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ピロリ除菌胃炎に保険適用

ピロリ除菌胃炎に保険適用


朝日新聞 2013.02.03 朝刊より抜粋

胃がんなどの原因になる細菌「ヘリコバクター・ピロリ」の感染による胃炎について、除菌治療が、保険適用として認められる見通しになった。
これまでは胃潰瘍(かいよう)など症状が進んだ病気に限られていたが、より早い段階で治療が受けられるようになり、将来の胃がん予防につながる可能性がある。



ヘリコバクター・ピロリは胃の粘膜にいる細菌
感染着は国内で約3500万人で、50歳以上の7〜8割が感染しているとみられる。
子どもの頃に感染すると、成人になっても胃の中で生き続ける。

現在、公的医療保険で除菌の対象になる病気は胃潰瘍、十二指腸潰瘍など。
これまで胃炎の除菌は保険の対象外なので自費診療になり、1回につき、数万円の自己負担が必要だった。

厚生労働省の専門部会で治療効果などについて検討され、1月31日の会議で認められた。
早ければ来月の3月から受けられる見込み。

胃炎の除菌治療で保険適用が認められるのは、ピロリ菌の除菌剤とその効き目を高めるための補助剤。
吐いた息で調べる検査などで感染を確認し、内視鏡検査で炎症が見つかるのが条件となる。

胃がんによる死亡者数は年間約5万人。
日本ヘリコバクター学会などは、ピロリ菌除菌の保険適用を拡大するよう求めていた。

ピロリ菌は胃潰瘍、十二指腸潰瘍、胃炎をおこすだけでなく長い年月を経て胃がんの原因にもなる。
除菌によって将来の胃がんが減るという研究結果もある

寝る子は脳が育つ

寝る子は脳が育つ

記憶つかさどる「海馬」発達


朝日新聞 2012.09.18 夕刊より抜粋

たっぷり寝る子は脳が育つ―。
記憶をつかさどる脳の「海馬」と呼ばれる部分は、よく眠る子どもの方が大きく発達していることが、瀧東北大教授らの研究で分かった。
18〜21日に名古屋市である「日本神経科学大会」で発表する。

瀧教授らは2008〜2011年、健康な小中高校生計290人の同意を得て、MRIで脳の画像を撮影。
これをもとに海馬の大きさ(神経細胞などが集まった「灰白質」の量)を算出し、平日の睡眠時間や生活習慣についてのアンケート結果と合わせて解析した。

その結果、平日の睡眠時間が長いほど海馬が大きくなる傾向があった。
1日5時間ほどよりも、10時間ほどの子どものほうが、1割程度大きいことが分かった。

海馬の大きさは、認知力などと関連があるとされ、アルツハイマー病の高齢者やうつ病の患者などは小さいことが報告されている。
瀧教授は「よく眠ることは健康な脳を育てる大切な生活習慣。子どもは1日8〜9時間くらいは眠った方がいい」と話した。
→ 昔から伝えられていた「寝る子は育つ」の意味に、脳の発育もあったのですね。
  よく、睡眠をとることが重要なのが科学で一つ証明されました。

がん検診に経済格差

がん検診に経済格差
低所得者低い受診率


朝日新聞 2012.08.14 朝刊より抜粋

がん検診の受診率は、職業や所得によって3倍以上の差があることが、職業別に分かれている公的医療保険の種類と検診受診率の分析からわかった。
経済格差が健康づくりに影響していることを示すと考えられ、低所得者に重点的に受診を勧めるなど、より効率的な対策づくりの手がかりになりそうだ。

分析したのは大阪府立成人病センターがん予防情報センター

厚生労働省が全国の世帯を対象に健康や医療、介護などについて調べる国民生活基礎調査(2010年)の結果から、加入する医療保険の種類と、大腸と胃、肺、乳、子宮の5種類のがんの検診受診を調べた。

その結果、加入者1人あたりの平均所得が最も多い「共済組合」に加入している人の受診率が最も高く、大腸がん検診の男性では48%だった。

受診率は、平均所得が低くなる医療保険に加入している人ほど低く、「組合健保」では38%、「協会けんぽ」では27%、「市町村国保」では19%、生活保護受給者や無保険者らでは13%だった。
この傾向は他の検診でも同じだった



共済組合には国家公務員・地方公務員が、組合健保には大企業の社員が、協会けんぽには中小企業の社員が、市町村国保にはパート従業員や自営業者らが加入している。

中山さんは「中小企業社員やパート従業員、自営業者らは検診のために仕事を休みにくい、検診の自己負担分の費用を払うのが難しいなどの理由で受診率が低いと推測できる」と言う。

国や自治体が実施する受診率向上策は、医療保険の種類とは関係なく、検診の対象者金員に無料クーポンを配布したり受診を呼びかけたりしている。
→ 何とか全員が受診できるシステムを構築してもらいたいものです。

田淵さんは「経済格差が健康づくりにも格差をもたらしており、今の対策は格差を拡大しかねない。市町村国保加入者や生活保護受給者など受診率が低い人への対策を重点的に実施すべきだ」と話す。

がん検診国「5年後に受診率50%」

がん検診国「5年後に受診率50%」
「達成可能の自治体」2自治体のみ


朝日新聞 2012.07.13 朝刊より抜粋

人手・予算の不足が影響(200自治体調査)
がん予防の柱として国が設定した検診受診率の目標を5年後に達成できる見通しの市区町村は、朝日新聞が調査した全国約200の自治体のうち二つしかなかった。
住民の関心の低さや自治体の人手・予算不足に加え、生活習慣例予防の特定健診(メタボ健診)導入で、手が回りにくくなった実態も明らかになった。


国の「がん対策推進基本計画」は、肺、胃、大腸、乳、子宮の検診受診率の目標を設定する。
2007年から5年間は各50%を目標としたが達成できず、今年6月からの新計画では「胃、肺、大腸は当面40%」など当座の目標を下げた。

がん住民検診は市区町村が担っている。
朝日新聞は、政令指定都市と中核市、特例市、東京特別23区、各都道府県の人口20万人未満の市町村から二つずつ無作為抽出した計218自治体に質問票を送り、199自治体(回収率91%)から得た回答を分析した。

今後5年間で目標を達成できる見通しの検診があるのは大分県姫島村と東京都新宿区のみ。
約半数に当た108自治体は「達成できない」、それ以外は「わからない」と回答した。

一方、6月までの5年間で目標を達成できた検査があったのは14自治体だった。
理由として9割以上が、「受診勧奨をしたが住民の反応が乏しい」を挙げた。
6割は、検診実施方法として主流だった「集団検診」への参加が減っていると指摘。
4〜5割は医療機関や医師・自治体職員、予算が不足している
とした。
→ これで、目標を達成できるのだろうか?

08年度に始まったメタボ健診は、実務をがん検診と同じ部署が担当する自治体が多いことなどから、103自治体で08年以降、がん検診受診率が下がっていた。
半数では受診率の低下は一過性だったが、半数では下がったまま回復していない。
2割はがん検診にかける職員数や予算が減った。

基本計画が受診率と同時に目標にする、検診精度を担保する取り組みは、9割の自治体が実施している。


「東京都がん検診支援サイト」より


「胃のX線検査が…」 敬遠

大阪府茨木市のがん検診担当者は「受診率50%はエベレスト並みに高いハードル」という。
特に受診率が低いのが胃がん。
肺や大腸は20%台だが、胃は4.3%(2010年度)だ。
→ 胃の4.3%を50%にに家庭訪問をしても、約2倍の9.2%にしかならない。

一因は、厚労省の指針にある、バリウムを飲んでX線撮影する検診が不人気だからだ。
市医師会の副会長は「バリウムを飲むと便秘になりやすいし、ぐるぐる体を大きく動かすので敬遠されがち」と言う。
→ 胃を膨らますために検査直前に飲む発泡剤も一因ではないのか?
  発泡剤は、上手に飲まないと、口の中で炭酸ガスが発生して吹き出すことになるし、胃が急に膨らむので、痛みを訴える人もいる。
  どうすれば、より簡単に、かつ精度よく検査ができるのだろうか?
  受診者の方々が、不人気な胃検査を少しでも不安を減らして検査ができる方法はないのだろう?
  診療放射線技師の方々は、どのような努力をされているのだろうか?



「現場では胃がん検診は内視鏡が普通。国に報告する受診率にはこっそり内視鏡分も入れて算出している」と九州のある自治体の担当者は打ち明ける。

今回の調査では、13自治体が胃の内視鏡検診を実施。
X線検査との選択制の自治体では、内視鏡の受診率の方が高かった。
実施する医療機関が増えている、胃の粘膜の萎縮や胃がん原因となるピロリ菌の有無を調べる血液検査を導入する自治体も8ヵ所あった。

厚生労働省の指針にない検診では前立腺がん検診(PSA検査)も140自治体が実施している。

公費を投入する検診は、住民全体の死亡率を下げるのが目的だ。
厚労省の指針で定める肺がん検診のほか、自治体が独自に実施するPSA検査や胃の内視鏡検査や血液検査については、科学的根拠をめぐり議論がある。

厚労省は5月末、がん検診のあり方を見直す検討委員会を立ち上げた。
今後、これらの問題も議論する予定だ。


「家庭訪問の効果」 受診増

里山に抱かれた人口5万1千の温泉地、佐賀県武雄市。
10年9月、「がん検診率向上課」を設置した。

10年度の検診受診率は胃9.2%、肺13.3%、大腸11.5%。
合併で新市になった06年以降、肺、大腸は県平均以下が続く。
友人をがんで亡くした市民のブログがきっかけで09年、「がん予防日本一」を目指すと宣言。
向上課ができた。

無料で受診できるクーポン券を、国の補助を受けた子宮類、乳、大腸がんに加え、胃、肺でも配布。
診療所などで個人で受診する「個別検診」も拡充した。

受診率向上に直結しなかったが、6月に始まった集団検診で異変が起きた。
郊外の受診者が前年より3割強増えたのだ。

向上課の村山伸子係長は「家庭訪問が効いてきた」とみる。
10年度から、看護師2人が無料クーポン券や手作りのチラシを持ち、受診対象者を戸別訪問する。
2人は6月、郊外を中心に回った。
田植えと重なり、田んぼの脇で立ち話することもしばしばだった。

多くの自治体が広報やチラシなど様々な手段で住民に受診を呼びかけるが、今回の調査では受診率向上には、個人に対する働きかけが有効だとわかった。
武雄市のように直接顔を合わせて呼びかける自治体は珍しいが、未受診者への通知や電話などでも数%の効果がみられた。

佐賀県武雄市役所2階にあるがん検診率向上課。
天井から課名を示すプレートが下がっている

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      用語解説
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がん検診受診率

自治体単位の受診率の算定には、厚生労働省が決めた方法があるが、一部の自治体は独自の方法を採用している。
いずれにせよ、職場で行われる検診などは把握できていない。
そのため厚労省は、がん対策推進基本計画の検証では、胃がんならX線撮影も内視鏡もすべて含んで世帯や個人に質問する国民生活基礎調査を使っている。

医療被ばく対策これから

医療被ばく対策これから


朝日新聞 2012.07.03 朝刊より抜粋

日本は世界でも有数の「医療被ばく大国」といわれる。
CT検査などによる1人あたりの被ばく線量は、先進国平均の2倍だ。
ようやく、自主的に過剰な被ばくを防ごうという病院も出てきた。
欧米では国や州が規制を始めているほか、患者らを対象に過剰な被ばくを減らすキャンペーンも展開している。

病院
検査の線量も把握へ

「入院中に10回もCT検査を受けたので被ばくが心配です」、「私が受けたX線検査で、どれぐらい被ばくしたんでしょうか?」

横浜労災病院には、医療被ばくや放射線について相談できる窓口がある。
全国的にみても先駆的な取り組みで、ベテランの診療放射線技師が説明にあたっている。
病状や治療内容に関連する場合には、主治医も対応する。

放射線検査による年平均の被ばく線量は日本人1人あたり約3.8mSvと、先進国平均の2倍だ。
日本はCT機器の保有台数も先進国の中でも突出して多い。

治療で浴びる線量は、CT検査より数倍以上多く、どの病院でも綿密な照射計画を作って厳密に放射線量を管理している。
一方、検査については、過剰な被ばくを防ぐ手立てを講じていない医療機関も少なくない。
→ 困ったことです。
  何となく、原子力関連の企業体質と似ているような気がする。
  便利だから、被ばく(リスク)は大丈夫(安全)と言っているのではないのか?
  本当のリスクを考えていないのでは?


日本放射線技師会は05年、何らかの対策が必要と、「医療被ばく低減施設」の認定を始めた。

全国でまだ31病院しか認定を受けていないが、認定1号が冒頭の横浜労災病院だ。
同病院では毎回、患者ごとに放射線検査の被ばく線量を記録している。
患者の希望があれば過去にさかのぼって線量を伝える。
労働者健康福祉機構の他の約30病院も被ばく線量を減らす取り組みを始める予定だ。

「医療被ばくを可能な限り減らすには、検査をするか判断する医師ら医療従事者全体の意識改革が大切」と、日本核医学技術学会理事長の渡辺浩・横浜労災病院主任診療放射線技師は言う。

第一歩は、検査ごとに患者個人の被ばく線量をつかむことだ。
過剰な被ばくか、判断するにも必要だ。
国際原子力機関(IAEA)や世界保健機関(WHO)は今年4月、加盟国に患者個人の医療被ばく線量をつかむよう、ルール作りを求めた。

日本では、日本医学放射線学会など関連団体が結成した「医療被ばく研究情報ネットワーク」が患者の線量把握の仕組み作りに乗り出したばかりだ。

赤羽恵一・放射線医学総合研究所医療被ばく研究推進室長は「患者個人の線量を知るには、まず病院が、自分たちが実施する放射線検査の線量を把握しなければならない。しかし、それすらできていない病院が少なくない」と指摘する。
→ 医療の専門家がいる病院で線量が把握できないということがありえるのだろうか?
 診療放射線技師は医療被ばくの専門家ではないのか?




患者側
不要なCT求めない

欧米では国や自治体などが規制に乗り出す。
米カリフォルニア州では7月から、全CT検査の線量を記録するよう病院に求める州法が施行されている。
ニューヨーク州なども同様の法を検討しているという。

欧米やIAEAが力を入れるのが、放射線の影響を受けやすい子どもの医療被ばくを減らすことだ。

米国では07年、放射線科医の学会などがNPO法人「小児の放射線画像診断における安全のための同盟」を結成。
専門家向けに、少ない被ばく線量で検査できるよう、子ども用のCT機器の調整方法などの情報を提供している。
保護者向けのパンフレットも作られ、一部は、日本語に翻訳されている(http://www.pedrad.org/associations/5364/ig/?page=562)。

子どもの医療被ばくを最小限にするにはどうしたらいいか。
保護者が、医学的に必要な検査か疑問に思えば、主治医に質問、確認することも大切だ。
超音波やMRI検査など、被ばくを伴わない検査で代用できないか、過去に受けた同様の検査の結果が使えないか、尋ねてみよう。

一方、日本は子どもの医療費が無料の自治体が多いこともあり、家族が子どもに不要なCT検査などを求めることも少なくないという。
子どもが転んで軽く頭を打った程度ならCT検査は要らないが、「CT検査ぐらいしてくれ」と要望する親もいるという。

放射線科医の米倉義晴放医研理事長は「最近の放射線機器は3D画像など非常に鮮明な画像が撮れるが、被ばく線量も高い。鮮明な画像がなくても診断できる場合もある。逆に線量を低くしすぎて必要な情報が得られなければ意味がない。被ばくと、得られる情報をてんびんにかけ、患者の利益になるような検査をすることが重要」と話す。

脳動脈瘤7mm以上はくも膜下出血の原因に

脳動脈瘤7mm以上は用心!!
破裂リスク増加  くも膜下出血の原因に


朝日新聞 2012.06.28 夕刊より抜粋

くも膜下出血につながる「脳動脈瘤」は、7mm以上になると破裂のリスクが高まり、7〜9mmでは年間に60人に1人が破裂することがわかった。
位置や形によってもリスクが高まった。
日本脳神経外科学会が約6千人を対象に追跡調査した。
脳ドックでこぶが見つかっても、何mm以上になると破裂しやすいか、明確なデータはなかった。

28日付米医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」で発表された。

未破裂脳動脈瘤は成人の5%程度にあるとされる。
くも膜下出血は発症すると3分の1が亡くなり、30〜40代の患者も多い。

同学会は2001年1月から04年4月までに全国の医療機関で未破裂の脳動脈瘤が見つかった5,720人、計6,697個のこぶの経過を最長8年間追った。
3分の2は女性で、平均年齢62.5歳、こぶの大きさは平均5.7ミリだった。
→ 女性が多い理由は、何でだろうか?

全体の破裂率は年間0.95%で、3〜4mmは0.36%、5〜6mmは0.50%だった。
しかし7〜9mmになると1.69%に上がり、10〜24mmは4.37%、25mm以上だと33.40%が破裂していた。
→こぶの大きさが7〜9mmでは、3〜4mmの破裂するリクスに対し、約3.4高くなる。
10〜24mmでは約9倍、25mm以上では76倍になる。




こぶができる場所や形によってもリスクに違いがあった。
大脳の太い動脈をつないでいる交通動脈という血管にできたこぶのリスクは、大脳の中心を流れる中大脳動脈のこぶより2倍ほど高かった。
また、形がいびつなこぶは、滑らかなこぶより、1.63倍リスクが高かった。

日本脳卒中学会が09年に作った指針では、海外のデータなどから、平均的な寿命まで10〜15年以上あり、こぶの大きさが5〜7mm以上なら治療を検討することにしている。
治療法には、頭蓋骨を切開し、こぶの根元をクリップではさむ「関頭クリッピング術」や、足のつけ根の動脈からカテーテルを通し、こぶに金属製のコイルを詰める「血管内治療」がある。

しかしいずれの治療も5%程度の確率でまひやしびれ、重い後遺症などが出る可能性があり、脳ドックで脳動脈瘤が見つかっても、治療すべきかどうか判断が難しい。


熱中症、梅雨明け直後は用心

熱中症、梅雨明け直後、用心


朝日新聞 2012.6.25 夕刊より抜粋

梅雨明け直後の熱中症に気をつけてー。
猛暑が続く8月よりも、体が暑さに慣れていない梅雨明け直後に重症の熱中症患者が増える傾向にあることが、日本救急医学会の調査で分かった。
専門家はこの時期も水分補給などの対策を怠らないよう呼びかけている。
→ 暑さに慣れず重症化する傾向です。
  熱中症予防のポイントを重視しましょう!


学会が、過去5年間で最も酷暑で死者も相次いだ2010年の6〜8月に全国94救急医療施設に熱中症で救急搬送された患者1781人の症状などを調べた結果を学会誌で発表した。

2010年は7月17日に全国の大半で梅雨が明け、その直後に平均気温が30度前後に上がった。
21〜31日に搬送された患者は約500人と直前の10日間より4倍近くなった。
このうち意識障害などを起こす重症患者は約200人に上った。
8月上旬には真夏日や熱暑さに慣れず重症化帯夜が続いたが、約300人台まで下がり、それ以降は徐々に患者数が減った。
総務省消防庁のまとめでも、2010年の7、8月中に死亡した約半数が7月20〜26日の梅雨明け後の1週間に集中。
2011年も関東地方などが梅雨明けした7月9日に前日の2倍以上の患者が、救急搬送されていた。

→ 梅雨明け後は特に注意しましょう。
  熱中症予防のポイントを守りましょう。




学会の熱中症に間する委員会の委員長は「病気を抱えるなどして元々体力が衰えた高齢者を中心に、慣れる時間もないまま、襲ってきた猛烈な暑さに耐えられなかったためで
は」と分析する。


ラブ熱中症予防のポイント
・こまめに水分や塩分を補給する
・外出時は帽子や日傘を利用する
・通気性の良い衣類を善用する
・扇風機やエアコンで温度調節する


「熱中症」とは、日射病や熱射病などの総称で、 「高温下での運動や労働のため、発汗機構や循環系に異常をきたして起こる病気。体温上昇、発汗停止とともに虚脱・けいれん・精神錯乱・昏睡などを起こし、生命の危険を伴うこともある」とされている。

生涯の医療被ばく量把握へ

生涯の医療被ばく量把握へ
「過剰防げ」、仕組みづくり


朝日新聞 2012.06.22 朝刊より抜粋

CT検査などの普及で医療の検査、治療による被ばくが増えているため、日本医学放射線学会など12学会・団体は、患者ごとに医療被ばくの総線量を把握する仕組み作りに乗り出した。
生涯にわたって医療による総被ばく線量を把握して、過剰な被ばくをなくすことを目指す。
2年以内に提言をまとめ、関係省庁などに実現を働きかけていく。
 → 巨費がかかる割に効果が薄いとされている共通番号制(マイナンバー)を成立させるためなのだろうか?
 プライバシーの問題はないのだろうか?

  患者ごとに総医療被ばく量を推定するということは、どこの病院でX線検査を受けても、線量が加算されていくことになる。
  これは、マイナンバーを導入するための手段なのか?


 検討を始めたのは日本医学放射線学会や日本放射線腫瘍学会、日本小児放射線学会など、放射線科医や診療放射線技師らの学会などが結成しだ「医療被ばく研究情報ネットワーク(J-HIME)。

まず、CTや、放射性物質を含む薬剤を注射してがんの有無を調べるPETなど検査による被ばく実態を調べる。
検査ごとに患者個人の被ばく線量を把握する方法や記録する方法、項目も検討する。
将来的には、個人が生涯にどこで検査、治療を受けても、どれだけ被ばくしたのか総線量がわかるような仕組みを目指す。
→ やはり、不安である。
  個人情報が、筒抜けになる恐れがある。


また、成人用に照射量が設定されているCT機器の小児用の照射量基準を検討するなど、子どもを医療被ばくの害から守る対応策なども検討する。
国連科学委員会の推計では、過去20年間で医療被ばくの線量がほぽ倍増した。
→ これは、良いことです。
         小児用の線量値を作成する必要はあります。


一因は、平均して上回5〜30%シーベルトと、一般的なX線検査の10倍以上線量が多いCT検査の増加だ。
とりわけ日本は、CT機器の保有台数が先進国の中でも突出して多い「医療被ばく大国」だ。
放射線医学総合研究所の推計では、治療を除く医療被ばく線量は1人当たり年約3.8%シーベルトと、先進国平均も2倍だ。
これは一般の人の年間線量限度の4倍に近い。

英国の研究チームは今月、10歳以下で頭部CT検査を1回受けると1万人に1人の割合で白血病や脳腫瘍が増える恐れがあるとの18万人を対象にした調査結果を英医学誌に発表した。

国際原子力機関(IAEA)や世界保健機関(WHO)なども4月末、加盟国に対して、患者個人の医療被ばく把握の規則作りを求める声明を出した。
→ 各医療機関が、検査した医療被ばくを各個人へ報告し、各個人がいくつかの医療機関で受けた線量を、自分で把握する仕組みなら意義があるのではないだろうか?

コーヒー 死亡リスク低減!

コーヒー好きな人に朗報です!

2010.05.30 朝日新聞夕刊から抜粋

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コーヒー1日2杯 死亡リスク1割減
米研究所調査抗酸化物質が作用?


コーヒーを1日2杯以上飲む人は、飲まない人に比べて死亡するリスクが10%以上低いことが、米国立保健研究所(NIH)の大規模追跡調査でわかった。
ただし、がんによる死亡リスクは減らなかった。
米医学誌「ニューイングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に発表された。

NIHは1995年から2008年まで14年間にわたり、米国内に住む50〜71歳の男性約23万人、女性約17万人を追跡した。

コーヒーを全く飲まない人に比べ、1日1杯飲む男性は6%、2〜3杯は10%、4〜5杯は12%、
女性はそれぞれ5%、13%、16%死亡リスクが低かった。
1杯以下ではほとんどリスクは変わらず、6杯以上飲むと、4〜5杯飲む人よりリスクはやや高かった。
 → がん以外のリスクに対して、コーヒーは良いことが証明されたので、
   これからは積極的に飲もうと思います。


心臓病や脳卒中、糖尿病による死亡のリスクが減るのと関係していた。
一方、がんによる死亡リスクは減らなかった。
 → 死亡リスクが減るのだから、皆さんも、美味しいコーヒーを毎日飲みましょう。
   コーヒーの香りによるリラックス効果もあるので、より身体に良い飲み物ではないでしょうか?
   父の日の贈物として、最適ではないでしょうか?

コーヒーにはカフェインが含まれる一方、心臓病などのリスクを低くするとされる抗酸化物質が多く含まれている。
研究者は「今回の研究だけで『コーヒーが死亡リスクを減らす』とは結論づけられないが、『健康にいい飲み物』とはいえるかもしれない」としている。

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血圧の変化

血圧は、1日のうちでかなり変化します。

朝起きる少し前より上昇し、日中にも上下し、入浴や安静で低下して、就寝してから低下します。

季節・食事・排便や排尿・会話・作業・ストレスなどでも上下に変化しいます。このため血圧を測る時間が異なると数字が違ってくるわけです。


上の図のように、日中は正常の血圧でも、早朝に血圧が上昇する場合があり、これを「早朝高血圧」と呼びます。このように上昇する場合は、心臓や脳などの血管に負担がかかり、心臓発作(狭心症・心筋梗塞)や脳梗塞を発症する可能性が高くなります。 診察では分からない高血圧であり、自宅での血圧測定(家庭血圧)が重要となります。

家庭で血圧を測定することは重要です!
病院ではかると、緊張感があるため自宅より高くなる傾向にあります。
日常の状態を知る意味で家庭での血圧測定を薦めています。

落ち着いている家庭血圧測定では、高血圧の基準が異なり注意が必要です。
「135/85mmHg」以上を高血圧と判断します。

正確に自宅で血圧を測るためには、最低でも5分間は静かに座って安静にします。
血圧測定前の30分以内に、カフェインが含まれている飲み物を飲んだり、たばこを吸ったりすると、血圧が変動するので控えて測定します。

朝起きてすぐ、朝食後、排尿・排便直後、運動後、活動中、飲酒後、入浴後、就寝直前など、1日の中でそのときの状況によっても変化します。
ですから、測定するときは、毎日条件を一手にすることが大切です。
決まった時間に同じ姿勢で測定することです。
できたら、室温も同じになるようにする必要があります。
朝の場合:起床後1時間以内、朝食前

測定場所:指先や手首で測るタイプの血圧計では、あまり正確ではありません。
心臓とほぼ同じ高さで、「上腕(二の腕)の血圧で行う」と決められています。
指先の血圧と上腕の血圧では差があることが多いです。
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