FX用経済指標分析

以下の「�T.調査」「�U.分析」は事前投稿し、「�V.結果」「�W.検証」は事後投稿しています。事後の投稿日時は「�V.結果」のタイトル行付近に記載しています。

事前投稿した分析は、同じ指標の発表がある度に更新を繰り返して精度向上を図り、過去の教訓を次の発表時の取引で活かせるように努めています。それでも的中率は75％程度で、100％ではありません。

残念ながら、ポジションを持つ最終的なご判断は読者ご自身の責任となり、本ブログ情報に基づいた取引で生じたいかなる損害についても、当会は責任を負いかねます。その点を予めご了承の上、ポジションを持つ上でご参考になれば幸いです。

2017年2月14日08:50に日本実態指標「鉱工業生産確報値」の発表が行われます。今回の発表は、2016年12月分の確報データとして公表されます。

以下にポイントを整理しておきます。

• 過去の傾向から言って、本指標発表前後の反応は小さく、反応は指標発表結果によるものか、09:00からの東証寄り付きを睨んだ動きか区別がつきません。
  （※2017年2月16日訂正：本発表は13:30の誤りでした。投稿前の校正不十分で誤った情報を発信し、まことに申し訳ございません。）
  よって、本指標発表前後にポジションを持つことは控えたいと思います。
  
• 直前10-1分足と直前1分足の方向一致率が23％となっています（不一致率77％）。よって、もしポジションを持つなら、直前1分足始値直前に直前10-1分足と逆方向にポジションを取って、指標発表前に解消することを薦めます。
  但し、過去の平均値を見る限り、直前1分足跳幅は2pipsしかありません。
  
• 直前1分足と直後1分足の方向一致率が85％あります。よって、ポジションを持つなら、指標発表直前に直前1分足と逆方向にポジションを取って、直後1分足跳幅を狙って解消することを薦めます。
  但し、過去の平均値を見る限り、直後1分足跳幅は2pipsしかありません。

本項は指標発表前に事前投稿しています。調査は過去2年ぐらいは遡って行っているため、主要な傾向は最終更新日から数か月ぐらいは同じだと言えます。

【1. 指標概要】

経済産業省が翌々月に発表しています。
鉱工業製品（496品目）を生産する国内の事業所における生産の状況等（数量・重量・金額等）の調査結果を公表しています。
本指標は「景気判断に有効」との解説記事も時折見受けられるものの、実際にはほとんど反応がありません。



本指標について既に公開されている情報を整理します。
以下の調査・分析は2015年1月以降前回発表までの23回分のデータに基づいています。



発表結果に対し最も素直に反応する直後1分足跳幅平均値は2pipsしかありません。


本指標の過去の動きを下図に示します。



過去の直前10-1分足・直前1分足・直後1分足・直後11分足の始値基準ローソク足を以下に示します。






割愛します。

取引をするには反応が小さすぎるので、解釈・コメントは省略し、以下は分析結果のみを示します。


反応性分析では、過去発表直後の1分足と11分足の跳幅と値幅を使います。この分析で十分なpipsが狙えそうな指標か否かが判断できます。



反応一致性分析は、指標発表前後の反応方向に特徴的な偏りがないかを調べています。



指標一致性分析では、事前差異と事後差異の方向に偏りがないかを調べています。




取引しないので、シナリオは作成していません。







本指標発表結果及び反応は次の通りでした。



今回、ポジションは持ちませんでした。



事前分析では「過去の傾向から本指標発表前後の反応が小さく、反応は指標発表結果によるものか、09:00からの東証寄り付きを睨んだ動きか区別がつかない」としていました。
分析通り、反応は小さなものでした。
（※2017年2月16日訂正：本発表は13:30の誤りでした。投稿前の校正不十分で誤った情報を発信し、まことに申し訳ございません。）


事前には「直前10-1分足と直前1分足の方向一致率が23％となっているため（不一致率77％）、もしポジションを持つなら、直前1分足始値直前に直前10-1分足と逆方向にポジションを取って、指標発表前に解消することを薦め」ました。
結果は陰線側に跳幅1pipsの僅かな反応となり、値幅は同値終了のためつきませんでした。

分析では「直前1分足と直後1分足の方向一致率が85％あり、もしポジションを持つなら、指標発表直前に直前1分足と逆方向にポジションを取って、直後1分足跳幅を狙って解消することを薦め」ました。
結果は陰線側に跳幅1pipsの僅かな反応となり、値幅は同値終了のためつきませんでした。
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本記事における分析シート、一部乃至は一連の体系化された手順を、個人の取引以外の目的で使用・公開・二次利用を行う場合には、著作権者及びFX手法研究会に対し、連絡を取り何らかの合意を行う必要があります。