FX用経済指標分析

前週の成績は次の通りです。

・事前分析成績は6勝1敗（分析採用回数7回、的中率86％）
・事前分析の取引方針を採用できなかったことは、前提を満たさずに取引できなかったことが2回、判定不可及び取引不可だったことが1回で、計3回です（10回の取引を事前準備し、うち7回で取引可能＝方針採用率70％）。
・過去分析に基づく事前方針に沿った取引は、2回行って1勝1敗でした（勝率50％、事前準備した取引方針10回に対する方針実施率20％）。
・それとは別に、過去分析に基づかない、もしくはポジション保有時間延長による取引は2勝でした（全取引に対する方針順守率50％）。
・この週の取引時間は14分52秒、損益は＋17.22pipsでした。1分足1本当たりの損益は＋1.2pipsということになります。

例年年末は、指標発表前後にあまり取引できません。プロフェッショナルのポジション清算が大きな指標発表後に増えるため、過去の傾向通りになるか心配だからです。


前週の大きな動きは次の通りでした。

ダウは前週1600ドル超の下落幅で、これはリーマンショック直後2008年10月以来だったそうです。
年末ポジション清算や利上げや閣僚辞任や政府機関の一部閉鎖などの悪いことが重なったことも原因ですが、やはり来年以降の景気減速見通しが大勢を占めていることも、皆の頭にあるからでしょう。
そう考えると、今週一旦戻しが起きても、あまり便乗し難い気がします。

欧州は、USD売に押されてEURが上昇していたものの、週末にはそのほとんどの伸び分を失いました。その結果、金曜の対JPYは一気に売りが加速しました。
メルケル後の独国リーダーが見えないことや、仏国混乱や英国離脱によって、EU内の利害調整に強い指導力を発揮できる人物が居なくなった感がします。また、中東への米国の影響力が減じれば、相対的に欧州の負担が増えかねません。米欧日英豪の主要国で内外の解決困難な課題が最も大きいのは、欧州だという気もします。
狙いは、英国拠点企業の欧州移転規模でしょうか。もし英国の金融・保険業の取り扱い額の半分が欧州に移れば、小さな東欧諸国のひとつやふたつの国の財政なんてすぐに立て直せるぐらいの規模になります。

英国が合意なき離脱になった場合、最悪のシナリオでは、英経済がリーマンショック直後以来の景気減速となり、GBPは25％程度下落する、と予想されています。そんな急激な負担に耐えられる国民が多数派を占める国なんてありません。
来年の離脱案採決前までGBP売、採決後から3月末の離脱直前まで事態急変に備えることになります。GBP取引は、ますます短期勝負しかできません。

豪州経済は世界経済の先行指標のようなものです。その結果、他の先進主要国通貨とよりも対JPYでAUDは極端に走ります。リーマンショック直後には、AUDJPYはほぼ半値まで下げました。大きな変化が急激に生じるとき、AUDJPYはべらぼうに動く通貨ペアとなります。
そんなこともあって、年末の勉強優先順位は、AUD＞GBP＞EUR、の順に急落・急騰の場面についてです。USDやJPYは、専門家が分析してもどうせいつも当たりゃしないのです。


年内はもう指標での取引を行いません。個人投資家が使う自動取引プログラムに便乗した方が良いでしょう（自動取引プログラムを使うのでなく、そのクセに便乗する）。
特徴は次の通りです。但し、再現性を定量的なデータで示すことができない経験則です。

・トレンドがあまりアテにできずに、ローソク足5本以上で到達したレジスタンスやサポートでは、次の1本が戻しになるパターンが通常時より増えます。
・特に、短期チャートでのレンジ相場で、レンジ上下到達時の戻しの確率は異常に高まります。これがチャートのほとんどの時間帯での動きを小さくするように働くようです。
・これらの話は、時間足や日足でなく、1分足・5分足のチャートで有効です。

また、自動取引プログラムとは関係ない話ですが、連休中（欧米は既に連休です）は、日足や週足の数か月に亘るレジスタンスやサポートを抜けることがあります。

・こうしたことが起きるとストップロスを巻き込むので、事態発生から目安1時間が追撃、その後は戻しのタイミングを狙うことになります。

チャートが動かないからと言って、ポジション保有中にチャートから目を離すべきじゃありません。連休中は特にそうです。