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1. FXは上達するのか

小さなコツをいくつか覚えたって駄目です。勝てない原因をきちんと突き止めてからやり直しましょう。FXを楽しむためには「投資期間」が必要です。すぐに始めたって勝てないことは、FXに限らず、何事であれ同じなのです。だからこそ、その期間を短縮するための「方法論」が大切なのです。

 右矢印1 1-1. FXを楽しむために
   アマチュアらしく…
 右矢印1 1-2. いつか負けないはずがない!
   上手くなるまでは短期取引です
 右矢印1 1-3. 難しさの正体って何だ
   利確と損切の理解は大切です
 右矢印1 1-4. FXは上達するのか
   取引機会を絞り込むべきです
 右矢印1 1-5. 数字で掴もう
   その機会にどう臨むかです
2. 経済指標の楽しみ方

このブログで扱う取引の理想は、経済指標発表前後の反応を着実に刈り取り、ポジション保有時間を最短化してリスクを避けることです。でも、効率良く取引するにはそれなりに予備知識が必要です。大した話は紹介できませんが、基本だけは押さえておきましょう。

 右矢印1 2-1. 大きなゾウの隠れ方
   指標取引のための予備知識です
 右矢印1 2-2. ウソは嫌いだ!
   短期取引をやるときの指針です
 右矢印1 2-3. イグアナを見分ける前に
   このブログの指標取引での成績です
 右矢印1 2-4. 小ズルくいきましょう
   いわばジンクスで勝つ方法です

3. 指標取引分析手法

このブログでは経済指標への調査・分析を定型書式で行っています。定型書式を用いることで、反省を踏まえてやり方を進歩させたり、相場環境が変わったことを見つけやすくするため、です。

 右矢印1 3-1. 指標取引の予備知識
   指標発表前後の他の時間と違い
 右矢印1 3-2. ローソク足各部の名称
   全幅・値幅・跳幅とは?
 右矢印1 3-3. 4本足チャート
   このブログで使うチャート表記
 右矢印1 3-4. 反応方向の予備知識
   指標分類と反応方向の基本
 右矢印1 3-5. 取引通貨ペアの選択
   通貨ペアによる有利不利
 右矢印1 3-6. 指標分析の方法
   定量指標分析とは?
 右矢印1 3-7. 反応分析の方法
   定量反応分析とは?
 右矢印1 3-8. 分析の成績
   事前分析的中率
 右矢印1 3-9. ブレイク対応準備
   ついでに…
4. 経済指標DB

経済指標発表前後の短時間に分析期間を絞ることによって、指標への反応に一定の再現性(傾向)があることはわかりました。各国「政策決定指標」・「経済実態指標」の項に、主要な指標についての分析結果と分析事例を纏めてあります。

 右矢印1 4-0. 各国経済・通貨の特徴
 右矢印1 4-1. 日本経済
    4-1-1. 政策決定指標
    4-1-2. 経済実態指標
     (a) GDP速報値
     (e) 国際収支
 右矢印1 4-2. 米国経済
    4-2-1. 政策決定指標
     (a1) FOMC政策変更時
     (a2) FOMC政策変更直前
     (b1) UM消信指数速報
     (b2) CB消信指数
     (b3) ISM非製景指数
     (c1) NY連銀製景指数
     (c2) Phil連銀製景指数
     (c3) ISM製景指数
     (d1) 輸入物価指数
     (d2) 生産者物価指数
     (d3) 消費者物価指数
     (d4) PCEコアデフレータ
     (e1) ADP雇用統計
     (e2) 雇用統計
    4-2-2. 経済実態指標
     (a1) GDP速報値
     (a2) GDP改定値
     (a3) GDP確定値
     (b1) 小売売上高
     (b2) 個人消費・所得
     (c1) 設備稼働率
     (c2) 耐久財受注
     (d1) 中古住宅販売件数
     (d2) 新築住宅販売件数
    4-2-3. 収支関連指標
     (a) 貿易収支
 右矢印1 4-3. 欧州経済
    4-3-1. 政策決定指標
     (a) ECB金融政策
     (c1) 独国ZEW景況感調査
     (c2) 独国Ifo業況指数
     (c3) 独国PMI速報値
     (d) 欧州HICP速報値
    4-3-2. 経済実態指標
     (a1) 独国GDP速報値
 右矢印1 4-4. 英国経済
    4-4-0. 英国経済指標反応要点
    4-4-1. 政策決定指標
     (a) BOE金融政策
     (c1) 製造業PMI
     (c2) サービス業PMI
     (d) 物価統計
     (e) 雇用統計
    4-4-2. 経済実態指標
     (a1) GDP速報値
     (a2) GDP改定値
     (a3) GDP確定値
     (b) 小売売上高指数
     (c) 鉱工業生産指数
 右矢印1 4-5. 豪州・NZ経済
    4-5-1. 政策決定指標
     (a) RBA金融政策
     (b) RBNZ金融政策
     (c) WP消費者信頼感指数
     (d1) 四半期住宅価格指数
     (d2) 四半期消費者物価指数
     (e1) ANZ広告求人件数
     (e2) 雇用統計
    4-5-2. 経済実態指標
     (a) 四半期GDP
     (b) 貿易統計
     (c) 小売売上高
     (d) 住宅ローン件数

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【FX会社】
各社特徴があります。最初は資金にも限りがあるでしょうから1つの口座で、慣れたらいくつか口座を開いて自分が使いやすい会社を選ぶと良いでしょう。
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DMM.com証券

FX口座数国内第1位はTVCMで有名。主要通貨のスワップポイントが高く、ドル円スプレッドも原則0.3銭と安い。2万円のキャッシュバック条件は、10万円入金+PC・スマホで3か月各500枚(週毎に各約40枚)の取引と意外に簡単!


外為ジャパン

キャッシュバック条件はDMM.comと同じ。0.1枚単位から取引可能で、ドル円中心の取引ならばスプレッドも原則0.3銭と安い。最初に口座開設したり自分で手法研究するために良いと思います。


ヒロセ通商

他社乗換ほか、キャッシュバックプログラム多数。スプレッドは、クロス円でUSD・EUR・NZDが有利、ドルストレートでEUR・GBP・AUDが有利。最小取引は1000通貨単位で初心者に優しい。スワップが良い会社です。


マトリックストレーダー

キャッシュバック条件はヒロセ通商と同じようです。特長は、スキャルピングOK公言・1日の取引上限なし・1000通貨単位取引可、といった点。


OANDA Japan

MT4業者はスプレッドが狭くても約定力が低い業者が多いなか、約定拒否なしが魅力。またHPの各種分析図表が美しく、あちこちのブログで引用されています。本ブログでは他人の著作物転載はしていないので、お見せできません。一度ご覧ください。


ライブスター証券

特徴は、スワップポイントが業界最高水準、証券口座とFX口座との間でリアルタイム資金連携。株とFXと両方やる方にお薦めです。



外為ファイネスト証券

特徴は、MT4最狭水準のスプレッド、EA利用可、指値制限なし、MT4サーバ国内設定、1000通貨取引可、です。

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2018年05月06日

米国物価指標「消費者物価指数(CPI)」発表前後のUSDJPY反応分析(改訂版)

米国物価指標「消費者物価指数(CPI:Consumer Price Index)」の指標発表前後の反応分析には、@ CPI前月比と前年比、A コアCPI前月比と前年比、を用います。以下、「消費者物価指数」を「CPI」、「コア消費者物価指数」を「コアCPI」と略記します。

この分析の調査範囲は、2015年1月集計分〜2018年3月集計分(同年4月発表分)の39回分です。
但し、本指標は過去に小売売上高と同時発表されたことが多くあります。小売売上高も大きく反応する指標のため、以下の分析は本指標が小売売上高と別の日に発表された28回に絞り込みます。




T.定性的傾向

【1. 指標概要】

消費者物価指数(CPI)は、消費者が購入するモノやサービスなどの価格を指数化した指標です。対象は、全米87都市に住む一般消費者世帯(全人口の80%)が購入する「商品」と「サービス」となっています。コアCPIというのは、価格変動の大きいエネルギーと食品を除いた指数です.。

前述の通り、本指標は小売売上高と同時発表されることが多くなっています。過去に両指標が同時発表されたときは、やや小売売上高の良し悪しの方が反応方向への影響力が強いようです。
詳細は、小売売上高の詳細分析記事に記しているので、そちらを参照願います。

本指標発表前に参考にする他の指標としては、PPIISM非製造業価格指数がよく挙げられています。

がしかし、PPIの実態差異と本指標実態差異は、同月集計分の実態差異の方向一致率が62%に過ぎません。かつてよく指標解説記事で見受けたように、輸入物価指数
PPI→CPI、という物価の上流から下流への伝搬が起きているとは言えません。PPI実態差異を前後3か月ずらしても、CPI実態差異との方向一致率は下がってしまいます。
よって、、PPIとCPIとは事実を調べてみると、一方の単月毎の指標結果の上昇/下降が他方の指標結果の上昇/下降と関係ありません。単月毎の結果を前後3か月ずらしてそうなので、この結論は例え移動平均をとっても同じです。

一方、ISM非製造業価格指数実態差異と本指標実態差異とは、ISM非製造業価格指数の前月集計分の実態差異のみ、本指標の当月集計分の実態差異と方向一致率が75%と高くなっています。一方を3か月前後にずらしても、他の集計月とはこれほど一致率が高くなりません。
例えば、4月集計分のCPI実態差異が3月集計分のそれより大きくなるか小さくなるかは、3月集計分のISM非製造業価格指数の実態差異が2月集計分のそれより大きくなったか小さくなったかと、一致率が75%ということです。
なぜ月ズレが起きるのかはわかりません。ただ、非製造業者が価格上昇を見込むと、翌月のCPIが上昇するというのは、何となく理に適っている気がします。

【2. 反応概要】

過去の4本足チャートの各ローソク足平均値と、最も指標結果に素直に反応する直後1分足跳幅の分布を下表に纏めておきます。

1804米国CPI110.png

最も指標結果に対して素直に反応しがちな直後1分足跳幅は過去平均で21pipsです。平均値以下の反応だったことと以上だったこととは、ざっくり6:4です。

次に、直近3年間の反応平均値の推移を下図に示します。

1804米国CPI120.png

2017年は反応が大きくなっています。けれども、2017年発表分は小売売上高と別の日に発表されたことが4回しかありませんでした。そのうち、2017年7月・8月・11月集計分の反応が大きく、その結果、2017年発表分の反応が突出しました。それらの月は、物価上昇が次のFOMCでの利上げに繋がると見込まれたため、大きく反応したのです。

一方、2018年は極端に反応が小さくなっています。これは、2018年発表分のうち、小売売上高と別の日に発表されたことがまだ3月・4月の2回しかなく、その2回がほぼ市場予想通りだったため、と解釈できます。
どうせそんなことは長続きしません。本指標は潜在的に大きく反応する影響力があります。それに備えた取引をすることが大事です。




U.定量的傾向

分析には、事前差異(=市場予想ー前回結果)と事後差異(=発表結果ー市場予想)と実態差異(発表結果ー前回結果)を多用します。差異がプラスのとき陽線・マイナスのとき陰線と対応していれば、反応が素直だと言うことにします。

【3. 定型分析】

下図は発表結果と市場予想をプロットしています。本指標発表値は前月分の集計データです。
グラフ横軸は集計月基準となっています。データは集計月基準で整理しておかないと、他の同時期集計の指標と対比するのが不便になるからです。
また、市場予想は発表直前の値をプロットし、発表結果は後に修正値が発表されても定時発表値のままをプロットしています。

上図はCPI、下図はコアCPIの推移です。

1804米国CPI210.png

1804米国CPI220.png

CPIとコアCPIの前年比のグラフを見てください。本指標の市場予想は精度が高い、と言うことに気が付きます。
前述の通り、2017年以降は小売売上高と同時発表されることが多くなり、そちらの稿で反応方向への影響が、小売売上高>CPI、と述べています。私見ながら、その理由のひとつが、本指標の市場予想の精度が高く、小売売上高の方はそれほどでもないため、と考えています。

発表項目が多いため、注目すべき項目を絞り込みましょう。

本指標の判別式は、事前差異・事後差異・実態差異を同一式で表します。2015年1月以降前回までの判別式は、ー1✕A+2✕B+4✕C+3✕D、です。但し、AはCPI前月比の差異、BはCPI前年比の差異、CはコアCPI前月比の差異、DはコアCPI前年比の差異、です。
式の係数を見る限りでは、コアCPI前月比の差異>コアCPI前年比の差異>CPI前年比の差異>CPI前月比の差異、の順に反応に影響しています。
この判別式の解の符号(プラスが陽線、マイナスが陰線)とと各ローソク足との方向一致率は、事前差異に対し直前10-1分足が54%、事後差異に対し直後1分足が85%、実態差異に対し直後11分足が46%、です。

ーーー$€¥ーーー

事後差異判別式の解に対する直後1分足の分布を下図を示します。

1804米国CPI240.png

分布は回帰式(青線)に対し上下にばらけています。がしかし、グラフを俯瞰すると、右半分はほぼ陽線となっているものの、左半分は陰線でなく陽線となったことも見受けられます。事後差異がマイナスだったときは、追撃を慎重に行わなければいけません

初期反応が全体的に素直(特に事後差異がプラスのとき)なことはわかったので、次に反応を伸ばしそうかどうかを確認しておきます。
下図は、直後1分足に対する直後11分足の分布です(終値)。

1804米国CPI250.png

直後1分足値幅(x)に対する直後11分足値幅(y)は、回帰式(赤線)の傾きが0.92で1を下回っています。平均的には反応を伸ばさない指標だと言えます。

(3.1 指標間一致性分析)

多くの指標関連記事で、物価が上流から下流に波及する、と解説されています。イメージ的には頷ける内容だけに、事実を調べると驚きです。少なくとも単月毎にPPIがCPIを先行示唆しているという事実はありません

まず、下図をご覧ください。
ふたつの指標間の相関を調べるためには、原則、実態差異を見比べなければいけません。実態差異は、今回発結果ー前回発表結果、で市場予想が関係していません。よって、経済指標結果のみの増減傾向を見ることができます。
下図は、PPIの実態差異とCPIの実態差異を前後3か月ずらした期間で方向一致率を示したものです。横軸は、PPI集計月ーCPI集計月、を表し、ー1のとき前月のPPIと当月のCPIを比較したことになります。

1804米国CPI271.png

同月集計のPPIとCPIとが最も方向一致率が高くなっています。但し、その方向一致率は62%で、一致率が高いというより、むしろPPIとCPIの単月毎の増減方向には相関がない、という方が妥当です。単月毎の結果を前後3か月ずらしてそうなので、この結論は例え移動平均をとっても同じです。

ではなぜ、PPIがCPIに先行するという話が広く流布されたのでしょうか。
以前はそうだったのかも知れません。そして、何となく納得のいく話でもあります。但し、企業購買部門の実力向上によって仲介問屋・商社の力が以前に比べて落ちていることと、在庫を嫌う最近の経営スタイルが影響しているのではないでしょうか。

次に、指標解説記事では直近のISM非製造業価格指数を論拠にCPIの良し悪しを予想するも見受けられます。これも検証しておきましょう。
下図は、ISM非製造業価格指数実態差異と本指標実態差異の方向一致率を調べた結果です。

1804米国CPI291.png

ISM非製造業価格指数集計月ーCPI集計月がー1のとき、両指標の実態差異の方向一致率が最も高く75%に達しています。ISM非製造業価格指数集計月ーCPI集計月がー1とは、ISM非製造業価格指数の前月集計分とCPIの当月集計分とが対応する、ということです。

なぜ月ズレが起きるのかはわかりません。ただ、非製造業者が価格上昇を見込むと、翌月のCPIが上昇するというのは、何となく理に適っている気がします。

(3.2 指標一致性分析)

指標一致性分析は、各差異と反応方向の一致率を調べています。

1804米国CPI311.png

事前差異・事後差異・実態差異のプラス率は、各68%・62%・62%と少し偏りがあります。
事後差異と直後1分足の方向一致率は85%です。

(3.3 反応一致性分析)

反応一致性分析は、先に形成されたローソク足と後で形成されるローソク足の方向一致率を調べています。

1804米国CPI320.png

直前1分足の陰線率は92%と、かなり極端な偏りがあります。直後1分足の陽線率も73%と、偏りが目立ちます。
直前1分足と直後1分足は方向一致率が27%(不一致率73%)となっており、指標発表前と指標発表後は逆方向に反応することが多いようです。

(3.4 反応性分析)

反応性分析では、過去発表後に反応を伸ばしたか否かを調べています。

1804米国CPI330.png

直後1分足と直後11分足との方向一致率は81%です。そして、その81%の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは71%です。
指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。

けれども、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは42%しかありません。追撃はほどほどにしておいた方が良さそうです。




V.分析結論

以下に過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示しておきます。

下図は、小売売上高と別の日に発表されたときの直前10-1分足の始値基準ローソク足です。

1804米国CPI410.png

まず、直前10-1分足の過去平均跳幅が7pips、同値幅は4pipsです。陽線率は54%、事前差異との方向一致率は54%です。事後差異との方向一致率は35%(不一致率65%)です。陽線での反応よりも陰線で反応するときの方が大きくなる傾向があるようです。

直前10-1分足跳幅が10pips以上だったことは過去2回(頻度7%)あります。
この2回の直後1分足跳幅平均は29pipsで、これは直後1分足跳幅の過去全平均21pipsよりかなり大きくなっています。また、この2回の直前10-1分足と直後1分足の方向は1回(50%)一致しています。
つまり、直前10-1分足が大きく跳ねたときは、そのとき直後1分足の反応程度は大きくなる可能性があるものの、反応方向を示唆しているとは言えません。

次に、下図は直前1分足の始値基準ローソク足です。

1804米国CPI420.png

直前1分足の過去平均跳幅は6pips、同値幅は5pipsです。過去の陰線率は92%とかなり極端な偏りがあり、事前差異との方向一致率は38%(不一致率62%)です。最近は陽線側へのヒゲがなく、ショートをオーダーし、利確・損切の目安を2・3pipsとしたら良いでしょう。

直前1分足の跳幅が10pips以上だったことは過去3回(頻度11%)あります。
この3回の直後1分足跳幅平均は18pipsで、これは直後1分足跳幅の過去全平均21pipsとほぼ同じです。また、この3回の直前1分足と直後1分足の方向は1回も一致していません(不一致率100%)。
まだ事例数こそ少ないものの、直前1分足が10pips以上跳ねたときは、直前1分足と直後1分足の方向が逆になることを示唆している可能性があります

そして、下図は直後1分足の始値基準ローソク足です。

1804米国CPI430.png

直後1分足は過去平均跳幅が21pips、同値幅が15pipsです。過去の陽線率は73%で、直前1分足との方向一致率は27%(不一致率73%)、直前1分足が10pips以上跳ねたときとの方向一致率は0%す。

指標発表時刻を跨ぐポジションを取る根拠はいくつかあります。信頼度が低い論拠から並べると、次のようになります。

指標発表直前に、直前10-1分足が陰線だったときに指標発表直前にロングをオーダーし、発表直後の跳ねで利確・損切です。
但し、直前1分足が10pips以上跳ねたときは、それとは逆のポジションをオーダーすることを優先します。
それらのことが起きなかったときは、前月集計分のISM非製造業価格指数の実態差異と同じ方向にポジションを取ります。但し、このポジションは、本指標の市場予想が同じ方向になっていたら、本指標事前差異が1.0以上の場合のみ取ることにします。

反応性分析の結果、直後1分足と直後11分足との方向一致率は81%です。そして、その81%の方向一致時だけに注目したとき、直後1分足跳幅を直後11分足跳幅が超えて反応を伸ばしたことは71%です。
指標発表時点から見たその後の方向一致率が高く、且つ、反応を伸ばしているのだから、指標発表後に反応方向を確認したら、追撃は早期開始です。
けれども、発表から1分を過ぎると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が反応を伸ばしていたことは42%しかありません。早期に追撃開始した場合、利確は早い方が良いでしょう

最後に、直後11分足の始値基準ローソク足を下図に示します。

1804米国CPI440.png

直後11分足の過去平均跳幅は28pips、同値幅は19pipsで、値幅の差は9pips(1ー値幅/跳幅=戻り比率32%)です。
そして、指標発表から1分を経過すると、直後1分足終値を超えて直後11分足終値が伸びていたことは42%です。追撃はほどほどにしておいた方が良さそうです。
しつこい追撃には向いていません。
但し、大きく反応を伸ばしている場合、日足や週足チャートのレジスタンスやサポートをちらっと見ておきましょう。指標結果が市場予想と大きく乖離すると、1時間足のレジスタンスやサポートなんてすぐに突き抜けるだけの影響力がある指標です。
以上

ーーー注記ーーー

本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75%程度に留まり、100%ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。

ーーー注記ーーー

本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。
以上



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