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2020年05月18日

ひと目でわかる 「日中戦争」時代の武士道精神

ひと目でわかる「日中戦争」時代の武士道精神 /PHP研究所/水間政憲



中古の最安値 2,972円 送料無料

4.59 (166件)

大安商店 発送日 1〜2日以内に発送


電子書籍版 1,400円


商品説明

いつから中国は「反日の国」になったのか? 未公開文書・写真をもとに、領土問題、歴史問題の捏造を検証する。


【内容情報】(「BOOK」データベースより)

戦場のスクープ写真が物語る「残虐な日本兵」という虚像。“自虐史観”を終焉させる写真満載のビジュアル解説本。


【目次】(「BOOK」データベースより)

第1章 中国民衆から歓迎された武士道精神(「日中戦争」時代の中国では日の丸が翻っていた/一九三九年には、中国諸都市の治安は回復していた/中国各地で日本軍は日の丸で歓迎されていた ほか)/


第2章 南京を甦らせた武士道精神(アイリス・チャンも「南京大虐殺」の宣伝に悪用した有名な写真/北支で認識されていた共産主義の危険性/一九三七年十月十九日石家荘にて ほか)/


第3章 平和を取り戻した中国(〓(とう)小平が遺した言葉の意味/南京の白衣の天使/家路につく避難民達 ほか)


【著者情報】(「BOOK」データベースより)

水間政憲(ミズママサノリ) 近現代史研究家。

1950年、北海道生まれ。慶應義塾大学法学部政治学科中退。 近現代史(GHQ占領下の政治・文化)の捏造史観に焦点を絞り、テレビ・新聞報道の反証を一次史料に基づき調査研究する。


『正論』(2006年6月号)に「スクープ“遺棄化学兵器”は中国に引き渡されていた」

(第1弾)を発表。その後、第10弾まで寄稿し、戸井田徹衆議院議員(当時)らとの連携により、国会で中国や外務省の矛盾点を追及する(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


商品レビュー

●15年戦争史観の嘘

この「日中戦争時代の・・」も勿論ですが、水間政憲さんの「ひと目でわかる」シリーズは、全てが国内外の新聞記事、写真、文書等の一次資料で証明されています。 全シリーズ見れば、どの様な思想を持つ方でも戦争時代の隠された真実全てが理解できるはずです。

●南京大虐殺の嘘を暴く

南京大虐殺のような嘘のプロパガンダを もろに信じている知人に贈りました。 論より証拠! 当時のアサヒグラフの写真が満載です。 高校の歴史教科書は一体なんだったのか? 目覚めた知人は怒っていますが、 教科書を鵜呑みにするのではなく 自分で調べて考えるのが大切です。 この本はそのきっかけになりました。 水間さんに感謝しています。 ●良い本です 良い本を買うことができました。 武士道精神に学びたいです。


●日本人のこころ

私の母は先の大戦中に天津の日本租界で幼少期を過ごし(当時の写真ネガが二十数枚残っています)、小学五年生で終戦を迎え、日本に引き上げてきました。

母は平成元年(昭和の終わりとともに)に病没しておりますが、母は生前「日本が降伏した以後、母の家の中国人従業員・家政婦などが、暴漢(何人かは不明)などから自分たちを守ってくれた。


日本への引き上げ船に乗るまでの間、とても親切にしてくれた。 もう一度、天津に行ってみたい」が口癖でした。

しかし、その夢果たせず、涅槃に旅立ちました。


この話を聞いたとき、私は学校・新聞等で「支那地域で日本帝国陸軍は悪逆非道を行った」と読み聞きしておりましたので、母の一家は「よっぽど、使用人達に手厚い心配りをしていたのだな。


でなければ、日本降伏後にその中国人達が助けてくれる訳がない」と思っていました。 我が母の一家が特別だったんだと考えていました。

ですが、自分が歳を重ねるうちに、日本人のマナーの良さ(今日ではやや怪しいですが)を振り返ると、母の一家などのごく少数だけが「心配り厚かった」というのは、どうにも腑に落ちない、という感が萌芽してきました。


3.11大震災時の様な大混乱の中でも、火事場泥棒のような略奪行為もほとんど行わず、隠忍自重し行動する日本人の姿は、多くの外国人から驚嘆されたと聞き及んでおります。

この「隠忍自重」し行動する日本人の姿は、自分の中の「日本人」と一致いたします。

同じ日本人が、「先の大戦においてのみ悪逆非道な行動とった」というのは、やはりどうにも私の中で「腑に落ちない」訳です。


(日清、日露、第一次大戦などでは、帝国陸海軍による非人道的行為についての情報はほとんど無く、国際法遵守のレベルは高かったという情報が多い) 昨今は、インターネットの普及により、多くの情報が手に入ります。


この情報の中には、玉石混交しておりますが、慎重に情報同士を付き合わせていくと、「矛盾しているもの」「誤りであるもの」「怪しいもの」について振るい落としが可能です。


私のつたない経験、情報収集の結果においても、本書に修正するほどの矛盾はありません。 本書に掲載されている当時の写真が、帝国軍のプロパガンダ色があったとしても、写真の中の中国人達の笑顔が全て作り物とは私には思えません。

本書の内容を、ご自分の目で確認する時間は決して無駄にはならないと思います。 拙文はご容赦ください。


● 5.00 takezou0514 (40代/男性) 2013/11/28 戦後70年を経て言論検閲脱却の兆し かつての戦争の実相が、一級資料に匹敵する今まで封印されてきた写真のオンパレードで左翼メディアが垂れ流してきた嘘を一刀両断する書物だと思います。 ここ数年でこのような脱東京裁判史観の本が怒涛のごとく出版されてきたことは いかに国ごとプロパガンダで洗脳しようが、新聞、テレビでいかに先人を貶め、歴史を捻じ曲げようが、大和民族はそれに染まってしまうほど愚かではない証左だと思います。

何と!武漢と日本の直行貨物便が早くも開通!!今までの国民の努力は…!?【日出づる国TV】

●何と!武漢と日本の直行貨物便が早くも開通!!今までの国民の努力は…!?【日出づる国TV】


●アメリカ、オーストラリアは対中制裁を進めている。中国が反発する中、日本の動きは


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2020年05月08日

『台湾総統就任式を前に米軍臨戦体制』第88回【水間条項TV】フリー動画


『台湾総統就任式を前に米軍臨戦体制』第88回【水間条項TV】フリー動画



【日本列島軍事要塞化論】

 

 

 

極東アジアにおける冷戦構造の再構築が

平和維持に急務である。





日本列島の軍事要塞化は、戦争を遂行するためではない。
戦争を好む人間は誰一人としていない。
「戦争反対」と叫ぶのはたやすい。しかし戦争に反対し戦争を防止するために我々は何をなすべきかを熟考すべきである。



結論として戦争勃発を未然に防止するために必要な抑止力を持つことである。



世界における戦争勃発の防止は、実際のところ、軍事力の均衡による抑止力に支えられてきた。
そして、この抑止力は外交交渉を可能にし、平和維持に貢献してきたことは冷厳な事実でもある。


日本列島の軍事要塞化には、極東アジアにおける冷戦構造の再構築に必要であり
以って、極東アジアにおける軍事力の均衡を計るものである。


以上のことを念頭に述べるならば

わが国の軍需産業の育成・拡大は

極東アジアの平和に寄与する



 軍需産業とは軍隊で需要があるものを、製造したり軍隊に対して販売したりすることで、利潤を得ている企業群の総称である。
軍需産業が生み出す製品は多岐に及んでおり、軍隊が戦闘時に用いたり戦闘に備えて配備する兵器・銃器類やそれらで使う弾薬や軍用電子機器、また地雷、手榴弾など、また軍服や兵士が用いる様々な装備など、他にも軍隊が日常業務で使う資材、毛布、燃料、食料などの、多様な製品を生産・販売する産業部門のことである。

最新の情報通信技術のような「新兵器」が生み出せる技術を持った企業が急成長する産業でもある。

極東アジアにおける今後の軍事の動向は、中国など特亜独裁国家と民主主義国家との領土の帰属を巡る熾烈な戦いが否応なく予測される。

自由主義陣営・民主国家に属するわが国は、歴史を逆行し、人間性を奪う独裁国家に対するこの戦いを一方的に拒否できる状況にはない。

極東アジアの平和維持は、軍事力の均衡を維持することにより、当面冷戦構造下における平和維持に負うところが大である。

ここに、わが国軍需産業の育成・拡大の意義がある。

また軍事技術は、コンピューターをはじめ数々の先端技術を生みだしてきた。
世界屈指のハイテク技術立国であるわが国には、まさに似合いの産業であり、好むと好まざるに拘わらず救国の一撃でもある。

よって、わが国の軍需産業の育成・拡大は極東アジアの平和に寄与するのである。

蛇足ながら、軍事技術の質の高さは、我々の生活費必需品に生かすことができ、結果として、我々の日常生活をより快適な方向に導かれるのである。





タグ:軍事 国防

2020年05月04日

日本列島軍事要塞化論


【日本列島軍事要塞化論】




 

 

 


 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

極東アジアにおける冷戦構造の再構築が

平和維持に急務である。





日本列島の軍事要塞化は、戦争を遂行するためではない。
戦争を好む人間は誰一人としていない。
「戦争反対」と叫ぶのはたやすい。しかし戦争に反対し戦争を防止するために我々は何をなすべきかを熟考すべきである。



結論として戦争勃発を未然に防止するために必要な抑止力を持つことである。



世界における戦争勃発の防止は、実際のところ、軍事力の均衡による抑止力に支えられてきた。
そして、この抑止力は外交交渉を可能にし、平和維持に貢献してきたことは冷厳な事実でもある。


日本列島の軍事要塞化には、極東アジアにおける冷戦構造の再構築に必要であり
以って、極東アジアにおける軍事力の均衡を計るものである。


以上のことを念頭に述べるならば

わが国の軍需産業の育成・拡大は

極東アジアの平和に寄与する



 軍需産業とは軍隊で需要があるものを、製造したり軍隊に対して販売したりすることで、利潤を得ている企業群の総称である。
軍需産業が生み出す製品は多岐に及んでおり、軍隊が戦闘時に用いたり戦闘に備えて配備する兵器・銃器類やそれらで使う弾薬や軍用電子機器、また地雷、手榴弾など、また軍服や兵士が用いる様々な装備など、他にも軍隊が日常業務で使う資材、毛布、燃料、食料などの、多様な製品を生産・販売する産業部門のことである。

最新の情報通信技術のような「新兵器」が生み出せる技術を持った企業が急成長する産業でもある。

極東アジアにおける今後の軍事の動向は、中国など特亜独裁国家と民主主義国家との領土の帰属を巡る熾烈な戦いが否応なく予測される。

自由主義陣営・民主国家に属するわが国は、歴史を逆行し、人間性を奪う独裁国家に対するこの戦いを一方的に拒否できる状況にはない。

極東アジアの平和維持は、軍事力の均衡を維持することにより、当面冷戦構造下における平和維持に負うところが大である。

ここに、わが国軍需産業の育成・拡大の意義がある。

また軍事技術は、コンピューターをはじめ数々の先端技術を生みだしてきた。
世界屈指のハイテク技術立国であるわが国には、まさに似合いの産業であり、好むと好まざるに拘わらず救国の一撃でもある。

よって、わが国の軍需産業の育成・拡大は極東アジアの平和に寄与するのである。

蛇足ながら、軍事技術の質の高さは、我々の生活費必需品に生かすことができ、結果として、我々の日常生活をより快適な方向に導かれるのである。



『超限戦』参考サイト
タグ:国防 防衛

2020年01月04日

中国国防動員法の本質

中国「国防動員法」 その脅威と戦略と

顔2(おこったカオ)戦争動員法、その恐るべき内容と意味を解き明かす顔2(おこったカオ)



中国国防動員法の本質


覇権主義国家中国が標榜する中国国防動員法の狙いとするところは、海外在住中国人や外国籍を取得した中国人に対しても、侵略の際、特に武力侵略に際して「武器を取って、侵略に協力を命ずる法律である。


そして、これに協力しない者には「最高の不満と激怒をもって」処罰を行い、断じて中国共産党に服従することを宣言する法律である。

したがって、この中国人は「優しくて良い人だ」と言っても、命令を受けた中国人は、必ず敵となるのであり、全力で自己防衛する必要がある。


中国共産党の国防動員法予行演習

わが国日本においては、かつて「長野冬季オリンピック聖火リレー」において、中国国防動員法に基づき在日中国人に対して当動員法が発令され、全国から在日中国人が長野市に集まり演習を行ったと言われている。

youtubeにも実際の場面が生々しく描かれており、日本人が頭部を割られ瀕死の重傷を負った。


長野県警は、なぜか日本人を逮捕したり、中国人には無罪放免であった。


実際、中国共産党は我が国のあちこちに土地を買収し、橋頭堡を構築しつつある。

特に、自衛隊基地の近隣の土地を買収し、虎視眈々と日本占領の機会を狙っている。

このことに対して、日本国政府は極めて動きが鈍く、対応策は何も行っていない。

野党もなぜか沈黙しているのである。


長野聖火リレー.JPG


このような侵略的行為に対して、マスコミも報じていない。

事実の細部を知りたいなら「中国 土地買収」や「中国 尖閣」などと検索すれば、ネットでその細部が分かるのであります。


douinn.JPG


商品説明


・【内容情報】(「BOOK」データベースより) 2010年施行された中国の「国防動員法」。

その最大の特色のひとつは、金融を重視していることだ。

この法により香港や上海の金融も押さえることができる。

もちろんその中には、日本を含む外国の金融機関や企業も含まれる。

いま、なぜ、戦争動員ともいうべき法律なのか。

その恐るべき内容と意味を解き明かす。


・【目次】(「BOOK」データベースより) 中国「国防動員法」-その脅威と戦略と

(26年の準備をかけた「国防動員法」/国防動員とは、戦争動員である/中国の対外領土要求/国防動員法によるレアアースの輪出規制/中国版軍産複合体の創出/在中の外国企業も徴用の対象に/在外中国人(華僑)を民兵・便衣兵に/流入する外国人を規制せよ/企業経営者の予備役も総動員/党・国家・軍が三位一体の動員 ほか)/関連年表/中華人民共和国国防動員法


・【著者情報】(「BOOK」データベースより)

田代秀敏(タシロヒデトシ) ビジネス・ブレークスルー大学経営学部グローバルビジネス経営科教授。

昭和32年(1957)生まれ。

一橋大学経済学部卒業。同大学院で経済学博士を取得。

みずほインベスターズ証券調査部エコノミスト、日興コーディアル証券国際市場調査部部長、大和総研主任研究員を経て、現職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)


・ブクログのレビュー(1件) 評価5.005.00 投稿日:2015年09月06日

著者は右側立場で書いている部分も有りと思うが、こういう法律があるということは、広く認識すべきである。中国は、法よる統治と良く言うが、その法というものは、自分たち作った自分たちに都合の良い「法」である。






2019年12月12日

【自主憲法の制定】政府と有権者との積極対話を【国民意識調査による対話促進】

●憲法改正の現状・必要性
米中貿易戦争のエスカレート、チベット・ウィグル・南モンゴル・香港における人民虐殺人権問題、北朝鮮のミサイル開発実験、南シナ海、尖閣諸島、竹島、北方領土問題など、東アジアには戦争発火点となる危険な状況が到来している。
●東アジアに戦争勃発・拡大の兆候があり、顕在化している。
・特に、自国防衛能力皆無の我が国は、防衛能力の無能さが「戦争・紛争」を呼び込み・拡大される懸念がある。
・戦争・紛争の歴史を検証すると、「軍事的空白地帯」に紛争が勃発し、「軍事力の不均衡」が戦争拡大へと発展していくとする検証結果が得られている。
・東アジアにお互いに価値観の異なる独裁的覇権国家と自由民主主義国家の対立が表面化し、地域紛争が拡大しつつある。

●したがって、これら紛争・戦争勃発要因を取り除くために、我が国防衛力の増強による戦争抑止が求められている。
しかも、戦後の我が国はスパイ天国、平和ボケ日本、エコノミック・アニマルと揶揄され、国家存立危機に対して、多くの国民が「最悪の事態」を常に想定せず、ノ〜テンキに「国内のみで」戦争反対と叫べば、戦争が防止できるという錯覚に陥ってきた。
防衛予算も1%基準と根拠のない数値が踊ってきた。

●このような現状に照らし、戦争抑止のための我が国憲法改正が必要不可欠であると考える。

●憲法改正には有権者である国民と政府との対話促進が極めて重要と考える。
・通常の対話の様に進めることが極めて困難であり
内閣情報調査室による国民との頻繁な対話形式
つまり、頻繁な「国民意識調査の実施」による対話が有効と考える。
内閣情報調査室は、憲法改正に関するこの手の調査を疎かにしてきた。
民間メディアによる調査は、各社異なり、調査手法も偏っており充分ではない。
内閣調査室の調査手法はメディアの調査よりも格段に優れており、国民意識の実態をカメラで写したように正確である。
調査対象人員数、対象者抽出方法、分析手法が統計調査手法の原理原則に則り実施しているからだ。
自由回答方式も含まれており、憲法改正において、国民意識を充分把握し、対話・指導するには
この自由回答方式をもっと重要視して欲しい。
自由回答式の分析は定量分析ではなく、定性分析であるが、国民意識をしっかりつかむことができる。


なお、このような調査による対話は、スパイもどき野党政党を置き去りにしてしまうことも可能である。

以上です。
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※参考サイトはこちら

目次
第1章
マスコミと外国と売国議員
第2章
有田芳生
第3章
辻元清美 福島瑞穂 蓮舫
第4章
枝野幸男 山本太郎 小沢一郎
第5章
石破茂 野田聖子 長沼昭 赤松広隆
第6章
岡田克也 鳩山由紀夫 
第7章
日本共産党





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