FX用経済指標分析

以下、「�T.調査・分析」を事前投稿し、「�U.結果・検証」を事後投稿しています。ブログの日付は事前投稿日となっています。指標発表後に事後投稿し、その日時は「�U.結果・検証」のタイトル行付近に記載しています。



2017年11月30日19:00に欧州物価指標「HICP速報値」が発表されます。今回発表は2017年11月分の集計結果です。
今回の市場予想と前回結果は次の通りです。市場予想は本記事作成時点（11月28日）の値です。市場予想は発表直前に確認しておきましょう。


本指標の特徴は以下の通りです。

• 本指標は指標分析結果に基づく取引に向いていません。よって、取引は行いません。そういう指標もあるのです。
  
  
• その理由として、反応程度が小さい（直後1分足跳幅の過去平均10pips）ことには、まぁ目を瞑りましょう。
  でも、指標発表後の反応が素直でないことは致命的です。事後差異（発表結果ー市場予想）と直後1分足との方向一致率が54％なので、指標結果が良くても悪くてもどちらに反応するかが半々です。素直に反応しない指標は、指標分析に基づく取引に向きません。
  更に、追撃にもあまり適していません。指標発表後1分を経過後に、その10分後の値動きは、反応を伸ばしていたこと（34％）と、直後1分足の値幅を削っていたこと（28％）と、反転していたこと（38％）とが、ほぼ拮抗しています。これではサイコロを振ってどう動くか決めるのと大差ありません。
  
  
• 指標発表結果の影響でなければ、その時々のトレンドが影響しているのかも知れません。
  がしかし、本指標の妙な特徴がそれも疑わせます。
  調査期間（2015年1月分以降）におけるグラフ推移が上昇基調ということもあって、事前差異のプラス率は67％と偏りがあります。実態差異のプラス率も69％と偏っており、これら数値はこの間の右上がりのグラフ形状と一致しています。けれども、事前差異・事後差異・実態差異のそれぞれと、直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の各ローソク足の方向一致率は、どれも40〜63％の範囲内に収まっています。
  このことは、市場予想や発表結果がどうであれ反応方向にはあまり関係ない、ということを示しています。

本指標での取引を行うなら、次の特徴は知っておいた方が良いでしょう。
直前1分足は陰線率が75％、直後1分足は陽線率が72％です。

以上の詳細ないしは論拠は、以下の「�T.調査・分析」に記しています。



公開情報や既出情報に基づく調査を行い、過去の指標と反応の関係を比較分析しています。方向に関する的中率に比べ、程度に関する的中率は残念ながら低いというのが実情です。利確・損切の目安は、過去平均値を最近の反応の大小と見比べて感覚的に微修正しています。


本指標の意義は、ECB金融政策に影響を与えることです。
毎月、速報値と改定値が発表されます。速報値も改定値も反応は小さいものの、速報値の方が10pips前後の反応が期待できます。
速報値では前年比のみが発表されます。
ECBのHPはこちらです。

EU以外の日米独英豪等の主要国では、消費者物価指数をCPIと表します。欧州のそれだけがHICP（＝ Harmonized Indices of Consumer Prices）と表記されます。FX参加者にとってはHICPもCPIも同じ内容だと思っていても構いません。

消費者物価指数は、一般消費者から見た商品・サービスの価格変化を表しています。
ECB（欧州中央銀行）は、実質的にインフレ目標（前年比2％付近で以下）を設定しています。現在、その近辺まで回復したという見方と、まだ目標付近で安定していないという見方があり、ECB政策に絡むだけに本指標は重要視されています。

本指標は、前述の通り、ECBの政策決定に影響します。よって、FX各社のHPでは、重要度・注目度が高いとされています。それにも関わらず、本指標結果による反応への影響はかなり限られており（短時間で小さいの意）、取引にはあまり向いていません。
反応が限られている理由は、本指標発表前に欧州各国の物価指標が発表されるため、と考えられます。特に、独仏英伊といった主要国分は、発表毎にEURレートへの折込みが行われるため、本指標発表結果はその追認の意味しかないのでしょう。事実、後掲する指標結果推移を示すグラフでは、速報値であるにも関わらず、発表結果の市場予想との差異が非常に小さいことが特徴です。



過去の発表結果と市場予想を下図に一覧します。
下図は、前回改定値と市場予想と発表結果をプロットしています。経済情勢を正確に分析するためには、発表値修正値を見るべきです。がしかし、このブログの目的は、発表結果がどう反応するかに特化しています。そのため、市場予想は発表直前の値をプロットし、定時発表値のままをプロットしています。後日、修正値が発表されても、このグラフには反映していません。



ふたつのグラフは、上がHICP前年比速報値で、下がコアHICP前年比速報値です。以下、面倒なので単に、前者をHICP、後者をコアHICPと記します。

簡単なことから見て取ると、本指標取引には関係ない話ですが、本指標の「改定値」は「指標分析に基づく取引」に全く向いていません。黒ドットが改定値のプロットですが、HICPのグラフでもコアHICPのグラフでも、黒ドットがほぼ速報値のドットに隠れて見えません。これは、本指標改定値が速報値からほとんど修正されていない、ということです。


各項目が反応方向にどの程度影響しているのかを調べておきました。
一般に、事後差異（発表結果ー市場予想）と直後1分足の方向一致率は高くなります。この方向一致率が高いほど「素直に反応する」指標だと言えます。


上の2行は、予備計算のようなもので、項目毎の反応方向との一致率を求めています。
下の3行は、事前差異（市場予想ー前回改定値結果）・事後差異（発表結果ー市場予想）・実態差異（発表結果ー前回改定値結果）が、それぞれ直前10-1分足・直後1分足・直後11分足と一致率が高くなるように各項目への重み付けを行っています。

結論は、HICPとコアHICPの事前差異・事後差異・実態差異にどう重み付けを割り振っても、直前10-1分足・直後1分足・直後11分足と高い一致率となる係数が見出せません。つまり、指標発表なんて、その前後のローソク足の方向とあまり関係ないのです。



過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を示します。
ここまでの話の通り、本指標のローソク足分析には意味がありません。







反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。詳細は「反応性分析」をご参照願います。
反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。詳細は「反応一致性分析」をご参照願います。
指標一致性分析は、指標の前回結果と市場予想の差（事前差異）と、発表結果と市場予想の差（事後差異）と、発表結果と前回結果の差（実態差異）を求め、そのプラス・マイナスと反応方向に偏りがないかを調べています。詳細は「指標一致性分析」をご参照願います。

指標一致性分析の結果を下図に示します。


調査期間（2015年1月分以降）におけるグラフ推移が上昇基調ということもあって、事前差異のプラス率は67％と偏りがあります。実態差異のプラス率も69％と偏っており、この間の右上がりのグラフ形状と一致しています。

けれども、事前差異・事後差異・実態差異のそれぞれと、直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の各ローソク足の方向一致率は、どれも40〜63％の範囲内に収まっています。
このことは、市場予想や発表結果がどうであれ反応方向にはあまり関係ない、ということを示しています。

次に、反応一致性分析の結果を下図に示します。


直前1分足は陰線率が75％、直後1分足は陽線率が72％と、偏りが目立ちます。
先に形成されたローソク足と後で形成されるローソク足の間には、方向の一致や不一致が現れていません。

反応性分析の結果を下図に示します。


直後1分足と直後11分足との方向一致率は63％です。そして、その63％の方向一致時だけを取り上げて直後1分足と直後11分足とを比較すると、跳値同士・終値同士で反応が伸びたことは各60％・56％です。また、直後1分足終値がついた時点では、それからも反応が伸び続けて直後11分足終値が直後1分足終値を超えた事例は34％しかありません。



特にシナリオは用意していません。
本指標での取引を行うなら、直前1分足は陰線率が75％、直後1分足は陽線率が72％、ということは知っておいた方が良いでしょう。


以下は2017年12月1日に追記しています。


本指標発表結果及び反応は次の通りでした。


結果は、HICPが前回を上回ったもののコアは前月同値で、HICP・コアともに予想を下回りました。反応は陰線でした。

グラフは、HICPが2月分で2％に到達したものの、その後は1.5％で停滞しています。コアはもっと低く1％前後で停滞中です。エネルギーと食品の価格が前月より高くなっていた分だけ、HICPは僅かに前月を上回りました。


取引予定はありませんでした。



事前調査分析内容を以下に検証しておきます。

• 直後1分足跳幅は、過去平均10pipsに対し今回は15pipsでした。
  指標結果は予想を下回っており、陰線での反応は素直でした。過去の事後差異と直後1分足との方向一致率は54％なので、今回の結果で来月は1〜3％ぐらい一致率が高くなるかも知れません。がしかし、それでも60％には届きません。せめて70％ぐらいは素直に反応すると信じられなければ、指標分析に基づく取引はできません。

取引予定がなかったのでシナリオはありません。




本記事は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。がしかし、それでも的中率は75％程度に留まり、100％ではありません。詳細は「1. FXは上達するのか」をご参照ください。
そして、本記事は筆者個人の見解に基づいています。本記事に含まれる価格・データ・その他情報等は、本記事に添付されたリンク先とは関係ありません。また、取引や売買における意思決定を、本記事の記載通りに行うことは適切ではありません。そして、本記事の内容が資格を持った投資専門家の助言ではないことを明記しておきます。記載内容のオリジナリティや信頼性確保には努めているものの、それでも万全のチェックは行えていない可能性があります。
ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となります。その点を予めご了承の上、本記事がFXを楽しむ一助となれば幸いです。


本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。