引を続け、結果がこれまで良くなかったのなら、こうした別のやり方に変えた方が良いでしょう。
我田引水で恐縮ながら、「1. FXは上達するのか」をご一読ください。損切をうまくできるようになるため、損切の研究よりも先にやることがあります。
この話がわかりやすかったなら幸いです。
以上
気になると思うので、補足しておきます。
この記事で例に挙げた取引ルールだと、研究すべきテーマは、それぞれの時間足で適切な損切幅が何pipsか、という点です。
私見で恐縮ながら、日足では100pips・4時間足では60pips・1時間足では30pipsとすると、相性が良いようです。
がしかし、これらの数字はボラティリティによっては連敗が続きます。陽線であれ陰線であれ、上下にヒゲが長い日が続くと最悪です。
もしご自身で追試をするなら覚悟はしておいてください。100pipsで損切が続いて10日分の負けが先行すると10万円を失います(レバレッジ25倍、毎回1枚の取引を行った場合)。
他人が責任なんて負えないし、他人のせいにしてもお金は戻ってこないので、こういう数字はご自身で導き出す必要があります。記録をとってPDCAサイクルを回しましょう。
このブログではそういうやり方を薦めているのです。
米国実態指標「新築住宅販売件数」発表前後のUSDJPY反応分析(2017年2月25日00:00発表結果検証済)
2017年2月25日00:00に米国実態指標「新築住宅販売件数」が発表されます。今回発表は2017年1月分の集計結果です。
本指標要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
米国の住宅販売件数という指標には、以前から不思議な点あります。
まず、米国住宅市場には、新築住宅よりも中古住宅の流通量が大きい、という特徴があります。それにも関わらず、多くのFX会社HPでは、中古住宅販売件数よりも本指標の方が注目度や重要度が高い、としているところが多いようです。
また、住宅販売件数への注目度・重要度が高い理由は、消費やリフォームなどの関連需要にも繋がるため波及効果も大きい上、消費者個人の収入・金利の見通しが反映されるため、という説明が一般的です。がしかし、それなら自動車販売台数でも良い訳です。
両者の反応の大きさを比べてみてもほぼ10pipsしかなく、なぜ注目度や重要度が高いのかが不思議です。景気の先行指標としてわかりやすいから、かも知れません。
本指標の集計は、一戸建に加えて、コンドミニアムと共同住宅を含めた数字も発表されます。但し、この件数には土地付きの新築住宅販売が対象で、既に保有する土地へ住宅を新築したものは含まれません。その理由はわかりません。
注意すべき点は、中古住宅販売件数は所有権移転完了ベースであるのに対して、新築住宅販売件数が契約書署名ベースで集計されています。従って、本指標は中古住宅販売件数に対し1〜2か月先行します。発表日の関係から、その逆と誤解している向きもあるのでご注意を。
また、以前の発表数値が大きく修正されることがある点も注意が必要です。
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの24回分のデータに基づいています。
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
全体としては、2016年7月をピークにやや件数が減ってきています。
直近の中古住宅販売件数は、本指標に対して遅行性があるため、これを参考にはできません。また、建設許可件数も、本指標が契約書署名数をカウントするものなので、その後に建設申請が行われるものと考えると、参考にはなりません。
最も参考になるのはMBA住宅ローン申請かも知れません。MBA住宅ローン申請は前週分が発表されています。そこでは、12月各週が前週比で△0.7%→△4.0%→+2.5%→△12.1%と推移したのに対し、1月各週は+5.8%→+0.8%→+4.0%→△3.2%と推移していました。月初を1とすると、12月が0.86、1月が1.07となります。
今回の市場予想は、前回(12月)結果よりも微増となっています。がしかし、ローン申請件数を見ると、今回は市場予想を上回るのではないでしょうか。
※ MBA住宅ローン申請件数には、中古住宅へのローン申請件数も含まれます。また、1軒のローンに複数の申請が行われることもあるようです。ただ、ローン開始件数ではなく、ローン(審査)申請件数がカウントされていることがポイントです。注意点として、時間的なズレについては未検証であり、またそれを検証した参考文献も見当たりません。ついては、今後着目して精度を高めていくために、ここに載せて注視継続していくこととします。
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
過去平均の反応を見る限りでは、あまり動かない指標です。
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率は57%です。そして、そのうちで直後11分足終値が直後1分足終値を超えて伸びたことは46%となっています。これでは危なくて反応方向を見てから追いかけてポジションを持つ訳にもいきません。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足の陰線率が71%、直後1分足の陽線率が70%となっています。
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事前差異に対し、直前10-1分足・直後1分足の方向一致率がそれぞれ70%・74%となっています。なお、今回の事前差異はプラスとなっています。
また、事後差異と直後1分足の方向一致率が83%となっており、少なくとも発表直後は素直な反応をする指標であることがわかります。
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
以下は2017年2月25日に追記しています。
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
取引結果は次の通りでした。
事前調査分析内容を、以下に検証します
まず、指標に関しては次のように捉えていました。すなわち、
「今回の市場予想は、前回(12月)結果よりも微増となっています。市場予想を上回るのではないでしょうか。論拠には、1月のMBA前週比住宅ローン申請件数が12月よりも1月が大幅に増えているから、という点を挙げます。」
という事前見解です。
結果は市場予想を下回り、反応は陰線となりました。
根拠に挙げていたMBA住宅ローン件数による予想は、1月の新築住宅販売件数(契約時点)と時間差があっても不思議ではありません。次回は1週間ほど前と後にずらして検証してみることにしましょう。
また、注目すべき点は、市場予想が前回結果よりも改善となっていたためか、本指標発表前からそれまでのトレンドと逆方向に動いています(市場予想を上回るという動き)。そして、発表結果が予想を下回ると、また逆方向へと動いています(発表結果に対して素直な反応方向)。つまり、少なくとも大勢は本発表結果を事前に予測できていない。
反応pipsこそ小さいものの、これは我々アマチュアにとってフェアで良い指標です。俄然、次回の分析には力が入ります。
なお、備忘として、今回はUM消費者信頼感指数確報値も同時発表となっていました。こちらは市場予想よりも発表結果が改善でした。
つまり、新築住宅販売件数は反応pipsこそ小さいものの、UM消費者信頼感指数確報値よりも影響力が大きい、ということがわかりました。
次に、メインシナリオに関しては次のように捉えていました。すなわち、
「反応性分析の結果、直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率は57%です。そして、そのうちで直後11分足終値が直後1分足終値を超えて伸びたことは46%となっています。これでは危なくて反応方向を見てから追いかけてポジションを持つ訳にもいきません。」
という話です。
結果は、直後1分足と直後11分足の方向が一致し、後者値幅は前者値幅よりも小さくなりました。
この点は正しく予想できていた、と言えます。初期反応を見てから追いかけてポジションを持たなかったことは正解です。
そして、補足シナリオについては次の通りでした。すなわち、
「反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が71%、直後1分足の陽線率が70%となっています。」
「指標一致性分析の結果、事前差異に対し、直前10-1分足・直後1分足の方向一致率がそれぞれ70%・74%となっています。なお、今回の事前差異はプラスとなっています。
また、事後差異と直後1分足の方向一致率が83%となっており、少なくとも発表直後は素直な反応をする指標であることがわかります。」
というものです。
まず、直前1分足・直後1分足ともに陰線で反応しました。直後1分足は過去に陽線率が高かったものの、発表結果に応じて陰線となったことは仕方ありません。
次に、事前差異プラスに対し、直前10-1分足は陽線、直後1分足は陰線で反応しました。直後1分足は事前分析とは異なる結果となりました。
そして、事後差違マイナスに対し直後1分足は陰線で反応しています。分析通りです。
全般的には、指標結果に対し素直な反応をしており、分析を次回改める必要はありません。
メインシナリオについて、直後の反応方向に遅れて追いかけない、という点は分析通りだったにせよ、大事な反応方向を外してしまいました。
反応方向が外れたことを把握次第、ポジション解消をしたことは、もう少し待ってからの方が結果的に良かったのでしょう。がしかし、結果は事後にしかわからないことなので、シナリオとその実行には問題ありません。
今回は、直前10-1分足の反応が大きくて助かりました。
直前10-1分足でのポジション解消は、結果的に早過ぎたようです。がしかし、直前のチャートの動きが陽線側に吊り上げる勢いが、当日の動きとしては強過ぎました。いつ誰かが再び陰線側に戻そうとするのか、その不安の方が強かった訳です。本指標は反応が小さく、当日夕方からは強い下降トレンド中で発表時刻を迎えつつあったので。
合格点には達しているにせよ、読み違えで満点ではない、といったところでしょうか。
さて、つまるところ、分析の正否は取引結果に反映されたものだけが信頼できます。指標自体の反応が小さいので、損益が小さいことは仕方がありません。これから、もう少し成績を上げていきましょう。
本指標要点は下表に整理しておきました。
次に、本指標発表前後にポジションを持つときのポイントを整理しておきます。
- 今回の市場予想は、前回(12月)結果よりも微増となっています。市場予想を上回るのではないでしょうか。論拠には、1月のMBA前週比住宅ローン申請件数が12月よりも1月が大幅に増えているから、という点を挙げます。
- 反応性分析の結果、直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率は57%です。そして、そのうちで直後11分足終値が直後1分足終値を超えて伸びたことは46%となっています。これでは危なくて反応方向を見てから追いかけてポジションを持つ訳にもいきません。
- 反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が71%、直後1分足の陽線率が70%となっています。
- 指標一致性分析の結果、事前差異に対し、直前10-1分足・直後1分足の方向一致率がそれぞれ70%・74%となっています。なお、今回の事前差異はプラスとなっています。
また、事後差異と直後1分足の方向一致率が83%となっており、少なくとも発表直後は素直な反応をする指標であることがわかります。
ーーー注記ーーー
本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。
以下、「T.調査」「U.分析」を事前投稿し、「V.結果」「W.検証」を事後投稿しています。事後投稿日時は「V.結果」のタイトル行付近に記載しています。
T.調査
【1. 指標概要】
米国の住宅販売件数という指標には、以前から不思議な点あります。
まず、米国住宅市場には、新築住宅よりも中古住宅の流通量が大きい、という特徴があります。それにも関わらず、多くのFX会社HPでは、中古住宅販売件数よりも本指標の方が注目度や重要度が高い、としているところが多いようです。
また、住宅販売件数への注目度・重要度が高い理由は、消費やリフォームなどの関連需要にも繋がるため波及効果も大きい上、消費者個人の収入・金利の見通しが反映されるため、という説明が一般的です。がしかし、それなら自動車販売台数でも良い訳です。
両者の反応の大きさを比べてみてもほぼ10pipsしかなく、なぜ注目度や重要度が高いのかが不思議です。景気の先行指標としてわかりやすいから、かも知れません。
本指標の集計は、一戸建に加えて、コンドミニアムと共同住宅を含めた数字も発表されます。但し、この件数には土地付きの新築住宅販売が対象で、既に保有する土地へ住宅を新築したものは含まれません。その理由はわかりません。
注意すべき点は、中古住宅販売件数は所有権移転完了ベースであるのに対して、新築住宅販売件数が契約書署名ベースで集計されています。従って、本指標は中古住宅販売件数に対し1〜2か月先行します。発表日の関係から、その逆と誤解している向きもあるのでご注意を。
また、以前の発表数値が大きく修正されることがある点も注意が必要です。
【2. 既出情報】
以下、本議事録について既に公開されている情報を整理します。調査分析範囲は、2015年1月分以降前回までの24回分のデータに基づいています。
(2-1. 過去情報)
下図に過去の市場予想と発表結果を示します。
全体としては、2016年7月をピークにやや件数が減ってきています。
直近の中古住宅販売件数は、本指標に対して遅行性があるため、これを参考にはできません。また、建設許可件数も、本指標が契約書署名数をカウントするものなので、その後に建設申請が行われるものと考えると、参考にはなりません。
最も参考になるのはMBA住宅ローン申請かも知れません。MBA住宅ローン申請は前週分が発表されています。そこでは、12月各週が前週比で△0.7%→△4.0%→+2.5%→△12.1%と推移したのに対し、1月各週は+5.8%→+0.8%→+4.0%→△3.2%と推移していました。月初を1とすると、12月が0.86、1月が1.07となります。
今回の市場予想は、前回(12月)結果よりも微増となっています。がしかし、ローン申請件数を見ると、今回は市場予想を上回るのではないでしょうか。
※ MBA住宅ローン申請件数には、中古住宅へのローン申請件数も含まれます。また、1軒のローンに複数の申請が行われることもあるようです。ただ、ローン開始件数ではなく、ローン(審査)申請件数がカウントされていることがポイントです。注意点として、時間的なズレについては未検証であり、またそれを検証した参考文献も見当たりません。ついては、今後着目して精度を高めていくために、ここに載せて注視継続していくこととします。
(2-2. 過去反応)
過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。
過去平均の反応を見る限りでは、あまり動かない指標です。
U. 分析
【3. 反応性分析】
反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。
直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率は57%です。そして、そのうちで直後11分足終値が直後1分足終値を超えて伸びたことは46%となっています。これでは危なくて反応方向を見てから追いかけてポジションを持つ訳にもいきません。
【4. 反応一致性分析】
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。
直前1分足の陰線率が71%、直後1分足の陽線率が70%となっています。
【5. 指標一致性分析】
指標一致性分析は、指標の前回結果・市場予想・発表結果の差を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。
事前差異に対し、直前10-1分足・直後1分足の方向一致率がそれぞれ70%・74%となっています。なお、今回の事前差異はプラスとなっています。
また、事後差異と直後1分足の方向一致率が83%となっており、少なくとも発表直後は素直な反応をする指標であることがわかります。
【6. シナリオ作成】
以上の調査・分析結果に基づき、以下のシナリオで取引に臨みます。
2017.2/25.00:00発表
以下は2017年2月25日に追記しています。
V. 結果
【7. 発表結果】
(7-1. 指標結果)
本指標発表結果及び反応は次の通りでした。
(7-2. 取引結果)
取引結果は次の通りでした。
【8. 調査分析検証】
事前調査分析内容を、以下に検証します
まず、指標に関しては次のように捉えていました。すなわち、
「今回の市場予想は、前回(12月)結果よりも微増となっています。市場予想を上回るのではないでしょうか。論拠には、1月のMBA前週比住宅ローン申請件数が12月よりも1月が大幅に増えているから、という点を挙げます。」
という事前見解です。
結果は市場予想を下回り、反応は陰線となりました。
根拠に挙げていたMBA住宅ローン件数による予想は、1月の新築住宅販売件数(契約時点)と時間差があっても不思議ではありません。次回は1週間ほど前と後にずらして検証してみることにしましょう。
また、注目すべき点は、市場予想が前回結果よりも改善となっていたためか、本指標発表前からそれまでのトレンドと逆方向に動いています(市場予想を上回るという動き)。そして、発表結果が予想を下回ると、また逆方向へと動いています(発表結果に対して素直な反応方向)。つまり、少なくとも大勢は本発表結果を事前に予測できていない。
反応pipsこそ小さいものの、これは我々アマチュアにとってフェアで良い指標です。俄然、次回の分析には力が入ります。
なお、備忘として、今回はUM消費者信頼感指数確報値も同時発表となっていました。こちらは市場予想よりも発表結果が改善でした。
つまり、新築住宅販売件数は反応pipsこそ小さいものの、UM消費者信頼感指数確報値よりも影響力が大きい、ということがわかりました。
次に、メインシナリオに関しては次のように捉えていました。すなわち、
「反応性分析の結果、直後1分足終値と直後11分足終値の方向一致率は57%です。そして、そのうちで直後11分足終値が直後1分足終値を超えて伸びたことは46%となっています。これでは危なくて反応方向を見てから追いかけてポジションを持つ訳にもいきません。」
という話です。
結果は、直後1分足と直後11分足の方向が一致し、後者値幅は前者値幅よりも小さくなりました。
この点は正しく予想できていた、と言えます。初期反応を見てから追いかけてポジションを持たなかったことは正解です。
そして、補足シナリオについては次の通りでした。すなわち、
「反応一致性分析の結果、直前1分足の陰線率が71%、直後1分足の陽線率が70%となっています。」
「指標一致性分析の結果、事前差異に対し、直前10-1分足・直後1分足の方向一致率がそれぞれ70%・74%となっています。なお、今回の事前差異はプラスとなっています。
また、事後差異と直後1分足の方向一致率が83%となっており、少なくとも発表直後は素直な反応をする指標であることがわかります。」
というものです。
まず、直前1分足・直後1分足ともに陰線で反応しました。直後1分足は過去に陽線率が高かったものの、発表結果に応じて陰線となったことは仕方ありません。
次に、事前差異プラスに対し、直前10-1分足は陽線、直後1分足は陰線で反応しました。直後1分足は事前分析とは異なる結果となりました。
そして、事後差違マイナスに対し直後1分足は陰線で反応しています。分析通りです。
全般的には、指標結果に対し素直な反応をしており、分析を次回改める必要はありません。
【9. シナリオ検証】
メインシナリオについて、直後の反応方向に遅れて追いかけない、という点は分析通りだったにせよ、大事な反応方向を外してしまいました。
反応方向が外れたことを把握次第、ポジション解消をしたことは、もう少し待ってからの方が結果的に良かったのでしょう。がしかし、結果は事後にしかわからないことなので、シナリオとその実行には問題ありません。
今回は、直前10-1分足の反応が大きくて助かりました。
直前10-1分足でのポジション解消は、結果的に早過ぎたようです。がしかし、直前のチャートの動きが陽線側に吊り上げる勢いが、当日の動きとしては強過ぎました。いつ誰かが再び陰線側に戻そうとするのか、その不安の方が強かった訳です。本指標は反応が小さく、当日夕方からは強い下降トレンド中で発表時刻を迎えつつあったので。
合格点には達しているにせよ、読み違えで満点ではない、といったところでしょうか。
さて、つまるところ、分析の正否は取引結果に反映されたものだけが信頼できます。指標自体の反応が小さいので、損益が小さいことは仕方がありません。これから、もう少し成績を上げていきましょう。
以上
2017年02月23日
陽線か陰線か
雑文です。
つまるところ、次が陽線になるか陰線になるかを当てなければ勝てません。長期でポジションを持ち続けるほど資金に余裕がなく、トレンドやその転換点を当てる自信がないのなら、なおさらです。
それらを当てるための方法論には、
といった分析法があります。これらは既にいずれも高度に整理・体系化されています。
それらの説明通りに出来ない・やっても勝てないという場合には、おそらくそれは説明を理解できないのではなく、別に原因があるように思えます。
その原因が何であれ、そんな方のために本ブログを始めたのでした。詳しくは「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
さて、経済指標分析も含め、ファンダメンタル分析で勝とうとすると、上記3つの分析とはかなり様子が異なります。書籍を見てもインターネットの関連サイトを見ても、金融論や経済学の専門領域に立ち入らないと、何だか二流・三流のような気さえします。
でも、それはおかしな話です。
要するに勝てれば良い、ということはわかっています。それには、ある時間帯が陽線か陰線かさえわかれば良いのです。ところが、そんな虫のいい話はないので、陽線や陰線が形成された原因となる金融・財政政策や経済状況に関心を持ってしまいます。やっとそれらの理解が進んだ頃には、そうした状況通りに陽線か陰線かに反応するとは限らない、という結論にたどりつく訳です。
アマチュアでも。
結果、「ファンダメンタルは役立つけど役立たない」という話は良く見かけます。こんな、何を言っているのかがわからない説明にさえ、納得させられそうになっちゃいます。
こうした誤解は、専門家による定性的な説明が複雑すぎたり単純化しすぎたりしているから、と理解できます。せっかく単純化するのなら、定性的にでなく定量的に行って、対比できる対象を用意すべきです。
経済指標発表の結果は、前回結果(あるいは市場予想)と比べて改善・同値・悪化の3通りが起こり得ます。そして、経済指標発表への反応は、陽線・同値・陰線の3通りが起こり得ます。これらの組み合わせは9通りあります。
がしかし、現象をわかりやすく理解するためには9通りだと多すぎます。
そこで、本ブログでは経済指標にせよ反応にせよ、同値という結果を「勝負なし」と捉えることにしました。同値を「勝負なし」と考えれば、先の9通りは4通りまで結果を絞れます。同値を「勝負なし」と捉えて無視した分析に基づく取引で結果が同値となってしまうと、スプレッド分だけ損をします。大したことありません。
4通りでも多いぐらいですが、いま起きたことを次の取引に役立つように理解するために、これ以下にはできません。
事前の分析結論にせよ事後の結果検証にせよ、4通りしかなければ他の3通りと対比することは可能です。
指標結果の良し悪しと反応方向の相関は、数字で表せば良かっただけなのです。それが方向一致率の定量化であり、分析の妥当性検証は期待的中率と実際の的中率を対比すれば良かったのです。
つまるところ、次が陽線になるか陰線になるかを当てなければ勝てません。長期でポジションを持ち続けるほど資金に余裕がなく、トレンドやその転換点を当てる自信がないのなら、なおさらです。
それらを当てるための方法論には、
- チャート分析(チャート上に補助線を引く方法)
- テクニカル分析(テクニカル指標を参考にする方法)
- ローソク足分析(並び方や形状を参考にする方法)
といった分析法があります。これらは既にいずれも高度に整理・体系化されています。
それらの説明通りに出来ない・やっても勝てないという場合には、おそらくそれは説明を理解できないのではなく、別に原因があるように思えます。
その原因が何であれ、そんな方のために本ブログを始めたのでした。詳しくは「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
ーーー$€¥ーーー
さて、経済指標分析も含め、ファンダメンタル分析で勝とうとすると、上記3つの分析とはかなり様子が異なります。書籍を見てもインターネットの関連サイトを見ても、金融論や経済学の専門領域に立ち入らないと、何だか二流・三流のような気さえします。
でも、それはおかしな話です。
要するに勝てれば良い、ということはわかっています。それには、ある時間帯が陽線か陰線かさえわかれば良いのです。ところが、そんな虫のいい話はないので、陽線や陰線が形成された原因となる金融・財政政策や経済状況に関心を持ってしまいます。やっとそれらの理解が進んだ頃には、そうした状況通りに陽線か陰線かに反応するとは限らない、という結論にたどりつく訳です。
アマチュアでも。
結果、「ファンダメンタルは役立つけど役立たない」という話は良く見かけます。こんな、何を言っているのかがわからない説明にさえ、納得させられそうになっちゃいます。
ーーー$€¥ーーー
こうした誤解は、専門家による定性的な説明が複雑すぎたり単純化しすぎたりしているから、と理解できます。せっかく単純化するのなら、定性的にでなく定量的に行って、対比できる対象を用意すべきです。
(1)
経済指標発表の結果は、前回結果(あるいは市場予想)と比べて改善・同値・悪化の3通りが起こり得ます。そして、経済指標発表への反応は、陽線・同値・陰線の3通りが起こり得ます。これらの組み合わせは9通りあります。
がしかし、現象をわかりやすく理解するためには9通りだと多すぎます。
(2)
そこで、本ブログでは経済指標にせよ反応にせよ、同値という結果を「勝負なし」と捉えることにしました。同値を「勝負なし」と考えれば、先の9通りは4通りまで結果を絞れます。同値を「勝負なし」と捉えて無視した分析に基づく取引で結果が同値となってしまうと、スプレッド分だけ損をします。大したことありません。
4通りでも多いぐらいですが、いま起きたことを次の取引に役立つように理解するために、これ以下にはできません。
事前の分析結論にせよ事後の結果検証にせよ、4通りしかなければ他の3通りと対比することは可能です。
(3)
指標結果の良し悪しと反応方向の相関は、数字で表せば良かっただけなのです。それが方向一致率の定量化であり、分析の妥当性検証は期待的中率と実際の的中率を対比すれば良かったのです。
以上